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設置形態

課程区分

学校名

学部・研究科名(短期大学の学科名)

学科・専攻名

キャンパスの所在地

                  学位に付記する専攻分野の名称

                  実施している入試方法(複数選択可)

                  工学研究科博士後期課程

                   
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                  費用及び経済的支援

                  授業料、入学料、その他の徴収費用

                  授業料入学料その他の徴収費用(宿舎費用、教材購入費、施設利用料など)
                  535,800円188,000円~282,000円学生教育研究災害傷害保険料 博士後期 3,620円(3か年分)、後援会費 10,000円、同窓会費 10,000円(入会金。ただし、本学からの進学者は除く)

                  授業料、入学料、その他の徴収費用(費用に関する説明)

                  費用に関する説明
                  授業料
                  入学料富山県の住民は188,000円、その他の者は282,000円
                  その他徴収費用
                  (宿舎費用、教材購入費、施設利用料など)
                  教育研究災害傷害保険料は任意加入

                  学納金の延納・分納の可否

                  学納金の延納 学納金の分納
                  不可

                  休学及び復学に係る費用

                  休学時納付金休学時納付金(復学時返還の有無)休学時納付金(返還額)
                  なし

                  休学及び復学に係る費用(費用に関する説明)

                  なし

                  奨学金

                  制度名受給資格支給枠支給金額
                  日本学生支援機構奨学金

                  以下の推薦基準を満たす者を推薦します。
                  ①学力基準
                   大学並びに大学院における成績が特に優れ、将来、研究者として自立して研究活動を行い、又はその他の高度に専門的な業務に従事するに必要な高度の研究能力を備えて活動する事ができると認められる者
                  ②家計基準
                   申請者本人(配偶者がある場合は、配偶者の収入を含む。)の1年間の収入金額が、日本学生支援機構が定める収入基準額(第一種340万円、第二種718万円)以下であること
                  以下の推薦基準を満たす者を推薦します。
                  ①学力基準
                   大学並びに大学院における成績が特に優

                  続きを読む...

                  制限なし制限なし

                  ①第一種奨学金
                   8万円、12万2千円から選択
                  ②第二種奨学金
                   5万円、8万円、10万円、13万円、15万円から選択
                  ①第一種奨学金
                   8万円、12万2千円から選択
                  ②第二種奨学金
                   5万円、8万円、10万円

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                  富山県奨学資金

                  以下の3つの要件に該当する者が対象になります。
                   ①優れた学生であって、経済的理由により修学が困難であること。
                   ②県内に住所を有していること。
                   ③日本学生支援機構奨学金の貸与条件を満たすこと。
                   ※ただし、日本学生支援機構の貸与を受けている者は、原則としてこの奨学資金の貸与を受けることができません。
                  以下の3つの要件に該当する者が対象になります。
                   ①優れた学生であって、経済的理由により修

                  続きを読む...

                  約2名約2名

                  12万2千円12万2千円

                  授業料減免

                  制度名減免資格対象人数減免額
                  授業料免除

                  ①経済的理由により授業料の納入が困難であり、かつ学業成績が優秀である者
                  ②授業料の各期ごとの納付期限前6か月以内(新入学生の場合は前期に限り入学前1年以内)において、学資負担者が死亡し、又は本人若しくは学資負担者が天災その他の災害を受け、経済的理由により授業料の納入が困難である者
                  ①経済的理由により授業料の納入が困難であり、かつ学業成績が優秀である者
                  ②授業料の各期ごと

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                  平成30年度:前期10人、後期9人平成30年度:前期10人、後期9人

                  各期の授業料の全額又は半額を免除各期の授業料の全額又は半額を免除