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人間環境科学研究科(博士課程(後期))

 
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教育研究上の目的と3つの方針

学部・研究科等ごとの目的

 人間環境科学研究科 博士後期課程の教育課程では、高度な専門性を獲得するための教育に加えて、課題発見力、課題解決力や、俯瞰的な視野を養うための教育を実施します。この目的を達成するために、教育課程の編成において、専門科目や研究指導科目の他に、基礎科目を設けます。
 基礎科目(「キャリア・デザインとライフ・プラン」、「デザイン思考」、「リーダーシップ特別演習」、「研究の倫理と方法」)では、将来どの分野に進んでも重要となる自立した女性研究者としてのキャリア形成、また、課題設定、課題解決力や倫理観を醸成します。
 専門科目では、幅広い視野を得るために、専門分野以外の学問分野について調査、発表する演習科目(「人間環境科学特殊演習」)、国内外の社会での実践で貢献できる人材育成を目指して、大学・公的機関・民間企業等での体験学習を実施するキャリア科目(「専門職特殊研修」)、卒業研究指導や学生実験指導の補助を行う研修科目(人間環境科学特殊研修)を設定している。これらの専門科目は全て選択科目とするが、より独創的な研究、社会との密接なつながりを意識させるとともに、さらに幅広い視野を養う機会であるので、学生に対しては積極的に受講することを指導します。
 研究指導科目においては、それぞれの領域の専門性を高めた環境科学特殊研究または栄養健康科学特殊研究を履修する。各領域における最先端研究の実践を通して、自立した研究者に必要な研究推進能力を鍛える。研究の過程で学術論文作成力や学会でのプレゼンテーション能力も磨きます。

入学者受入方針(アドミッション・ポリシー)

本研究科は、生活科学・理学・工学・社会科学といった学問領域を統合化することによって、健康科学と環境科学及びその基盤である自然科学の観点から、「健康な生活を支える環境調和型社会づくり」を目指す「人間環境科学」の発展に寄与する。そのため、環境科学領域、栄養健康科学領域を設置し、高度な研究能力と知識を持ち、創造性に富む人材の育成を教育理念としている。本研究科の学生には、教員と学生の距離が近い少人数教育の利点を生かして実験・実習・フィールドワークを自主的に実施し、大学院での学びを積極的に社会に還元することが求められる。
 従って、学生には下記のような能力・意欲を期待する。

(1) 健康・環境分野に造詣が深く、自らを高める向上心に満ち、独創的で自立した研究・分析を行うことに対する強い意欲があること。
(2) 研究に対する高い倫理観を有し、真摯に取り組む自律した姿勢を持っていること。
(3) 化学や生物学等の自然科学の知識を豊富に有していること。
(4) 研究成果を健康な生活を支える環境調和型社会の実現のために社会に提案・還元する意欲と優れた実践能力を有すること。

 
 領域ごとのアドミッション・ポリシーはこちら→http://www.fwu.ac.jp/graduate/human_es02/

教育課程編成・実施方針(カリキュラム・ポリシー)

 人間環境科学研究科では、大学院の目的及びアドミッション・ポリシーに基づき、「健康な生活を支える環境調和型社会づくり」に関する高度なより専門性を獲得するための教育に加えて、課題発見力、課題解決力や、俯瞰的な視野を養うための教育を実施する。この目的を達成するために、教育課程の編成において、基礎科目の他に、専門科目や研究指導科目を設ける。

(1) 将来どの分野に進んでも重要となる自立した女性研究者としてのキャリア形成、また、課題設定、課題解決力や倫理観を醸成するため、基礎科目を設ける。
(2) 専門科目として、幅広い視野を得るために、専門分野以外の学問分野について調査、発表する演習科目(人間環境科学特殊演習)、国内外の社会での実践で貢献できる人材育成を目指して、大学・公的機関・民間企業等での体験学習を実施するキャリア科目(専門職特殊研修)、卒業研究指導や学生実験指導の補助を行う研修科目(人間環境科学特殊研修)を設ける。
(3) 学生の研究領域に対応した主指導教員と副指導教員が協働して、学生個々に対する適切な研究指導を行う。
(4) 各領域における最先端研究の実践を通して、自立した研究者に必要な研究推進能力を鍛える。研究の過程で学術論文作成力や学会でのプレゼンテーション能力も磨く。
(5) 「厳格で適正な成績評価に向けた指針(大学院用)」を定め、同指針に則って厳格な成績評価を行う。
(6) 博士論文の審査は「人間環境科学研究科学位論文(博士後期課程)審査基準」に則って厳正に実施し、学位認定を適正かつ公正に行う。

学位授与方針(ディプロマ・ポリシー)

 人間環境科学研究科では、次に掲げる学修目標に到達した者に学位を授与する。

(1) 所定の単位を修得し、「健康な生活を支える環境調和型社会づくり」を目指す「人間環境科学」に関する最先端の知見を有し、健康科学および環境科学分野におけるより高度な専門性を必要とする職業を担いうる能力、かつ様々な専門分野を統合する能力を身に付けていること。
(2) 所定の年限在学し、博士論文または特定の課題についての研究の成果の審査及び最終試験に合格すること。