学科・専攻等の名称
学科・専攻名 | 修業年限 | 取得可能な学位 |
---|---|---|
環境動態学専攻 | 3年 | 博士(環境科学) |
環境計画学専攻 | 3年 | 博士(学術) |
教育課程編成・実施方針(カリキュラム・ポリシー)
環境動態学専攻
環境動態学専攻は、自然生態系の保全あるいは持続可能な生物生産や資源利用に関して提言できる人材を育成するため、下記の教育課程を編成しています。
[博士後期課程]
研究を立案・遂行し、成果を国内外の学会等で発表し、論文にまとめるため、部門ごとに特別演習と特別研究を、そして研究成果を専門外の人に説明できるように環境科学特論を配置しています。また、それぞれの研究部門ごとに、最新の研究動向を把握し、批判的に評価できるようにするため、生物圏環境特論、生態系保全特論、生物生産特論を配置しています。
環境計画学専攻
<環境意匠研究部門>
環境計画学専攻環境意匠研究部門は、自然環境と調和し、持続可能な社会の実現に資することができる人材の養成に関する目的の達成のため、下記のような教育課程を編成しています。
[博士後期課程]
A.環境意匠に関する高度に専門的・先端的な知識と研究手法を修学する。
B.上記の知見をもって独創性・新規性をもつ学術研究をおこない、博士論文としてまとめる。
<地域環境経営研究部門>
環境計画学専攻地域環境経営研究部門は、人材の養成に関する目的の達成のため、下記のような教育課程を編成します。
[博士後期課程]
環境科学および地域環境経営に関する先端的な課題や知見の講義や演習、研究方法に関する科目を配置する。これらの科目の体系的な学修により、人材の養成に関する目標を達成する。
教育課程の特色(履修モデル、カリキュラムマップ等)
授業科目
授業の方法・内容
年間の授業計画
シラバス等
学生が修得すべき知識及び能力に関する情報
学位授与方針(ディプロマ・ポリシー)
環境動態学専攻は、自然生態系の保全あるいは持続可能な生物生産や資源利用に関して提言できる人材を育成する目的に立ち、下記の通り課程修了時において学生が身につけるべき能力を定めます。所定の単位を修得し、提出された修士あるいは博士論文の審査および最終試験の合格により、博士(環境科学)の学位を授与します。
[博士後期課程]
A. 最新の研究動向を把握し、批判的に評価できる。(知識・理解、思考・判断、興味・関心)
B. 研究成果を専門外の人に説明することができる。(知識・理解、技術・技能)
C. 自ら研究計画を立て、調査・観測・実験を行い、論理的な結論を導くことができる。(知識・理解、思考・判断、技術・技能)
D. 研究成果を国際的な学会等で発表する能力を有する。(知識・理解、技術・技能)
E. 研究成果を学術論文としてまとめることができる。(知識・理解、技術・技能、思考・判断)
環境計画学専攻
<環境意匠研究部門>
環境計画学専攻環境意匠研究部門は、博士後期課程の修了時点において学生が身につけるべき能力(教育研究上の目的)を下記の通り定めます。
これらの能力を獲得し、カリキュラムに規定する所定の単位を修得した上で、環境計画学専攻・環境意匠研究部門の定める学位論文審査基準を充足する学位論文を提出した者には博士(環境科学)の学位を授与します。
[博士後期課程]
A. 環境意匠の各分野における先端的で高度な専門知識と調査・実験・分析技術を身につける。
B. 独創性、新規性をもつ学術研究をおこない、その成果を各専門分野において評価される論文としてまとめ、発表できる。
<地域環境経営研究部門>
環境計画学専攻地域環境経営研究部門は、人材の養成の目的を達成するため、下記のとおり、修了時点において学生が身につけるべき能力を定めます。
所定単位の修得と論文等の審査基準に基づく審査の合格により、その達成とみなし、博士学位を授与します。
[博士後期課程]
A. 持続可能な地域環境をマネジメントできる高度な専門知識を身につける。
B. 地域環境マネジメントに関する新規性のある学術研究を行い、対外的に評価された成果を含めて論文としてまとめ、的確な発表・質疑ができる。
学修の成果に係る評価の基準
卒業・修了認定の基準
転学部・編入学等の可否、費用負担
可否 | 費用負担 | |
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転学部 | 不可 | |
編入学 | 不可 |
(2023年5月1日現在)
転学部・編入学情報補足
専攻分野
専攻分野に関する説明