学部・研究科等の特色等
◆景観形成に関する理論と技術力で安らぎと活力に満ちた「緑環境」の高度専門職業人を育成します。
◆教育理念
緑環境景観マネジメント研究科は、兵庫県立淡路景観園芸学校景観園芸専門課程を発展させ、緑環境や景観の分野で我が国初となる専門職大学院として、平成21年4月に開設されました。本研究科は、良好な景観形成に重要な役割を果たす｢緑環境｣に着目し、景観形成に関する具体的な知識、理論と技術力をもち、安らぎと活力に満ちた緑豊かで自然と調和した都市や地域を、市民、地方公共団体、ＮＰＯ法人、関係諸団体とともに実現していく高度専門職業人の育成を目的としています。
■研究科の概要
兵庫県立淡路景観園芸学校景観園芸専門課程を発展させ、緑環境や景観の分野で我が国初となる専門職大学院として、平成21年4月に開設されました。本研究科は、良好な景観形成に重要な役割を果たす｢緑環境｣に着目し、景観形成に関する具体的な知識、理論と技術力をもち、安らぎと活力に満ちた緑豊かで自然と調和した都市や地域を、市民、地方公共団体、ＮＰＯ法人、関係諸団体とともに実現していく高度専門職業人の育成を目的としています。
■本研究科で未来を見つけた人、ここで学んだ修了生が全国で活躍しています。
・緑環境に関する行政現場において中心的な立場で政策を企画立案し、市民とともに施策を展開していく地方公務員の上級造園職
・緑環境のモニタリング、創出、維持保全のプロジェクトを中心的な立場で推進していく環境系のコンサルタント業、造園施工業
・緑環境に関するプランニングやデザインのプロジェクトを中心的な立場で推進していく建設系のコンサルタント業、地方公務員の上級造園職、造園施工業
・緑環境を生かした環境ビジネスや環境活動プロジェクトを企業・団体の中心的な立場で推進し、環境活動を発展させるCSR部門や環境部門の職員
・公園緑地、観光施設等において効果的・効率的な緑環境の総合管理運営業務を中心的な立場で推進していく地方公務員の上級造園職、指定管理者としての造園施工系・造園管理系の企業や団体
■ここにしかない学び
約13ヘクタールのキャンパスには、屋内外を問わず高度な講義や実技・実習、あるいは教員の調査研究を支える施設や設備が整備され、実践的学府にふさわしい充実した環境を創出しています。人と自然の共生の思想のもと、美しく快適な空間や、環境への配慮が具現化され、学生や教員も、また、訪れた人々も、植物にふれ、多くのことを学び、創造性を豊かにする開かれたキャンパスになっています。
キャンパス全体が公園である実践的フィールドと、緑環境の変化の体感につながるレジデンス（ワンルームタイプの寮）、デザインスタジオ方式の院生研究室を有する教育環境を提供します。
■教育改善の取り組み
本研究科では、以下の５つの組織によって、恒常的に教育改善の点検・評価、それに基づく改善の実施を行っています。
◆将来計画委員会の取り組み
本委員会は、社会、関連業界のニーズを把握し教育内容に反映させるために設置しています。環境・造園系企業・団体の代表者等をアドバイザーとして招へいし、本研究科の教育の成果、学習目標等の長所弱点、専門分野における課題や潮流などに関して意見聴取し、分析、整理のうえ、それらの結果を教職員に提示するとともに、本研究科の理念、教育目標、カリキャラムの改善等を定める将来計画に反映させています。なお、現在の将来計画は2012年度に実施した外部アドバイザーに対するヒアリングを受け同年に策定しました。2013年度からはその内容に従い実践活動に取り組んでいます。
◆教育システム自己点検委員会の取り組み
本委員会は、認証評価のための自己評価書の作成、高度専門職業人像、教育の評価シテスム、専門職大学院制度の研修等を実施するために設置しています。それらの成果を教職員に提供して、効果的な教育を実現しています。
◆教務委員会の取り組み
本委員会では、各委員会の提言を受け、具体的な教育カリキュラムの改善に取り組んでいます。2014－2015年度は特に「造園施工演習の新設」と「緑景観マネジメント規格演習の必須化」に取り組んでいます。
◆ファカルティデベロップメント委員会（ＦＤ委員会）の取り組み
本委員会は、教員の授業内容・方法を点検、改善し、教育の質の向上を図るための組織的な取組みを行うために設置しています。具体的には学生アンケートを通じて授業内容および授業方法を改善するための資料収集、教員相互の授業参観の実施、教員の研究業績、学会活動等の公表、その他教育の質の維持・向上を図るための活動を行っています。
◆自己評価委員会の取り組み
本研究科では、自らの教育・研究等の職務に目標を設定して取組み、その結果を自ら評価し、問題点の発見と改善、優れた点をさらに伸ばし、能力の向上を図る自己評価を実施しています。本研究科では教員の任期制を採用しており、こうした自己評価制度をもとに、これらが適切であるかを判定することで『教員評価』を行い、再任用の可否を決定しています。本委員会は、これら一連の自己評価に関する制度検討を行うとともに、評価、判定の運営等を担当しています。