学部・研究科等ごとの目的
環境学における学術の理論及び応用を教授研究し、その深奥を究め、高度の専門性が求められる職業を担うための深い学識及び卓越した能力を培うことにより、文化の進展に寄与するとともに、環境学における学術の研究者、高度の専門技術者及び教授者を養成することを目的とする。
入学者受入方針（アドミッション・ポリシー）
(1) 入学者受入れの方針
専門分野の高度な学力、専門知識の幅広い応用力を有し、専門分野の深化、横断的な思考力の獲得、環境問題の解決と新たな学問分野の開拓に強い意欲を持ち、研究者やリーダをめざすために十分な研鑽を積んだ人を、広く日本全国および国外から受け入れます。社会人も歓迎します。
(2) 選抜の基本方針
研究者や社会で活躍するリーダをめざすために必要な専門分野および英語の学力、専門知識の応用力、横断的思考力、勉学意欲などを評価する試験を行います。留学生や社会人向けの選抜も行います。筆記試験、口述試験および面接によって選抜を行います。筆記試験においては研究者や社会で活躍するリーダをめざすための学力を、口述試験においては十分な研鑽実績と意欲を評価します。
教育課程編成・実施方針（カリキュラム・ポリシー）
環境学研究科博士後期課程は、①環境学の基礎に裏打ちされた思考力で環境問題に果敢に取り組む能力、②自らの専門領域に閉じない柔軟な英知、③文理にまたがる幅広い学問分野を自由に咀嚼する能力、④次世代の新しい学術分野を創造する能力を身につけ、世界をリードする研究者や社会で活躍するリーダを育成するための教育課程を編成しています。
これら①～④の能力を身につけるための教育課程は、自専攻および他専攻の授業・セミナー、研究科共通科目、学位取得のための研究指導から構成されています。
・「研究科共通科目」では、自らの専門に閉じず、環境学を構成する幅広い分野の知見を活かした地球規模から地域規模の課題解決を学ぶとともに新たな体系構築を目指します。
・博士（環境学）の学位を取得するためには、研究科共通科目または他専攻の授業の受講が必修となっています。
・各科目では、筆記試験・レポート・口頭発表などシラバスで定める方法により単位認定するとともに、博士論文の指導を通じて、ディプローマポリシーで掲げた能力が身についたことを確認します。
学位授与方針（ディプロマ・ポリシー）
(1) 育成する人材像（教育目標）
環境学研究科博士後期課程は、以下に示す資質・能力等を備え、卒業資格を満たした者に、修了を認定し、学位を授与します。
・環境学の基礎に裏打ちされた思考力で環境問題に果敢に取り組む
・自らの専門領域に閉じない柔軟な英知を備える
・文理にまたがる幅広い学問分野を自由に咀嚼する能力を備え、次世代の新しい学術分野を創造する
・人類社会の中での自らの役割を見出すことができ、研究者や社会で活躍するリーダとして国際的に活躍することができる
特に、各専攻においては、上記に加え、以下の能力を持った人材を育成します。
地球環境科学専攻
地球の環境に関する科学的知見を深化させる取り組みを通して、社会に貢献できる能力を備えた人材。
都市環境学専攻
人間活動の場である建築、都市あるいは地域における人工環境と自然環境・人間環境の新たな関係を自ら創出し、学術的に理論化する能力を備えた人材。
社会環境学専攻
より高度な専門的見地より、価値規範の妥当性と科学的客観性を備えた政策評価・提言に資する能力、あるいは国内外の社会環境政策に関わる様々な分野の要求に応えることのできる能力を備えた人材。
(2) 卒業、修了判定時に課している基準（必要要件）
原則として3年以上在学し、専攻および取得する学位の種類ごとの履修基準に従い、後期課程の授業科目から8単位以上を履修し、かつ必要な研究指導を受けた上、博士学位論文の審査に合格した者に博士の学位を授与します。 環境学を構成する理学、工学、人文・社会科学の視点を有した学際的分野に比重を置いた単位取得をした場合に、博士（環境学）を授与します。また環境学の枠組みを支える学術分野の専門分野に重点を置いた単位取得をした場合には、専門分野に応じた博士の学位を授与します。
(3) 博士学位論文の審査基準
博士学位の審査申請にあたっては、所属する専攻・系において学位申請要件について事前確認を行った後、正式な申請を認めます。教授会の下に組織される学位論文審査委員会が、当該分野の高度な研究能力とその基礎となる豊かな学識を厳正に審査します。