本専攻には、学校経営力開発、教育実践力開発、授業実践力開発、ダイバーシティ教育力開発の4つのコースがあります。
学部・研究科等の特色等
【本専攻の特色】
社会の変化や諸課題に対応しうる高度な専門性と豊かな人間性・社会性を備えた力量ある教員が求められています。このため、教員養成教育の改善・充実を図るべく、高度専門職業人養成としての教員養成に特化した専門職大学院が本学の教職大学院です。社会の変化や諸課題に対応しうる高度な専門性を備えた力量ある教員の養成という基本理念に加えて、滋賀大学教職大学院は、次の４つの特徴により充実・発展します。
①データサイエンス教育の導入
将来予測が難しい社会において、適切な情報の活用による子どもの主体的な価値創造の能力を育成するためには、教師自身がデータを読み解き利活用する能力、すなわちデータサイエンスの基礎的な力を身に付けることが求められます。また、日々の教科指導や学級経営などの教育実践を、エビデンスに基づいたアプローチによって振り返り、改善していくことがこれからの教師には必要です。そこで、データサイエンス教育の拠点大学としての滋賀大学の強みを活かし、データサイエンス基礎力を基盤的能力として教育課程に位置付けています。
②確実な教科の指導力を備えた教員の養成
「授業実践力開発コース」では、教科の専門性や高度な教材開発力・指導力等を確実に身につけた新人教員を養成します。教科指導力、教材開発力、授業実践力の向上を目指す科目は、コース間連携科目として、すべてのコースの学生も履修可能として設定されています。
③地域の多様な教育的ニーズ（ダイバーシティ）に対応できる教員の養成
「ダイバーシティ教育力開発コース」では、障害、いじめ・不登校、外国人児童生徒、幼小連携等、多様な教育的ニーズに対応できる高度な専門性を身につけ、その専門性を活かして学校教育に貢献する教員を養成します。
④教員のキャリアステージに対応した資質・能力の育成と養成する教員像の明確化
高度専門職業人としての教職生活全体を支える観点から、学部新卒学生および現職教員学生のそれぞれのキャリアステージに応じて必要な資質・能力を育成するコース編成とします。滋賀県の「人材育成指標」との対応関係も重視します。学部新卒学生を主な対象とした上記新設コースは、準備ステージから第Ⅰステージ（実践力形成期）の教科・学級担当としての実践力を備えた新人教員を養成します。教育実践力開発コースでは、第Ⅱステージ（成熟発展期）に求められる学校、地域、学年、分掌等におけるミドルリーダーとしての資質・能力を育成します。学校経営力開発コースでは、単位学校を超えた視野を備え、地域レベルで学校改善をけん引できる教育行政職を含めたトップリーダーとしての資質・能力を育成します。
【学校経営力開発コース】
学校経営力開発コースは、現職教員を対象として、学校や地域の教育課題を俯瞰的に把握し解決する課題解決力、学校の組織・カリキュラムを改革できる学校マネジメント力、地域と歩む学校づくりを推進する連携協働力を備えて、地域レベルの学校改善を牽引できるトップリーダー（地域リーダー）を養成するコースです。
【教育実践力開発コース】
教育実践力開発コースは、現職教員を対象として、広い視野で教育活動を俯瞰し、同僚と協働して、校内研修を企画し、教科指導や生徒指導を牽引できる高度な教育実践力を備えたミドルリーダーを養成するコースです。
【授業実践力開発コース】
授業実践力開発コースは、主に学部新卒学生を対象として、学級・教科担任として十分な教育実践力、授業実践力と学級経営力、保護者や地域と連携できるコミュニケーション力、同僚教師と協働して新しい学びを推進できる能力を備えた新人教員を養成するコースです。
【ダイバーシティ教育力開発コース】
ダイバーシティ教育力開発コースは、学部新卒学生・現職教員を対象として、発達上の課題や障害、心身疾患・問題、いじめ、不登校、虐待、外国人児童生徒など、多様な教育的ニーズを抱える子どもの育ちを広い視野から的確に捉えて、発達や心の健康を支える専門性を備えた教員を養成するコースです。
【長期履修学生制度】
長期履修学生制度は、職業を有している等のために標準の修業年限で修了することが困難な学生を対象としています。事情に応じて標準の修業年限（２年）を超えて一定の期間（３年または４年）にわたり計画的に教育課程を履修し修了することにより学位を取得することができます。長期履修学生として認められた場合 の授業料は、２年間（標準の修業年限）分の授業料総額を、あらかじめ認められた一定の修業年限で除した額をそれぞれの年に支払うことになります。
【教育方法の特例措置】
現職教員等に対しては，大学院設置基準第14条に定める教育方法の特例措置を適用し，現職教員等が高等教育を受ける機会を拡大するための措置を実施しています。 大学院特例措置による派遣教員については，①修学年限2年のうち，第1年次は現職を離れて通常の時間帯に通学履修をし，授業，実習，研究指導を受けます。②第2年次は現職に復帰し勤務しながら定期的または集中的に実習及び研究指導を受け，自らのテーマに関する「教育実践課題解決研究」報告書を作成します。大学院修学休業制度による現職教員については，一種免許状又は特別免許状を有する公立学校の教員が、専修免許状の取得を目的として1年を単位とする3年を超えない期間休業して大学院に在学します。
【教育職員免許状（一種）取得のための学部受講科目授業料免除制度】
大学院教育学研究科に在学しながら，教育職員免許状（一種）を取得するために必要な学部の授業科目を履修する場合に，学部の授業科目の授業料が無料となります（一部の科目で履修が制限されている場合があります。また，1年間に履修できる単位数は14単位以内ですが，免許状の取得を保証するものではありません）。
令和３年４月から教職大学院を拡充し、既設の「学校経営力開発コース」、「教育実践力開発コース」に加え、新たに「授業実践力開発コース」、「ダイバーシティ教育力開発コース」の２コースを設けました。
令和６年度滋賀大学大学院教育学研究科高度教職実践専攻（教職大学院）の案内パンフレット
https://www.edu.shiga-u.ac.jp/wp/wp-content/uploads/a20d873695c8c18429249a5b684ed954.pdf