学科・専攻等の名称
学科・専攻名 | 修業年限 | 取得可能な学位 |
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工学・マネジメント専攻 | 3年 | 博士(工学)、博士(学術) |
教育課程編成・実施方針(カリキュラム・ポリシー)
博士後期課程では、本学の理念と研究科の基本理念に則り、高度専門職業人、研究者に必要とされ
る専門分野における深い知識・卓越した技能、科学・技術を発展させるための健全な倫理観、専門分
野以外の課題を見渡し自身の研究課題の社会的意義を再認識する俯瞰力、課題の本質を見抜き解決
方法を見出す洞察力、専門分野近傍の課題に対して新たな知見・技術を見出す応用力を身につける
ことを目標として、学位論文の作成を中心に、専門性の高いカリキュラムを策定する。
教育内容・方法の方針は、研究指導の計画を策定し、学位論文作成へ有機的につながる体系的な教
育および研究指導を行う。加えて、本研究科が工学とマネジメントの幅広い学問分野により構成さ
れて いるという利点を生かして、融合教育科目を設定することで、高い専門性と総合性のバラン
スを確保し、深い専門性と近傍分野における課題解決についての卓越した応用力を育成する。
学修成果の評価については、シラバスに記載している方法によって、各授業科目の到達目標の達成
度で厳格な成績を評価する。また、学位論文については、博士学位論文審査体制を充実させ,学位論
文審査基準に則った厳格で透明な論文審査により修了判定を実施する。
教育課程の特色(履修モデル、カリキュラムマップ等)
■融合教育と学問領域
絶え間ない技術革新に自律して対応できる優れた研究・開発能力と高度な知識、「知識基盤社会」に対応して国際的にも活躍できる素養、研究開発から商品化までのプロセスのマネジメント、環境と適合する技術のマネジメント、社会安全リスク評価等を併せて教育することで、地域の一層の活性化に貢献します。
〇融合教育
技術が経営と結びついてどのように実社会に展開されているかを理解、修得させる教育で、技術の発展の歴史、技術が新製品を生み出し市場に展開されるプロセス、それを支える技術・知財のマネジメントやビジネスに展開される理論、実例を幅広く扱います。
〇学問領域
(1)テクノロジー(工学)領域
当諏訪圏の工業は、電子・電機・機械・精密等の加工組立型産業が主力となっており、高度な基盤技術を活かして情報通信機器・OA関連機器分野への移行が進んでいる。したがって、本博士後期課程においても、電子、電機、機械、加工、情報通信等に関する工学を本博士後期課程の中心分野とし、「テクノロジー(工学)領域」とする。この領域では。知識基盤社会に対応して自立して研究開発を行う力を身につけ、新たな技術パラダイムを開拓し、国際的に活躍し社会に貢献できる技術者や技術系経営者を養成する。この領域を修めたものには、原則として博士(工学)の学位を授与する。
(2)社会システム領域
我々の生活する社会と、工学や経営学との接点としての領域を、「社会システム領域」と名付ける。具体的には、1.環境を守り、低炭素社会を実現するための技術及びそのマネジメント、2.地域社会の安心・安全を支える地域通信ネットワークの実現、3.火災や犯罪などに技術の観点から対処する社会安全、などを体系化して学修させる。これらは、工学と社会の接点にあり、この領域を修めた者には、単に工学のみならず、より幅広い学識を有するとして、原則として博士(学術)の学位を授与する。
授業科目
授業の方法・内容
年間の授業計画
シラバス等
学生が修得すべき知識及び能力に関する情報
学位授与方針(ディプロマ・ポリシー)
博士後期課程では、研究科・専攻所定の期間在学し、基本理念、育成する人物像、教育理念に沿って
編成された授業科目を履修して、所定の単位を修得し、かつ研究指導を受け、博士の学位論文の審
査、試験、学力確認のための試問に合格した学生に対して修了を認定し、博士の学位を授与する。
学修の成果に係る評価の基準
卒業・修了認定の基準
転学部・編入学等の可否、費用負担
可否 | 費用負担 | |
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転学部 | 不可 | |
編入学 | 不可 |
(2024年4月1日現在)
転学部・編入学情報補足
専攻分野
専攻分野 |
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機械工学・自動車工学 電気・電子・通信工学 システム・制御工学 情報工学・コンピューター |
専攻分野に関する説明