学部・研究科等ごとの目的
博士後期課程は，合理的で迅速な意思決定能力を身に付けた，トップマネジメントに代表される組織のリーダー，あるいはその侯補者などの育成を理念とし，必要な意思決定能力の涵養，並びに十分な研究能力の育成によって，経済社会の発展に資することを教育研究上の目的としている。
入学者受入方針（アドミッション・ポリシー）
経済学研究科 博士後期課程 経営意思決定専攻のアドミッション・ポリシー
経済学研究科博士後期課程経営意思決定専攻は，入学者に次の資質・素養を求める。
１．科学的で理論的な経営意思決定を志す意欲にあふれたトップマネジメントを目指す。
２．過去の研究実績および今後の研究能力を有する。
３．博士論文を作成する能力を持つ。
４．研究意欲，課題発見能力を持つ。
選抜方法に関する別表については、大学ＨＰで確認してください。
教育課程編成・実施方針（カリキュラム・ポリシー）
経済学研究科 博士後期課程 経営意思決定専攻のカリキュラム・ポリシー
経済学研究科博士後期課程経営意思決定専攻においては，ディプロマ・ポリシーの目標を達成するために，以下の方針に基づいて教育課程を編成，実施し，学習成果を評価する。
１．経営意思決定専攻は，以下の方針にて教育課程を編成する。
・講義科目（0単位）は，2つの研究分野（意思決定基礎，意思決定応用）に従って区分し，学生の研究テーマ
に応じて，意思決定に不可欠な知識を補うために必要な科目を設置する。
意思決定基礎の各科目では，意思決定の基礎となるマネジメントの基本的知識および合理的な意思決定に
学位授与方針（ディプロマ・ポリシー）
本専攻科に３年以上在学して＊1 所定の単位（16 単位以上）を修得し，以下の能力を有すると認められ，博士論文が審査基準＊2を満たし，かつ，学位論文の審査＊3および最終試験に合格した者＊4に対し，博士（経営学）の学位を授与する。
DP-1 意思決定の基礎となるマネジメントの基本的知識と意思決定の手法を有する。
DP-2 意思決定に必要な情報の収集と客観的に分析・整理する能力を有する。
DP-3 問題解決への代替案を評価し選択するための十分な科学的意思決定能力を有する。
＊１：優れた業績を上げた者については，１年以上在学すれば足りるものとする。
＊２：学位論文の審査は，以下の①～④に示す基本要件の観点から評価する。
①独創性および新規性：独自の考えや新たな知見をもった研究内容が，論文の中心的な内容であること。
②貢献度：研究の位置づけ，研究方法および貢献内容が明瞭であること。
③論証可能性：主張する内容についての正誤ないし当否が，客観的な論証の対象となること。
