学科・専攻等の名称
学科・専攻名 | 修業年限 | 取得可能な学位 |
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地域資源創成学専攻 | 2年 | 修士(地域資源創成学) |
教育課程編成・実施方針(カリキュラム・ポリシー)
地域資源創成学研究科では、「修得を目指す専門性」や「養成する人材像」を達成するため、以下の方針に基づいてカリキュラムを編成し、教育を実施する。
(1)教育課程の編成
〇多様な地域や地域課題を理解し、地域資源を高度利活用するための専門的知識・理論・方法等を学修するため、専門科目として①地域学科目、②地域資源論科目群、③地域資源利活用論科目群を設置する。
〇PBL 等の実践的ソリューションを研究する実践研究及び学生の個別研究を教育的に進展させる特別研究(研究指導等)を重層的に年次進行させていく。
〇実践研究・特別研究の十分な成果を得るため、教育研究モジュールの形成を通じて専門科目を有機的に組み合わせて履修させ、教育の質保証及び教育的効果の向上を図る。
(2)教育内容・方法
〇各授業科目について、シラバスで到達目標、授業計画、成績評価基準・方法、事前・事後の学習の指示,ディプロマ・ポリシーとの関連を明確にし、周知する。
〇主体的に考える力を育成するために、アクティブ・ラーニング(双方向型授業、グループワーク、発表など)、演習・実践を積極的に取り入れた授業形態、指導方法を行う。
〇実践研究、特別研究は学生の状況を鑑みながら研究の指導・支援を行い、異分野融合の視点からの履修が可能となるよう、複数の研究領域の主指導教員、副指導教員で構成する履修指導グループにより教育研究モジュールの形成等を通じて指導を行う。
(3)学修成果の評価
〇学修目標の達成水準を明らかにするために、成績評価基準・方法を策定・公表する。
〇個々の授業科目においては、成績評価基準・方法に基づき、定量的又は定性的な根拠により厳格な評価を行う。
〇学修成果を把握するために、教育活動、学修履歴、及び学生の成長実感・満足度に係わる情報を適切に収集・分析する。
〇ディプロマ・ポリシーに基づく学生の学修過程を重視し、在学中の学修成果の全体を評価する。
〇GPA 制度を導入し、客観的で透明性の高い成績評価を行う。
〇学生が学修目標の達成状況をエビデンスを持って説明できるよう学修成果の可視化を行う。
(4)「教育研究モジュール」の形成
「地域資源創成学」の多様性・専門性を確保した教育課程を活かし、学生の個別研究テーマ・計画にきめ細かく対応するため、実践研究、特別研究を中心に、地域学、地域資源論、地域資源利活用論の3つの領域の中の専門科目を有機的に組み合わせた「教育研究モジュール」の形成を通じた指導を行う。「教育研究モジュール」の形成にあたっては、主指導教員は学生に対して標準的な履修モデル(30 単位取得)を提示した上で、入学試験時に提出した研究計画書、志願理由書等を基に個別指導を行い、本研究科のディプロマ・ポリシー並びに研究テーマの達成に向けた計画的な履修科目の修得になるよう配慮する。
教育課程の特色(履修モデル、カリキュラムマップ等)
「地域資源創成学」の多様性・専門性を確保した教育課程をいかし、学生の個別研究テーマ・計画にきめ細かく対応するため、実践研究、特別研究を中心に、地域学科目(必修科目)、地域資源論科目群(選択科目)、地域資源利活用論科目群(選択科目)の中の専門科目を有機的に組み合わせた「教育研究モジュール」の形成を通じた指導を行います。主指導教員、副指導教員をはじめモジュール科目を担当する各教員が学生一人ひとりに最適な履修環境を創出し、適切な研究指導、科目指導を行います。こうした「教育研究モジュール」の形成による指導を通じ、異分野・多分野からなる各専門分野を融合・複合した研究を学生が主体的に進めることが可能な研究環境と履修指導体制を確保します。
授業科目
授業の方法・内容
年間の授業計画
シラバス等
学生が修得すべき知識及び能力に関する情報
学位授与方針(ディプロマ・ポリシー)
地域資源創成学研究科は、宮崎大学学務規則に規定する修業年限以上在学し、所定の単位数を修得し、以下の素養を身につけ、かつ必要な研究指導を受けた上、論文審査及び最終試験に合格した学生に修士(地域資源創成学)の学位を与えます。
(1)異分野融合・複合の研究開発を推進できる修士相当の高度な学際的専門性
本研究科では、本学の異分野融合・複合に向けた取組成果をより一層進展させ、学内の学部・研究科間の連携強化を図りながら、自然科学、人文科学、社会科学の各系統から「地域資源創成学」の学域化の取組の一層の拡充を図る。そして「地域資源創成学」の学域の教育研究プログラムを通じ、地域資源創成に係る高度な学際的専門性を修得することを目指す。
(2)優れたソリューションを創発できる修士相当の高度な実務的専門性
本研究科では、学生が地域資源創成学を基盤とし、学術成果を優れたソリューションとして社会に定着・普及することができる高度な実務的専門性を修得することを目指す。
(3)第一線社会の技術・経験を体系化・理論化できる修士相当の高度な学術的専門性
本研究科では、地域課題に向き合う企業、地域社会、行政等との接続性をいかし、本県をはじめ全国の"課題解決"先進地域が有する技術・経験等の高度な専門実務の利活用に係る学術的な体系化・理論化に係る調査研究をより一層推進する。そして、それらの成果を生かした教育研究プログラムを通じ、学生が地域資源創成に係る第一線社会の技術・経験に関する学術的な体系・理論についての高度な学術的専門性を修得することを目指す。
学修の成果に係る評価の基準
卒業・修了認定の基準
転学部・編入学等の可否、費用負担
可否 | 費用負担 | |
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転学部 | 不可 | |
編入学 | 不可 |
(2024年5月1日現在)
転学部・編入学情報補足
専攻分野
専攻分野 |
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コミュニケーション学 法学・法律学 政治・政策学 経済学 商学・会計・ビジネス 観光学 経営学 社会学 応用化学・環境工学 農学 農芸化学 農業経済学 国際関係学・国際協力 地域社会学 |
専攻分野に関する説明