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環境科学研究科(博士課程(前期))

 
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教育課程

学科・専攻等の名称

学科・専攻名修業年限取得可能な学位
環境動態学専攻 2年 修士(環境科学)
環境計画学専攻 2年 修士(環境科学)

教育課程編成・実施方針(カリキュラム・ポリシー)

環境動態学専攻
環境動態学専攻は、自然生態系の保全あるいは持続可能な生物生産や資源利用に関して提言できる人材を育成するため、下記の教育課程を編成しています。
[博士前期課程]
 研究の遂行に必要な専門的知識を学ぶための講義科目を配置しています。系統的に調査・観測・実験を行い、論理的な結論を導き、その成果を論文としてまとめるため、環境動態学特別演習および特別研究を配置しています。また、研究成果を国内外の学会等で発表できる水準にするため、環境動態学プレゼンテーションを配置しています。

環境計画学専攻
<環境意匠研究部門>
 環境計画学専攻環境意匠研究部門は、自然環境と調和し、持続可能な社会の実現に資することができる人材の養成に関する目的の達成のため、下記のような教育課程を編成しています。
[博士前期課程]
A.デザイン、歴史・理論、計画、エンジニアリングの科目および演習を配置し、これらの部門科目・演習および研究科共通科目や専攻共通科目および近江環人地域再生学座科目を総合的に修学する。
B.上記の科目および演習で習得した専門的・先端的な知見や技術をもとに、独創性・新規性をもつ修士論文もしくは修士設計としてまとめる。

<地域環境経営研究部門>
 環境計画学専攻地域環境経営研究部門は、人材の養成に関する目的の達成のため、下記のような教育課程を編成します。
[博士前期課程]
 部門科目として、環境システム、資源・環境経済、環境政策に関する科目を配置している。これらの部門科目と、研究科共通科目や専攻共通科目および近江環人地域再生学座科目の体系的・選択的な学修により、人材の養成に関する目標を達成する。

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教育課程の特色(履修モデル、カリキュラムマップ等)

授業科目

授業の方法・内容

年間の授業計画

シラバス等

学生が修得すべき知識及び能力に関する情報

学位授与方針(ディプロマ・ポリシー)

環境動態学専攻
 環境動態学専攻は、自然生態系の保全あるいは持続可能な生物生産や資源利用に関して提言できる人材を育成する目的に立ち、下記の通り課程修了時において学生が身につけるべき能力を定めます。所定の単位を修得し、提出された修士あるいは博士論文の審査および最終試験の合格により、修士(環境科学)の学位を授与します。
[博士前期課程]
A. 研究を遂行するのに必要な、専門的知見を理解する。(知識・理解)
B. 系統的に調査・観測・実験を行い、論理的な結論を導くことができる。(知識・理解、思考・判断、技術・技能)
C. 研究成果を国内外の学会で発表する能力を有する。(知識・理解、技術・技能)
D. 研究成果を論文としてまとめることができる。(知識・理解、技術・技能、思考・判断)

環境計画学専攻
<環境意匠研究部門>
 環境計画学専攻環境意匠研究部門は、博士前期課程の修了時点において学生が身につけるべき能力(教育研究上の目的)を下記の通り定めます。
 これらの能力を獲得し、カリキュラムに規定する所定の単位を修得した上で、環境計画学専攻・環境意匠研究部門の定める学位論文審査基準を充足する学位論文を提出した者、修士設計を提出した者に修士(環境科学)の学位を授与します。
[博士前期課程]
A. 本専攻入学までに修得した専門知識を基に、環境科学に関わる高度な調査・実験・分析技術を身につける。(技能・技術)
B. 環境意匠の各専門分野における最先端の学識を習得し、学術的に有意な研究あるいは社会的に有用な環境建築デザインを行うことができる。(知識・理解)(思考・判断)(技能・技術)
C. 環境建築デザインに関する実務実習または演習を通じて建築デザイン、コミュニティデザイン、歴史理論、計画、環境設備、構造、施工、監理等の専門職能についての実践的な知識を身につける。(技能・技術)(興味・関心)
D. 明確な目的と独創性、新規性をもつ研究テーマについて適切な実験・調査データあるいは文献資料に基づいて、論理的に考察し妥当な結論を導くことができ、論文または設計としてまとめることができる。(思考・判断)(技能・技術)

<地域環境経営研究部門>
 環境計画学専攻地域環境経営研究部門は、人材の養成の目的を達成するため、下記のとおり、修了時点において学生が身につけるべき能力を定めます。
 所定単位の修得と論文等の審査基準に基づく審査の合格により、その達成とみなし、修士学位を授与します。
[博士前期課程]
A. 持続可能な地域環境をマネジメントできる専門知識を身につける。
B. 地域環境マネジメントに関する新規性のある学術研究を行い、論文としてまとめ、的確な発表・質疑ができる。

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学修の成果に係る評価の基準

卒業・修了認定の基準

転学部・編入学等の可否、費用負担

可否費用負担
転学部不可
編入学不可

転学部・編入学情報補足

専攻分野

専攻分野に関する説明