学部・研究科等の特色等
［教育課程編成の方針］
高度教職実践大学院教育プログラムでは、ディプロマ・ポリシーに基づいて、知識・技能・態度の能力を修得させるために、教育課程を編成し、カリキュラム・マップやナンバリングを用いてその体系性や構造を明示します。また、開講する授業科目の全てにおいて、問題や対象を合理的かつ多面的に捉える力、自らの行動の結果や児童の様子などを反省的にとらえる力を高めることを念頭に置きながら授業を展開します。
［教育課程における教育・学習方法に関する方針］
講義科目、実習科目その他の適切な授業形態を組み合わせ、各授業科目を必修科目、選択科目などに分け各年次に配当し、授業形態に応じて、学生が主体的な学びを実践できるよう効果的な教育方法を取り入れます。
理論と実践の融合を強く意識した教員養成を担保するため、授業内容に関連した課題を学生が出し合うことを出発点とします。さらにはその課題を教育実習時に意識するように促し、観察実習における観察時により深層にある課題を意識することにつなげ、理論に基づいた課題の克服を明確に意識した教壇実習を展開します。
授業科目、実習科目、課題研究を相互に関連付けられるように適切に配置します。共通科目は、現代における教育課題に対応できる高度職業人として必要な知識を実践的に学ぶ科目と、沖縄県の教育課題に関わる問題や理論について深く学んでいく科目からなります。選択科目は、学習指導に関する科目群、生徒指導に関する科目群、組織運営科目群、学校経営科目群、特別支援科目群の５群を設けます。院生は、２つの科目群を中心に履修することで、ある程度の広さを持ちつつも特定分野に深まりを持ちます。
実習は、学卒院生のみならず現職院生も２年間で400時間を行うことで、個人の力量形成を行うとともに、勤務校、地域、沖縄県の教育課題の解決を念頭におきます。
課題研究は、学校レベル、地域レベル、県レベルの課題を念頭に、各自がテーマを設定し、２年間かけてその解決のための研究を行います。共通科目や選択科目での学修内容を活かすとともに、自分のテーマにかかわる先行実践や先行研究を丁寧にリサーチすることで、テーマに対する幅広い理解を踏まえて自らの解決策を模索します。その成果は２年次の実習において検証し、最終的には報告書にまとめます。
このように、授業科目と教育実習と課題研究を密接に関係させることで、理論と実践の融合を担保します。
［学習成果の評価の方針］
成績評価は、「琉球大学における成績評価に関するガイドライン」に基づき、基準となる目標に達成したかを測定できるよう、定期試験、小テスト、レポート、実演、学習記録及び発表・報告等、多面的に適切な方法を選択又は組み合わせて行います。
共通科目と選択科目は、学期末（または学修内容単位）のレポート等により評価します。実習科目は、実習での取組、実習記録、実習のまとめレポートをもとに評価します。課題研究は、日常的な取組と学期末のまとめ、中間報告書（１年次）、最終報告書と審査会における発表（２年次）に基づいて評価します。