学科・専攻等の名称
学科・専攻名 | 修業年限 | 取得可能な学位 |
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経済 | 2年 | 修士(経済学) |
マネジメント | 2年 | 修士(経営学) |
教育課程編成・実施方針(カリキュラム・ポリシー)
東京大学大学院経済学研究科は、いずれかの学問領域において、理論的、実践的かつ総合的な洞察力あるいは応用力を持ち、国際的な視野に立って活躍できる人材を養成するという目標を高度な水準で実現するため、経済専攻とマネジメント専攻の2専攻を設置し、修士課程において、以下の方針に従って教育課程を編成・実施する。
・入学後、経済専攻は経済学、統計学、地域研究、経済史の4コースに、マネジメント専攻は経営学、数量ファイナンスの2コ
ースに分かれて、各学問領域における基礎的な概念に加えて、より進んだ理論的、実践的含意等々を習得するために、授業、演習、ワークショップなどを履修させる。
・修士課程2年次を中心に、各学生は独自の問題意識、文献調査、理論展開、実証分析などに基づく修士論文の作成を集中的に行わせ、これに対し各コースの教員は、学生の論文指導を行う。
・東京大学経済学部の学生が学部段階で取得した大学院科目の単位を活用し、年限短縮により1年間で修士号を取得することを可能にする「卓越プログラム」を設置し、意欲と能力のある学部学生が計5年間で修士号を取得できる道を開く。
・大学院教育の国際化の流れに対応する取り組みの一環として、英語で授業や論文指導を行う「経済学高度インターナショナルプログラム(UTIPE)」を設置する。これにより、日本語能力が不十分な外国人学生でも、東京大学で高度な経済学の知識を習得して修士課程を修了することを可能とし、学修環境の国際化を推進する。
・以上の教育課程において、試験やレポートの成績、出席状況、授業への貢献度等に基づき、厳格な成績評価を行うとともに、修士論文に関する研究能力の審査や試験を厳格に行う。
以上の方針に基づく教育課程の編成・実施によって、本研究科の修士課程は、学術研究の発表の場においても、実業界や官界の重要な意思決定の場においても、大きな国際舞台でも身近な地域社会でも、自らの識見と信条に従って、先端的かつ独自の理論や意見を発信し、必要に応じて実行に移し、時に指導力を発揮して、社会に貢献できるような人材を育成していきたいと考える。
教育課程の特色(履修モデル、カリキュラムマップ等)
授業科目
授業の方法・内容
年間の授業計画
シラバス等
学生が修得すべき知識及び能力に関する情報
学位授与方針(ディプロマ・ポリシー)
東京大学大学院経済学研究科は、国際的な視野に立って実業界・官界・学界などで活躍する専門人材を養成するため、本研究科の修士課程に所定の期間在学し、経済学・経営学の多様な分野に関する体系的な講義や個別研究を行う演習を履修し、かつ、所定の単位を修得し、修士論文を提出して合格した学生に、修士(経済学)、修士(経営学)の学位を授与する。その学位の取得には、本研究科の教育研究上の目的に基づき、次に掲げる目標を達成することが求められる。
・経済学、統計学、地域研究、経済史(以上経済学)、経営学、数量ファイナンス(以上経営学)のいずれかの学問領域における基礎的な概念く加えて、理論、実証成果、実践的含意等々に関する専門的な知識を修得すること。
・経済学・経営学のいずれかの学問領域において、より進んだ理論的、実践的かつ総合的な洞察力と応用力を有すること。
・学位取得後に国際的な視野に立って国内外の実業界・官界・学界などで活躍できる優れた人材と認められること。
学修の成果に係る評価の基準
卒業・修了認定の基準
転学部・編入学等の可否、費用負担
可否 | 費用負担 | |
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転学部 | ||
編入学 |
転学部・編入学情報補足
専攻分野
専攻分野に関する説明