学科・専攻等の名称
| 学科・専攻名 | 修業年限 | 取得可能な学位 |
|---|---|---|
| 教職実践開発専攻 | 2年 | 教職修士（専門職） |
教育課程編成・実施方針（カリキュラム・ポリシー）
宮崎大学大学院教育学研究科教職実践開発専攻（専門職学位課程）では、ディプロマ・ポリシー（修了認定・学位授与の方針）に掲げる資質・能力を備えた人材を養成するため、以下の方針に基づいて教育課程を編成・実施する。
【教育課程の編成】
１．教育目標に即して専門的な方法論と知識を体系的に学ぶことができるように教育課程を編成する。
２．高度の専門性が求められる職業を担うための深い学識及び卓越した能力を培い、実践的な指導力・展開力を備えた新人教員及び現職教員を養成するために、共通領域科目、コース科目を学習達成度指標に即して段階的に設置する。
３．教育理論と実践力・応用力の融合を図るために、教育実習科目を設置する。
４．ディプロマ・ポリシー（修了認定・学位授与の方針）に掲げる資質・能力の修得状況を振り返り、総合的に評価するために、目標達成確認科目（課題研究リポートを含む）を設置する。
【教育内容・方法】
１．各授業科目のシラバスにおいて、到達目標、授業計画、成績評価基準・方法、事前・事後の学習の指示、ディプロマ・ポリシーとの関連を明記し、周知する。
２．各授業科目において、研究者教員と実務家教員の共同授業、アクティブラーニング（双方向型授業、グループワーク、模擬授業など）を積極的に取り入れた教育方法を用いることで、学生が自ら学修計画を立て、主体的な学修ができるようにする。
教育課程の特色（履修モデル、カリキュラムマップ等）
本専攻の教育課程は、必修5領域に対応した「共通領域科目」とコースごとに開設している「コース必修科目」と「コース選択科目」、各コースの目標の達成度を確認・評価することを主目的とする「目標達成確認科目（教職総合研究）」及び「教育実習科目」から編成されています。
教育実習のうち、「学校における実習」（3段階に区分）は、附属学校及び連携協力校で行います。また、教職実践高度化コースと教科領域指導力高度化コースの現職員等の場合、「学校における実習」のうち「メンターシップ実習」（4単位）は必修ですが、「基礎能力発展実習」（3単位）及び「学校教育実践研究実習」（3単位）については、免除の申請をし、審査を受けることができます。教職実践高度化コースの現職員等の場合、「マネジメント実習」（4単位）は必修ですが、「学校教育高度化実践研究実習」（3単位）及び「教育実践高度化開発研究実習」（3単位）については、免除の申請をし、審査を受けることができます。
授業科目
授業の方法・内容
年間の授業計画
シラバス等
学生が修得すべき知識及び能力に関する情報
学位授与方針（ディプロマ・ポリシー）
宮崎大学大学院教育学研究科教職実践開発専攻（専門職学位課程）では、所定の期間在籍し、本専攻の教育目標に沿って設定された授業科目（共通領域科目、コース科目、教育実習科目、目標達成確認科目）を履修して修了要件の基準となる単位を修得し、高度の専門性が求められる職業を担うための深い学識及び卓越した能力として、以下のような資質・能力を獲得した者について修了認定し、教職修士（専門職）の学位を授与する。
【学部新卒既卒学生】
教職としての高度の実践力・応用力を備え、地域に根ざす学校づくりの有力な一員となり得る新人教員としての資質・能力
１． 使命感・倫理観：現代の学校のおかれた状況の中で、教員の在り方を全体的に理解できる。
２． 学校・学級経営：学校や学級という組織の在り方について、地域や保護者・他機関等の対外的な関係も含めて総合的に理解できる。
３． 子ども理解：生徒指導上の問題をカウンセリングの視点から理解し、問題解決に向けた適切な指導計画を作成できる。
４． 授業力：自己や他者が行った授業の実践記録に基づいて、授業内容や指導方法を検討し、改善案を作成し授業を再構築できる。
【現職教員等学生・現職管理職学生】
教職としての高度の実践力・応用力を備え、地域や学校における指導的役割を果たし得る教員に必要不可欠な確かな教育理論を備えたスクールリーダーとしての資質・能力
学修の成果に係る評価の基準
卒業・修了認定の基準
転学部・編入学等の可否、費用負担
| 可否 | 費用負担 | |
|---|---|---|
| 転学部 | 不可 | |
| 編入学 | 不可 |
(2024年5月1日現在)
転学部・編入学情報補足
専攻分野
| 専攻分野 |
|---|
| 教育学（教員養成課程） |
専攻分野に関する説明
