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社会文化科学研究科(博士前期課程)

 
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教育課程

学科・専攻等の名称

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学科・専攻名修業年限取得可能な学位
比較社会文化学専攻
日本・アジア文化専攻 2年 修士(文学)、修士(文化科学)、修士(学術)
社会文化基礎学専攻
人間社会文化専攻 2年 修士(文学)、修士(文化科学)、修士(学術)
公共政策科学専攻
組織経営専攻 2年 修士(経済学)、修士(経営学)、修士(学術)
国際社会専攻 2年 修士(文学)、修士(法学)、修士(経済学)、修士(文化科学)、修士(学術)
法政理論専攻 2年 修士(法学)、修士(学術)、修士(公共政策学)
経済理論・政策専攻 2年 修士(経済学)、修士(学術)、修士(公共政策学)

教育課程編成・実施方針(カリキュラム・ポリシー)

 博士前期課程では,本研究科で学ぶことに関心をもつ方々の多様な希望に応じて柔軟な学修を可能にするため,国際社会専攻,日本・アジア文化専攻,人間社会文化専攻,法政理論専攻,経済理論・政策専攻,組織経営専攻の6専攻を設置するとともに,それぞれに「研究深化プログラム」と「高度人材育成プログラム」を編成しています。
 「研究深化プログラム」は,主として,教員や研究者等を養成することを目的としたカリキュラムであり,ここでは各講座で定めた専門科目及び演習を履修することになっています。研究論文を執筆するための高度な知識・能力と技術・判断力の修得を目指しています。
 「高度人材育成プログラム」は,知識集約型社会を支える高度実践人の養成を目指したカリキュラムであり,ここでは各プログラムで定めた専門科目及び演習を履修することになっています。組織経営専攻のプログラムおよび地域公共政策プログラムにおいては,企業や官公庁・自治体等の個別具体的な組織の運営・経営のための適切な能力が身につくカリキュラムを実施しています。また,夜間開講科目を設置したり,長期履修制度を設けたりするなど,働きながら学べるように配慮されたカリキュラムとなっています。

教育課程の特色(履修モデル、カリキュラムマップ等)

〇国際社会専攻
  【研究深化プログラム】 
  ◇国際言語文化論講座、◇国際法政講座、◇国際比較経済講座
  【高度人材育成プログラム】
  ◇国際相互理解、◇英語科教員養成、◇グローバル法政、◇東アジア中核人材育成
〇日本・アジア文化専攻
  【研究深化プログラム】 
  ◇日本・アジア言語文化論講座、◇言語情報論講座
  【高度人材育成プログラム】
  ◇アジア言語文化総合、国語科教員養成、◇日本語教師育成
〇人間社会文化専攻
  【研究深化プログラム】 
  ◇哲学・思想文化論講座、◇美学・芸術学講座、◇歴史文化論講座、◇フィールド科学講、◇心理学講座
  【高度人材育成プログラム】
  ◇人間社会文化総合、◇多文化共生、◇社会科系教員育成、◇心理専門職育成
〇法政理論専攻
  【研究深化プログラム】 
  ◇法政理論講座
  【高度人材育成プログラム】 
  ◇公共法政、◇企業法務、◇私法実務
〇経済理論・政策専攻
  【研究深化プログラム】 
  ◇経済理論・統計講座、◇政策科学講座
  【高度人材育成プログラム】 
  ◇政策実践
〇組織経営専攻
 【研究深化プログラム】
  ◇経営学講座、◇会計学講座
 【高度人材育成プログラム】 
  ◇リーダー育成、◇会計・財務専門職育成 

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授業科目

授業の方法・内容

年間の授業計画

シラバス等

学生が修得すべき知識及び能力に関する情報

学位授与方針(ディプロマ・ポリシー)

 本研究科では文学・法学・経済学の各分野において高度な知識・能力と技術・判断力を身につけるとともに,高度な専門的分析によりまとめた学位論文が一定の水準を満たしている者に対して,博士前期課程においては修士(文化科学,文学,法学,経済学,公共政策学,経営学,学術)の学位,博士後期課程においては,博士(文化科学,文学,法学,経済学,経営学,学術)の学位を授与しています。
 博士前期課程では,修士論文などにまとめた研究成果が当研究科の定める学位授与の水準を満たしていることに加え,高度な専門知識を修得の上,特定の課題についての研究を遂行する能力を身につけるとともに,関連の諸課題に的確に対処し得る思考力と行動力を備えている者に対して修士の学位を授与しています。
 「研究深化プログラム」の修了要件は,同課程に2年以上在学し,指導教員の指導により30単位以上を修得すること,かつ,社会文化科学研究科博士前期課程の行う学位論文の審査及び最終試験に合格することです。 
 「高度人材育成プログラム」の修了要件は,同課程に2年以上在学し,指導教員の指導により30単位以上を修得すること,かつ,社会文化科学研究科博士前期課程の行う研究報告書の審査及び最終試験に合格することです。

学修の成果に係る評価の基準

卒業・修了認定の基準

転学部・編入学等の可否、費用負担

可否費用負担
転学部不可
編入学不可

転学部・編入学情報補足

専攻分野

専攻分野
日本文学
言語学
文芸学
地理学
考古学
文化人類学・民俗学
哲学・倫理・宗教
心理学
法学・法律学
政治・政策学
経済学
商学・会計・ビジネス
経営学
MBA(経営学修士)
社会学

専攻分野に関する説明