経済学研究科（博士課程(前期)）

経済学・経営学での多様な分野において、広く豊かな学識の養成を基盤として、国際的な先端性をもつ学問研究に従事する研究者を育成するとともに、高度な専門知識を国際的視野のもとに実践的に駆使しうる人材を育成することを目的とする。

求める学生像
・経済学、経営学および近接領域の視野から、経済・社会で起きる現象を的確にとらえる分析力、論理的で明晰な思考力、などを身につけることができる人。
・経済・社会における新しい課題に挑戦し、既成の概念にとらわれない新鮮な着想力で未踏の道を切り拓いていける人。
・学部教育で培った基礎知識をもとに、大学院で専門的な知識と研究能力を高めるとともに幅広い総合性を備えて、将来的に内外の諸分野の第一線で活躍を目指す人。

入学者の選抜においては以下の点が問われる。
・志望コースに関する専門知識を修得していること。
・国際的な場でも活動しうるだけの外国語能力の基礎を具えていること。
・その他、志望コースで必要と考えられる能力をもっていること。

入学者選抜では、学修を希望する専門分野に関する筆記試験を実施し、出身学校の学業成績を含む提出書類の審査によって、英語力、数学的能力、分析的思考力および専門分野について論述する能力も含めて選抜する。前述の観点に加え、口述試験により研究を推進・展開できる能力および論理的に説明できる能力の評価も加えて選抜する。

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東京大学大学院経済学研究科は、いずれかの学問領域において、理論的、実践的かつ総合的な洞察力あるいは応用力を持ち、国際的な視野に立って活躍できる人材を養成するという目標を高度な水準で実現するため、経済専攻とマネジメント専攻の２専攻を設置し、修士課程において、以下の方針に従って教育課程を編成・実施する。

・入学後、経済専攻は経済学、統計学、地域研究、経済史の４コースに、マネジメント専攻は経営学、数量ファイナンスの２コ
ースに分かれて、各学問領域における基礎的な概念に加えて、より進んだ理論的、実践的含意等々を習得するために、授業、演習、ワークショップなどを履修させる。
・修士課程２年次を中心に、各学生は独自の問題意識、文献調査、理論展開、実証分析などに基づく修士論文の作成を集中的に行わせ、これに対し各コースの教員は、学生の論文指導を行う。
・東京大学経済学部の学生が学部段階で取得した大学院科目の単位を活用し、年限短縮により１年間で修士号を取得することを可能にする「卓越プログラム」を設置し、意欲と能力のある学部学生が計５年間で修士号を取得できる道を開く。
・大学院教育の国際化の流れに対応する取り組みの一環として、英語で授業や論文指導を行う「経済学高度インターナショナルプログラム（ＵＴＩＰＥ）」を設置する。これにより、日本語能力が不十分な外国人学生でも、東京大学で高度な経済学の知識を習得して修士課程を修了することを可能とし、学修環境の国際化を推進する。
・以上の教育課程において、試験やレポートの成績、出席状況、授業への貢献度等に基づき、厳格な成績評価を行うとともに、修士論文に関する研究能力の審査や試験を厳格に行う。

以上の方針に基づく教育課程の編成・実施によって、本研究科の修士課程は、学術研究の発表の場においても、実業界や官界の重要な意思決定の場においても、大きな国際舞台でも身近な地域社会でも、自らの識見と信条に従って、先端的かつ独自の理論や意見を発信し、必要に応じて実行に移し、時に指導力を発揮して、社会に貢献できるような人材を育成していきたいと考える。

東京大学大学院経済学研究科は、国際的な視野に立って実業界・官界・学界などで活躍する専門人材を養成するため、本研究科の修士課程に所定の期間在学し、経済学・経営学の多様な分野に関する体系的な講義や個別研究を行う演習を履修し、かつ、所定の単位を修得し、修士論文を提出して合格した学生に、修士（経済学）、修士（経営学）の学位を授与する。その学位の取得には、本研究科の教育研究上の目的に基づき、次に掲げる目標を達成することが求められる。
・経済学、統計学、地域研究、経済史（以上経済学）、経営学、数量ファイナンス（以上経営学）のいずれかの学問領域における基礎的な概念く加えて、理論、実証成果、実践的含意等々に関する専門的な知識を修得すること。
・経済学・経営学のいずれかの学問領域において、より進んだ理論的、実践的かつ総合的な洞察力と応用力を有すること。
・学位取得後に国際的な視野に立って国内外の実業界・官界・学界などで活躍できる優れた人材と認められること。