学科・専攻等の名称
学科・専攻名 | 修業年限 | 取得可能な学位 |
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看護学 | 3年 | 博士(看護学) |
教育課程編成・実施方針(カリキュラム・ポリシー)
博士後期課程では、看護学の学術的基盤を発展させるために看護学に関する学術と研究を国際的・学際的に推進し、その深奥を究め、創造的に自立して研究活動を行う高度な専門的能力を養うために、教育理念に基づき以下のようなカリキュラム(教育課程)を編成している。
(構造・内容)
1.カリキュラムを構成する科目群として、専攻共通科目、専攻専門科目および研究支援科目の科目群をおく。
2.分野として、共創看護学、がん看護学、成人看護学、小児看護学、老人看護学、精神看護学、家族看護学、在宅看護学、地域看護学、学校保健学、災害・国際看護学、看護病態生理学、看護経営管理学等の分野をおく。
3.専攻共通科目は、看護学の学術的基盤を発展させ高度な研究能力を育成するためにおく。
4.専攻専門科目は、新たな専門的知識の蓄積・精選・拡充などをはかり、特定の看護分野の専門性を構築する科目としておく。
5.研究支援科目は、研究課題を探究し、段階的に博士論文作成のプロセスを支持する科目としておく。
(順序性)
6.専攻共通科目と専門性に応じて専攻専門科目を選択し、コースワークを踏まえて、3年間にわたり看護学特別研究を履修できるように編成している。
7.博士論文作成に向けて、1年次には研究計画書の提出、2年次には中間報告会の開催、3年次には一次審査論文の提出を課し、博士論文を提出するように編成している。
(教育方法)
8.後期課程のディプロマ・ポリシーに沿う能力を修得できるように、履修モデルに基づき履修指導を行い、コースワークの推進、博士論文作成指導、学位審査等の教育のプロセスを支援する。
9.研究能力を高めるために、入学時より主指導教員および副指導教員をおき、複数指導教員体制で博士論文作成指導にあたる。
(評価方法)
10.後期課程のディプロマ・ポリシーに沿った達成目標および成績評価の方法・基準を周知し、自己評価・授業評価、教員による評価を行う。修了時にはディプロマ・ポリシーに基づく評価、博士課程で修得すべき能力の評価等(最終試験)を行う。
11.博士論文は、主指導教員および副指導教員による研究計画書審査、倫理審査、中間報告会、公聴会を経て、博士論文審査基準に基づき学位審査委員会において審査を行う。
教育課程の特色(履修モデル、カリキュラムマップ等)
授業科目
授業の方法・内容
年間の授業計画
シラバス等
学生が修得すべき知識及び能力に関する情報
学位授与方針(ディプロマ・ポリシー)
博士後期課程は、看護学の学術的基盤を発展させるために看護学に関する学術と研究を国際的・学際的に推進し、その深奥を究め、創造的に自立して研究活動を行う高度な専門的能力を養うことを目的とする。
1.看護の学識者としての責務を果たし、看護学の発展の基盤となる普遍性を有する看護哲学を追求し続ける能力を有している。
2.看護学の学術的な基盤を発展させるために、グローバルスタンダードで看護学の知識や技術を研究開発し、看護学にイノベーションをもたらす能力を有している。
3.最新の看護学の知識や技術、看護関連分野の知見等を活用し、倫理的・文化的基盤を持って人や社会に貢献するケアの開発に取り組み、人々の安心な生活の実現やQOLの向上を推進していくことのできる能力を有している。
4.看護学を発展させ新たな知見を創生する研究活動を行い、社会に向けて提言できる能力を有している。
5.国内外の専門職と連携して、政策開発や意思決定に参加し、健康医療福祉システムの構築や変革をもたらす能力を有している。
6.科学的・学際的な基盤を持って人々の健康生活や健康文化を創造することに寄与する、次世代の高度実践看護者を養成する高等教育を担う能力を有している。
学修の成果に係る評価の基準
卒業・修了認定の基準
転学部・編入学等の可否、費用負担
可否 | 費用負担 | |
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転学部 | 不可 | |
編入学 | 不可 |
(2023年5月1日現在)
転学部・編入学情報補足
専攻分野
専攻分野 |
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看護 医療・保健・衛生 国際関係学・国際協力 環境学・災害科学 危機管理学 |
専攻分野に関する説明