学部・研究科等ごとの目的
博士後期（旧修士）課程で修得した高度な専門性とリーダーシップを発揮し、看護学の発展と人々の健康の向上に寄与することができる能力を基盤として、次のとおり博士後期課程での教育を目指す。
人の生涯発達と健康課題を理解し、科学的なエビデンスに基づく看護ケアの実践の創出をすること、病院から地域医療につなぐため、健康課題の解決に向けたコミュニティケアと看護管理の視点に基づく持続可能なケアシステムの創成を探究する研究を行い、その成果を社会へ実装できることを教育目標とする。
入学者受入方針（アドミッション・ポリシー）
①臨床や地域において、医療・看護を必要とする対象の健康課題やヘルスケアシステムについて、個別性と地域性の両面から看護のあり方を客観的理論に基づいて探索・検証することに積極的に取り組み、努力を惜しまない人（ AP１）
②国内・海外の研究論文を読み解く基礎的な読解力と語学力を有し、国際的視点から研究や臨床、地域医療における課題を発見できる能力を有する人（AP２）
③博士後期課程修了後、看護実践指導者、看護学教育者、看護学研究者として活躍する意欲があり、論理的思考力、表現力を兼ね備え看護学の発展に努力を惜しまない人（AP３）
アドミッション・ポリシーに基づき、入学者選抜試験は、筆記試験（英語）、口述試験及び面接試験を全て課し、総合的に判定する。
筆記試験（英語）では、看護系論文の理解度・要約から「国内・海外の研究論文を読み解く語学力と読解力を有し、グローバルな視点から研究や臨床、地域医療における課題を分析できる能力」を評価する。
口述試験では、修士論文と博士後期課程で取り組む予定である研究内容についてプレゼンテーションを行い、評価する。
面接試験では、コミュニケーション能力、学修意欲や修了後の将来性等について審査する。また、面接試験の参考資料として、個人調書（学歴、職歴、職務上の実績、研究・教育上の実績）の提出を要件とする。
教育課程編成・実施方針（カリキュラム・ポリシー）
1．教育課程編成方針
①看護の対象である個人及び個人を取り巻く地域等の環境に関わる健康課題について、生涯発達理論、ケアシステム創成に着目し、看護支援や多職種連携の重要性を探求するための科目を置く。（CP１）
「生涯発達看護実践科学部門」では、基盤となる、看護の対象となる人を生涯発達する存在として理解し、生涯発達の各段階における主要な健康障害の病態および疾病管理方針、看護ケアの概要および健康管理・疾病管理の重要性を理解することで、切れ目ない看護支援のあり方を学修するため「生涯発達看護実践科学特論」と「看護病態管理学特論」を必修専門科目として置く。
「ケアシステム創成看護科学部門」では、地域医療における医療サービスの格差と提供体制の理解を深め、システムに内在する要素間の相互作用を考慮しつつ全体を俯瞰するシステム論的管理の視点を学修するため「コミュニティケア特論」と「看護管理学特論」を必修専門科目として置く。
２部門の共通科目として、各国の保健医療政策への理解を深める「保健医療行政論」 を置く。
多様な健康課題を抱える対象者とその家族、地域におけるケアニーズについての課題について探求していく「看護学特別研究」を特別研究科目として置く。
②再現性のある客観的理論に基づいた看護ケアのエビデンスを個人・地域・社会等へ実装し、系統的に発展させる方法を学修するための科目を置く。（CP２）
「生涯発達看護実践科学部門」では、看護実践上の課題を解決しうる研究デザインと研究過程で生じうる問題および解決法を理解し、エビデンスの臨床応用のための研究方略の一つである統計学的手法を履修、駆使し、得られた結果から看護実践における科学的知見を臨床実践に還元するための方法を学ぶため「NCD 看護疫学特論」を、エビデンスを実践に適応する、また臨床応用の実行可能性を高めるための方略を学ぶため「科学的根拠と看護実践」を必修専門科目として置く。
「ケアシステム創成看護科学部門」では、理論に基づくケアシステム創成と社会実装化の方略やそれらを学術的に発展、体系化する方法を学修する「ケアシステム創成看護科学特論」と「ケアシステム創成看護科学演習」を必修専門科目として置く。
学位授与方針（ディプロマ・ポリシー）
1.個人及び地域の健康課題の解決に向けて、独創性のある看護学研究を行うために修得した知識・方法論を活用できる。
2.個人及び地域の健康課題への取り組みを体系化でき、研究知を実践知に転化するために必要な高い能力を身につけている。
3.確固たる倫理観を持ち、自立して研究を推進し、世界に向けて研究成果を発信することができる能力を有している。
