学部・研究科等ごとの目的
工学部は、宮崎県唯一の工学系学部として、"宮崎に根ざし世界に目を向けた工学部"を目標に、今後ますます進展する高度な科学技術に挑戦し、創造することができる人材の育成につとめ、国際的にも評価される質の高い学術研究活動を進めています。さらに、地域産業の発展を推進することにより、地域社会に知的な貢献をすることにつとめています。本学部では、2021年度の大幅な改組改編により、時代のニーズに対応した多彩な6プログラムを新設しました。
【応用物質化学プログラム】【土木環境工学プログラム】【応用物理工学プログラム】【電気電子工学プログラム】【機械知能工学プログラム】【情報通信工学プログラム】 の６プログラムの連携協力による教育・研究分野の高度化、学際化、総合化を推し進め、21世紀の高度な科学技術分野や最先端技術分野で活躍できるような、問題発見・解決能力を備えた創造性豊かな技術者の育成を目指しています。
入学者受入方針（アドミッション・ポリシー）
工学部のHPをご覧ください。
教育課程編成・実施方針（カリキュラム・ポリシー）
宮崎大学工学部工学科では、ディプロマ・ポリシー（卒業認定・学位授与の方針）に掲げる資質・能力を備えた人材を養成するため、以下の方針に基づいて教育課程を編成・実施します。
【教育課程の編成】
1. 学生の修得すべき学修成果を重視し、教養教育と専門教育の区分にとらわれず、体系的な学士教育課程を編成します。
2. 基本的な学習能力の獲得のため、すべての学生が履修する基礎教育カリキュラムとして、導入科目(大学教育入門セミナー、情報・数量スキル、外国語コミュニケーション)、課題発見科目(専門教育入門セミナー、環境と生命、現代社会の課題)と学士力発展科目を設置します。
3. 専門的な方法論と知識を体系的に学ぶために、プログラム・課程専門科目を設置します。
4. 地域を志向した教育・研究・地域貢献を推進するため、学士課程に地域の理解と課題解決に取り組む科目を設置します。
5. 工学技術が社会や自然に及ぼす影響や効果を理解し、工学技術者として必要な倫理・規範や責任を判断できる能力を養成する科目を設置します。
6. 専門分野に深い興味を持ち、自学自習による自発的な学習能力を養成する科目を設置します。
7. 日本語による論理的な記述、口頭発表及び討論ができ、かつ基礎的な工学英語を使ったコミュニケーション能力を養成する科目を設置します。
8. 身につけた専門知識を課題の発見や探求に利用し、更に課題解決へ応用できるデザイン能力を養成する科目を設置します。
9. 自然科学やデータサイエンス、並びに専門領域に対する基礎知識を身につけた人材を育成し、グローバルな視点から多面的に物事を考える能力を養成する科目を設置します。
【教育内容・方法】
1. 各授業科目について、到達目標、授業計画、成績評価基準・方法、事前・事後の学習の指示、ディプロマ・ポリシーとの関連を明記し、周知します。
2. 基礎教育カリキュラムの導入科目、課題発見科目において、アクティブ・ラーニングを取り入れた教育方法を実施し、初年次から学生が自ら学修計画を立て主体的な学びを実践できるようにします。
3. 専門教育において、協調性、自己表現能力、主体的に考える力、知識・理論と実践を融合し問題解決に応用する力を養うために、講義、演習、実験、実習などの授業形態に加えて、多様な教育方法を取り入れて指導を行います。
4. 学士課程教育において、地域の理解を深める題材を取り入れ、地域の課題解決を実践できるようにします。
【学修成果の評価】
1. 学修目標の達成水準を明らかにするために、成績評価基準・方法を策定・公表します。
2. 個々の授業科目においては、成績評価基準・方法に基づき、定量的又は定性的な根拠により厳格な評価を行います。
3. 学修成果を把握するために、教育活動、学修履歴、及び学生の成長実感・満足度に係わる情報を適切に収集・分析します。
4. ディプロマ・ポリシーに基づく学生の学修過程を重視し、在学中の学修成果の全体を評価します。
5. GPA 制度を導入し、客観的で透明性の高い成績評価を行います。
6. 学生が学修目標の達成状況をエビデンスを持って説明できるよう学修成果の可視化を行います。
学位授与方針（ディプロマ・ポリシー）
宮崎大学工学部工学科では、以下の素養を身に付けるとともに、所定の期間在籍し、基準となる単位を修得した学生に、卒業を認定し、学位（学士号）を授与します。
1. 工学技術者としての高い意識を持ち、人類の文化、社会、自然、及び専攻する学問分野における知識を理解し、社会の発展のために積極的に関与できる。
2. 自ら学修計画を立て、主体的な学びを実践できる。
3. 相手の伝えたいことを的確に理解し、有効な方法で自己を表現できる。
4. 課題を発見し、情報や知識を複眼的、論理的に分析して、その課題を解決できる。
5. 人類の文化、社会、自然、地域及び専攻する学問分野における知識を理解し、身に付けた技能(実践力)を活用できる。