学部・研究科等の特色等
平成31年４月から、教職実践高度化専攻（教職大学院）を拡充し、実践的指導力に秀でた教員を養成できる体制を充実した。
特別支援教育コースを新設するとともに、既存の教育実践開発コースの授業科目に、教科や幼児教育の領域に関する科目を加え、充実を図った。
（教育課程の基本的な考え方・特色）
教職実践高度化専攻では、OJDによる学校現場の課題解決プロジェクト型研究をとおして、学校及び地域の教育諸課題に関する理論的・実践的に高度な専門能力を有し、学校現場における指導的役割を担い得る人材の養成を目指す。課題解決プロジェクト型研究とは、院生が学校教育・運営に係る課題、市町域に跨がる課題や子どもたちが抱える諸問題等を実践的に解決できる資質や能力を身につけるため、勤務校を含む連携協力校等において行う幅広い課題研究の総称である。山口県教育委員会や各市町教育委員会と密接に連携・協力し、地域の学校課題に即した学校改善・授業改善に資する構想力・実践力を育成するため、課題解決プロジェクト型研究を含めた教育課程を編成している。今回新たに設置される特別支援教育コースや教科領域及び幼児教育を取り込み、教育課程を変更する教育実践開発コースの教育課程も同様の方針のもと編成する。本学教職実践高度化専攻の基本方針は以下のとおり。
(１)OJDによる課題研究を核とした教育課程を編成、OJTとOff-JTの融合（理論と実践の融合）による実践研究
学生が学校の抱える教育諸課題に向きあい、課題の解決に向け、大学院教員等と協働した長期実践研究が基本となっており、学校教育における「理論と実践の融合」を重視した授業科目の開設、配置を行っている。
(２)コースの違いや院生各個人の状況を踏まえた授業科目の開設や配置
現職教員院生と学部新卒院生の知識・技能、教職実践や経験、課題意識の違い等を踏まえた授業科目の開設、配置を行っている。また、院生各個の居住地、学校所在地やキャリア形成上の目標、職能発達課題等を踏まえ、オーダーメイド型の履修を可能としている。
(３)デマンドサイドのニーズに応える授業科目の開設や配置
山口県・市町教育委員会等との連携協働、「Win-Winの関係」を重視し、山口県内の学校や地域が抱える教育的諸課題、山口県が有する先進的・革新的取組等を取り扱う授業科目や行政研修等を積極的に活用する授業を取り入れている。
(４)大学院全体でのプロジェクト研究の充実深化
大学院教員（研究者・実務家教員）によるT・T（チームティーチング）、授業の横断的・合科的運用によるチーム指導等による授業開設を原則としている。
（教職大学院の教員の質の確保と資質向上の方策）
地域拠点校方式を柱に据えている本学教職実践高度化専攻（教職大学院）では、複数教員による学生指導体制を敷いており、指導に関わる全ての教員が学校現場に赴いて指導を行う体制をとっている。そのため、研究者教員は研究に、実務家教員はその豊富な実務経験に軸足を置きつつも、各教員には、理論と実践を往還させながら、協働的に教育研究活動に携わっていくことが求められる。つまり、本学教職実践高度化専攻（教職大学院）の教育指導体制は、組織として、理論と実践の往還による教員自身の資質向上を促す体制となっていることを意味している。これは、教科教育担当教員についても例外ではない。一人の学生に対して実務家教員等と連携して行う指導教員としての活動や経験を、年間を通して積み重ねることは、教科教育担当教員が教職大学院の教員としての資質能力の向上を図るために最も効果的な方策であり、まさにOJTそのものである。また、全教員は、附属学校の研究発表大会や授業研究会、山口県及び山口市教育委員会と連携して実施している「ちゃぶ台活動」等、教職大学院の学生が授業の一環として参加している種々の活動に、教職大学院の教員として参画する。これらの一連の活動を通し、学校現場の現状・課題や現職教員・教員志望学生への理解を深めながら、理論と実践の融合を目指し、研鑽を積み続けることとしている。