教育学研究科（専門職学位課程）

≪子ども理解・特別支援教育実践コース，学級経営・授業実践開発コース，教科授業実践コース≫
・生徒指導・教育相談について：的確な子ども理解力を身につけ，生徒指導・教育相談を実施できる高度な力を育成する。
・学級・学校経営について：教育現場でリーダーシップを発揮し学校の諸機能を向上させ，学校や学級の経営に関するマネジメント能力について高い知識を修得させる。
・教科等の実践的指導法・ICTの活用について：教科の知識・技能を獲得しICT機器等も活用して授業改善のできる優れた授業実践力と教科指導力を身につけさせる。
・教育課程の編成と実施について：児童生徒の資質，能力，ニーズや現代的な教育課題を理解して教育課程を編成し実施できる高度な力を育成する。
・学校教育と教員のあり方について：地域社会との連携や協働に関する学びや教育実習を通して学校教育と教員のあり方について高い知識を修得させ，教育を担う専門職としての使命感と責任感を培う。

≪管理職養成コース≫
「長崎県 校長等としての資質の向上に関する指標」を踏まえ，以下の資質・能力を育成する。
・学校教育のミッションと教育をめぐる国内外の動向を深く理解するとともに，確固たる教育理念を培う。
・学校教育の諸課題と子ども・保護者・地域の実態を把握したうえで，自校のビジョンを形成し，実践・検証・改善する資質・能力を育成する。
・保護者・地域・関係機関等と連携し，学校内外の資源を有効に活用しながら「社会に開かれた教育課程」を実現する資質・能力を育成する。
・学校安全の確保へ向けた安全管理・危機管理を組織的に展開する資質・能力を育成する。
・教職員を適正に評価し，その能力や課題に応じて指導することを通して，一人ひとりの力量形成を図る資質・能力を育成する。
・特別支援教育の理念を理解するとともに，すべての児童生徒の発達を支援する学校教育を組織的に展開する資質・能力を育成する。

続きを読む… 折り畳む

(1)現職教員等の受け入れ体制
　本研究科は、2年の修業年限(2年プログラム)を標準とするが、この他に、1年プログラムを開設する。1年プログラムは、次に示す要件を満たす現職教員に対して適用し、標準修業年限を1年とする。
1.正規職員としての教職経験が10年以上ある者、又は、同等の教育実践経験がある者
2.教育職員免許状(一種)を有する者
3.教育実習10単位のうち、6単位を免除される者
4.1年次前期において優秀な成績を残すことができ、後期に履修上の制限を超えて、修了要件単位を修得できると判断できる者
　なお、それぞれ各項目に該当するかどうかの判定は、本研究科と長崎県教育委員会等で構成する判定委員会で行う。
　1年プログラムが適用される場合には、入学選抜方法に特別の配慮を加える。
　2年プログラム(標準修業年限2年の履修課程)の現職教員等については、修学上の便宜を図るため大学院設置基準第14条に定める教育方法を適用する。
(2)教員免許を持たない学部卒業生の受け入れ体制
　本研究科は、3年プログラムを開設し、教員免許を持たない学部卒業生の受け入れを行っている。 1年次および2年次では主に教員免許のための学部の科目を取得し、3年次において大学院の科目を履修することにより、一種免許状および専修免許状取得のための所要資格を得ることができる。
(3)構成及びカリキュラム
　本研究科は、教職実践専攻の1専攻で構成する。
　教職実践専攻には、学校現場でリーダーとなれる教員及び学校の機能を向上させるマネジメント能力を備えた教員の養成をするために、子ども理解・特別支援教育実践コース、学級経営・授業実践開発コース、教科授業実践コース、管理職養成コースの4コースを置く。本専攻では、理論と実践の融合を図り、現場力(実践力)=的確な子ども理解力+授業力+コミュニケーション力の形成を図る。

続きを読む… 折り畳む

≪子ども理解・特別支援教育実践コース，学級経営・授業実践開発コース，教科授業実践コース≫
所定のカリキュラムによる教育プログラムに定められた単位を取得し，
 一人ひとりの児童生徒のニーズを理解し，的確に対応できる能力
 高い実践力を持ったスクールリーダーとなれる資質
 学級・学校の機能をより向上させるマネジメント能力
 優れた授業実践力と適切な教科指導力
を備えた者であると認められ，実践研究報告書（最終レポート）の審査および最終試験に合格した者に対し，教職修士（専門職）を授与します。

≪管理職養成コース≫
所定のカリキュラムによる教育プログラムに定められた単位を取得し，
・高い実践力を持ったスクールリーダーとしての資質
・よりよい学校組織を構築するマネジメント能力
・学校教育の現代的課題を解決する実践力
・一人ひとりの児童生徒の実態に応じて的確に対応できる教員を育成する能力
を備えた者であると認められ，実践研究報告書（最終レポート）の審査および 最終試験に合格した者に対し，教職修士（専門職）を授与します。

続きを読む… 折り畳む