令和3年4月1日 学校教育専攻(修士課程)学生募集停止
学科・専攻等の名称
学科・専攻名 | 修業年限 | 取得可能な学位 |
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学校教育専攻 | 2年 | 修士(教育学) |
教育課程編成・実施方針(カリキュラム・ポリシー)
本研究科では、学位授与の方針に基づいて、高度専門的職業人の育成を目的として考案された教育課程にしたがい教育と研究指導を行う。この教育課程は、各専攻が求める高度な専門知識・技能および実践的指導力を獲得するために編成された科目群から成る。
【学校教育専攻のカリキュラム・ポリシー】
ディプロマ・ポリシー(学位授与の方針)を実行・達成するために、以下の方針にもとづいてカリキュラム(教育課程)を編成し、実施する。
1.教育と心理に関わる現代的・実践的な諸課題をテーマにした最新の専門理論を学ぶ学校教育共通科目を設ける。
2.学生の関心のある教科・領域で、子ども、学校、地域の実態、必要性に応じて教育を行うための教材開発、理論の習得と実践の往還を行う教育実践科目を設ける。
3.専門教科・領域に関わる専門性の追求を土台に、教育的知見を広げ、総合的・多面的に考察するために開放型カリキュラムとする。
4.学生の個別ニーズに応じた少人数での演習と指導を重視する。
5.到達目標の達成度にもとづき成績評価を行う。
教育課程の特色(履修モデル、カリキュラムマップ等)
・昼夜間開講制
現職教員及び社会人に対しては,大学院設置基準第14条に定める教育方法の特例措置を適用し,通常の授業時間のほか,平日の夜間及び土曜日を中心に定期的あるいは集中的に授業及び研究指導を受けることができます。
・長期履修学生制度
長期履修学生制度は、職業を有している等のために標準の修業年限で修了することが困難な学生を対象としています。事情に応じて標準の修業年限(2年)を超 えて一定の期間(3年または4年)にわたり計画的に教育課程を履修し修了することにより学位を取得することができます。長期履修学生として認められた場合 の授業料は、2年間(標準の修業年限)分の授業料総額を、あらかじめ認められた一定の修業年限で除した額をそれぞれの年に支払うことになります。
・教育職員免許状(一種)取得のための学部受講科目授業料免除制度
大学院教育学研究科に在学しながら、教育職員免許状(一種)を取得するために必要な学部の授業科目を履修する下記の(1)、(2)の場合に、学部の授業科 目の授業料が無料となります。(一部の科目で履修が制限されている場合があります。また、1年間に履修できる単位数にも制限がありますので、免許状の取得 を保証するものではありません)
(1)教育職員免許状を有しない方のために「教育職員免許状取得プログラム」があります。3年間の長期履修学生制度を利用し、小学校教諭一種又は中学校教諭一種 免許状のどちらかのみ取得可能としたもので、学部受講科目授業料免除制度により、学部の授業科目が無料で履修できます。入学手続き時にのみ申請可能で、1 年間に履修できる単位数は教育実習の単位を除き28単位以内です。
(2)上記(1)以外の方で教育職員免許状取得を目的とする場合にも、学部受講科目授業料免除制度が適用されます。入学手続き完了後、所定の期日までに申請していただきます。1年間に履修できる単位数は20単位以内です。
授業科目
授業の方法・内容
年間の授業計画
シラバス等
学生が修得すべき知識及び能力に関する情報
学位授与方針(ディプロマ・ポリシー)
【学校教育専攻のディプロマ・ポリシー】
教育学研究科修士課程では、本課程の教育目的のために設定された授業科目を所定の方法により履修した上で、単位を取得し、かつ、修士論文が「学位論文審査基準」を満たしたものに対し、以下の能力を習得したとして、修士(教育学)を授与する。
1.学び・成長し続けるための自己省察力と表現力
2.子どもや教育に関わる課題を分析・考察するとともに、その課題を解決していくための実践力
3.同僚、他職種、他機関、保護者、地域との協働力
4.それぞれの専門領域に応じた専門知識と科学的俯瞰力
学修の成果に係る評価の基準
卒業・修了認定の基準
転学部・編入学等の可否、費用負担
可否 | 費用負担 | |
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転学部 | 不可 | |
編入学 | 不可 |
(2021年11月29日現在)
転学部・編入学情報補足
専攻分野
専攻分野 |
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教育学(教員養成課程を除く) |
専攻分野に関する説明