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工学部

 
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費用及び経済的支援

授業料、入学料、その他の徴収費用

授業料入学料その他の徴収費用(宿舎費用、教材購入費、施設利用料など)
535,800円282,000円2,910円

授業料、入学料、その他の徴収費用(費用に関する説明)

費用に関する説明
授業料

入学料

その他徴収費用
(宿舎費用、教材購入費、施設利用料など)

学生傷害共済補償制度

学生傷害共済補償制度

 

高等教育の修学支援新制度

高等教育の修学支援新制度の対象校か確認年月
○ 2022年9月

※対象校とは、大学等における修学の支援に関する法律に定める授業料等減免実施のための要件を満たしていることについて確認を受けた機関を指す。 要件を満たさない機関及び対象校となるための申請をしていない機関は空欄で表示される。
※対象校であっても要件に合う学生のみが支援の対象になる。

学納金の延納・分納の可否

延納分納
授業料不可
入学料不可不可

休学及び復学に係る費用

休学時納付金休学時納付金(復学時返還の有無)休学時納付金(返還額)

休学及び復学に係る費用(費用に関する説明)

休学・復学時にかかる費用はなし

奨学金

制度名受給資格支給枠支給金額
優秀学生奨学金制度

2~4年生
【第1種】各学科上位1%程度である者
【第2種】各学科上位3%程度である者
※前年度のGPA及びGPSを判定基準とする

2~4年生
【第1種】各学科上位1%程度である者
【第2種】各学科上位3%程度である者

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【第1種】各学年4名を上限とする
【第2種】各学年8名を上限とする

【第1種】各学年4名を上限とする
【第2種】各学年8名を上限とする

【第1種】 240,000円
【第2種】 120,000円

【第1種】 240,000円
【第2種】 120,000円

海外研修等支援奨学金

本学の学部又は大学院の正規の課程に在籍する学生で、次のいずれかに該当する者の中から選抜
1.TOEIC等で一定点数以上を獲得している者、又はそれに準ずる英語力を有する者
2.学部に在籍する2年生以上の学生においては、前年度までのGPA及びGPS又は成績評価係数が一定以上の者
3.学長が特別に認めた者

本学の学部又は大学院の正規の課程に在籍する学生で、次のいずれかに該当する者の中から選抜
1

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海外研修プログラムごとに設定

海外研修プログラムごとに設定

最大200,000円
※海外研修プログラムごとに設定

最大200,000円
※海外研修プログラムごとに設定

授業料減免

制度名減免資格対象人数減免額
経済的理由による授業料減免

①経済的理由により授業料の納付が困難であり、かつ学業成績優秀と認められる者
②修学支援新制度第Ⅱ、第Ⅲ区分採用者

①経済的理由により授業料の納付が困難であり、かつ学業成績優秀と認められる者
②修学支援新制

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予算の範囲内

予算の範囲内

①年間授業料の半額
②修学支援新制度で免除されない残りの授業料全額

①年間授業料の半額
②修学支援新制度で免除されない残りの授業料全額

学資負担者の状況急変等緊急理由による授業料減免

主たる学資負担者である保証人の失職、死亡等、又は本人若しくは学資負担者が風水害等の災害を受けたことにより、授業料の納付が困難であると認められる場合。または、これに準ずる場合であって、学長が相当と認める理由がある場合。

主たる学資負担者である保証人の失職、死亡等、又は本人若しくは学資負担者が風水害等の災害を受

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基準該当者

基準該当者

年間授業料の全額または半額

年間授業料の全額または半額

自然災害被災学生に対する授業料等減免

・大学、大学院(入学試験出願者、新入生、全学生)
・学生本人、受験者本人または主たる家計支持者が災害救助法適用地域に居住し、原則として公的機関が発行する「罹災証明書」(又はその写し)が提出できる者

・大学、大学院(入学試験出願者、新入生、全学生)
・学生本人、受験者本人または主たる家計支

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基準該当者

基準該当者

被災の範囲により、入学検定料の全額、入学料の全額又は半額、年間授業料の全額又は半額の免除。又は見舞金。

被災の範囲により、入学検定料の全額、入学料の全額又は半額、年間授業料の全額又は半額の免除。

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