本専攻では,現代における様々な教育課題の解決・改善に関して,広い視野から専門的な知見に基づき支援できる人材及び日本型教育システムを学び開発途上国の教育改善を支援する人材を養成することを目的としています。具体的には,公認心理師や臨床心理士,グローバルな視野をもった国内外の教育リーダーや支援者,日本語教授者などの教育人材が挙げられます。
学科・専攻等の名称
学科・専攻名 | 修業年限 | 取得可能な学位 |
---|---|---|
人間教育専攻 | 2年 | 修士(教育学) |
教育課程編成・実施方針(カリキュラム・ポリシー)
本学の理念・目的を踏まえるとともに,今日的な教育課題の解決・改善に関して,専門的な立場から支援できる人材及び開発途上国の教育改善を支援する人材を養成するために,カリキュラムを次のような基本的な考え方に基づいて編成し実践します。
(1)カリキュラムの編成
現代の多様化する教育及び教育を取り巻く諸課題を踏まえ,各コースで育成しようとする人材像と合致した高度の専門性と研究能力を身に付けるとともに,学校教育や地域(国際社会を含む),家庭と連携しながら現代の教育課題の解決・改善を先導できる社会的実践力を高めることをねらいとする専門科目によりカリキュラムを編成します。
(2) 教育の実施体制
各授業科目を担う本学教員が,現代の多様化する教育及び教育を取り巻く諸課題についての十分な理解の元,そうした諸課題の解決・改善を支援できる専門家に必要とされる理論的・実践的な力量についての観点や内容を共有し,協働する体制を構築して教育を進めます。
(3)教育の評価体制
各授業科目では,本専攻の理念・目的に沿った到達目標を定め,到達目標並びに評価の基準・方法を学生に周知し,成績評価を行うとともに,学生による授業評価を実施します。その評価結果に基づいてカリキュラムの評価・改善を図ることで教育の質の保証に努めます。
教育課程の特色(履修モデル、カリキュラムマップ等)
本専攻を構成する2つのコースは,それぞれのコースが担うべき今日的な教育課題群を十分に理解し,学校教育を含む広く国内外の人間形成教育と教育課題の解決・改善を支援できる人材を育成するという共通の理念・目的のもと,異なる課題群に対応できる専門家の育成をめざすことから,それぞれの独立性を確保しながら専門性を十分に高め,深く学べる構成となっています。また,専攻の下に置くコースを,その目的や役割で大きくくくることで,それぞれが育成する人材像を明確にするとともに,学修過程において各専門分野の内容のみを学ぶのではなく,同じ志を持った他専門の学生と問題意識を共有し,専門分野間の相違点を見出しながら学ぶことができ,広い教育的視点が養えます。さらに,それぞれのコースが担うべき現代の教育課題の解決・改善を先導していく社会的実践力を高めることができるよう,各コースのカリキュラムには,プロジェクト型課題解決学修の授業科目を設定しています。
授業科目
授業の方法・内容
年間の授業計画
シラバス等
学生が修得すべき知識及び能力に関する情報
学位授与方針(ディプロマ・ポリシー)
本学では,修学の成果の評価と認定に係る基準として修士課程における学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)を次のように定めます。
1.本学の教育課程において,現代の教育をめぐる諸課題の解決・改善及び開発途上国の教育改善を支援できる専門家に必要とされる高度な理論的・実践的な力量として,以下に示す能力を身に付け,所定の単位を修得していること。
① 自らの社会的責務を自覚し,教育及び教育を取り巻く諸課題の解決・改善に向けて,専門家として学校・地域(国際社会を含む)・家庭と連携・協働しながら主体的・創造的に取り組むことのできる能力
② 自らの専門分野に関する高度の専門的知識と探究力とともに,それらを教育課題の解決・改善に結びつけることのできる社会的実践力及び研究成果の社会的発信力
③ 学校・地域並びに開発途上国の教育力の向上という観点から,自己の研究課題と成果を的確に省察し,改善に向けてたえず学びに向かおうとする力
2.本学の教育課程において,学校・地域並びに開発途上国の教育力の向上という観点を踏まえた自己の研究課題に対する考察を深め,学位論文をまとめ,審査及び試験に合格していること。
学修の成果に係る評価の基準
卒業・修了認定の基準
転学部・編入学等の可否、費用負担
可否 | 費用負担 | |
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転学部 | 不可 | |
編入学 | 不可 |
(2023年5月1日現在)
転学部・編入学情報補足
専攻分野
専攻分野 |
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教育学(教員養成課程を除く) 教育学(教員養成課程) |
専攻分野に関する説明