本学は,商学部という単一の学部でありながら,経済学・商学・法律学・情報学という社会科学の基本分野の他に,人文科学・自然科学・健康科学・外国語などの幅広い分野の授業科目が置かれ,すべての教員が1年次から4年次までの教育(教養・語学教育と専門教育)に携わっており,それは総合大学の経済学部・経営学部にはみられない特徴です。
カリキュラムも,それに応じて多様で柔軟な内容になっています。
【充実した教養・語学教育】
戦前は,北海道で唯一の文科系高等教育機関であった本学は,伝統的に教養教育・語学教育が充実し,「豊かな教養と倫理観」を育てることに貢献してきました。こうした方針により,本学には人文科学・自然科学・健康科学・外国語などの幅広い分野の授業科目が設けられています(「共通科目」)。これを主として担当するのが,一般教育等と言語センターの教員です。
本学は,また,語学教育の伝統でも知られています。他大学に類のない7つの外国語科目が開講され,しかも,外国語を教養として学ぶだけでなく(1・2年次),関心のある学生は,3・4年次においてもより高度で実践的な外国語が学べるように科目が設定されています(「専門共通科目」)。
本学は,入学直後の学生に大学での学びへの導入を行う,いわゆる初年次教育にも力を入れています(共通科目・基礎科目の「知の基礎系」科目)。ここでは,一般教育等,言語センターだけでなく,専門4学科の教員,さらには外部講師(地域の人々,企業人,OB・OGなど)も加えて大学全体として取り組んでいます。
【学科を越えた学修が可能】
学科・専攻等の名称
学科・専攻名 | 修業年限 | 取得可能な学位 |
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教養課程(1年次) | ||
経済学科 | 4年 | 学士(商学) |
商学科 | 4年 | 学士(商学) |
企業法学科 | 4年 | 学士(商学) |
社会情報学科 | 4年 | 学士(商学) |
教育課程編成・実施方針(カリキュラム・ポリシー)
【商学部】
本学は,「ディプロマ・ポリシー」に掲げた人材を育成するために,以下の方針に沿ってカリキュラムを編成します。
1.教育課程の編成
(1) 共通科目(52単位必修)
① 基礎科目
人間生活及び市民社会の諸相を認識・理解することができる幅広い基礎 知識を備えた人材を育成するために,「人間と文化」,「社会と人間」,「自然と環境」,「知(地)の基礎系」, 「健康科学」の科目群が配置される。「人間と文化」,「社会と人間」,「自然と環境」,「健康科学」の科目群は,それぞれ人文科学,社会科学,自然科学系,健康科学系の科目から 構成される。「知(地)の基礎系」科目群は,導入教育・キャリア教育,地域志向科目等からなり,PBLも積極的に取り入れた科目群である。
② 外国語科目
グローバル時代に対応した実践的な語学能力を身に付けるために,英語,ドイツ語,フランス語,中国語,スペイン語,ロシア語,韓国語の中から2言語を2年間必修とする。(夜間主コースは,英語以外の外国語は1年間必修。)
教育課程の特色(履修モデル、カリキュラムマップ等)
本学では,グローバル時代に対応しうる,「特定の分野に関する深い知識・能力(Tの縦軸)」と「幅広い知識を使いこなす能力(Tの横軸)」とを併せ持つ「T型人材」の養成を目指し,以下のような教育を提供しています。
【幅広い知識】
本学では学問横断的な幅広い選択肢の中から専門分野を選ぶことができます。
他大学では,経済学部では経済学,法学部では法学に関する授業が中心に提供されています。本学では,「商学部」の中に経済学,商学,法学,情報学,教員養成,言語文化,人文・自然科学という幅広い学問分野が揃っています。学生は,多様な分野の中から科目を選択し,幅広い知識を身に付けることができます。
【特定の分野に関する深い知識】
本学では,特定の専門分野を深く学ぶことができます。学生は,経済学科,商学科,企業法学科,社会情報学科のいずれかの学科に所属し,各学科ではそれぞれ基幹科目や発展科目が開講され,学修のレベルに応じて段階的に知識を深めていくことができます。
一般教育科目及び外国語科目についても,3年次以上にはその応用科目として専門共通科目が開講され,さらに深く学ぶことが可能です。
授業科目
授業の方法・内容
年間の授業計画
シラバス等
学生が修得すべき知識及び能力に関する情報
学位授与方針(ディプロマ・ポリシー)
【学士(商学)】
本学は,豊かな教養と外国語能力を基礎とした深い専門知識を有し,グローバルな視点から地域経済の発展に寄与し,広く社会に貢献できる人材の育成を教育の目的と定めます。この目的のもと,本学は,設置された学科における所定の単位を修得し,以下の能力を身につけた者に対して,学位を授与します。
1.社会科学,人文科学,自然科学等の幅広い学問分野の知識を修得することで,広い視野及び豊かな教養と倫理観にもとづいて行動できる。
2.経済学,商学,法学,情報科学等の学問分野において深い専門知識を有し,それらを組み合わせて実践的に活用することにより,実社会の様々な問題を自発的に解決できる。
3.グローバル時代に対応する実践的な語学能力を身につけ,世界の様々な文化を学ぶことにより,異なる文化を持つ人々と協調し十分な意思疎通ができる。
学修の成果に係る評価の基準
卒業・修了認定の基準
転学部・編入学等の可否、費用負担
可否 | 費用負担 | |
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転学部 | 不可 | |
編入学 | 不可 |
(2024年9月20日現在)
転学部・編入学情報補足
専攻分野
専攻分野 |
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法学・法律学 経済学 商学・会計・ビジネス 経営学 経営情報学 教育学(教員養成課程を除く) |
専攻分野に関する説明