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システム科学技術学部

 
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費用及び経済的支援

授業料、入学料、その他の徴収費用

授業料入学料その他の徴収費用(宿舎費用、教材購入費、施設利用料など)
535,800円282,000円から423,000円50,000円

授業料、入学料、その他の徴収費用(費用に関する説明)

費用に関する説明
授業料

入学料

学生(県内者):282,000円
学生(県外者):423,000円
※「県内者」とは、次のいずれかに該当する者をいう。
(1)入学の日1年前から引き続き県内に住所を有する者
(2)配偶者又は1親等の親族が入学の日の1年前から引き続き県内に住所を有する者       
(3)前2号に掲げる者のほか、これらの者に準ずる者として理事長が認めた者                              「県外者」とは、県内者以外の者をいう。        

学生(県内者):282,000円
学生(県外者):423,000円
※「県内者」とは、次のいずれかに該当する者をいう。
(1)入学の日1年前から引き続き県内に住所を有する者
(2)配偶者又は1親等の親族が入学の日の1年前から引き続き県内に住所を有する者       
(3)前2号に掲げる者のほか、これらの者に準ずる者として理事長が認めた者                              「県外者」とは、県内者以外の者をいう。        

その他徴収費用
(宿舎費用、教材購入費、施設利用料など)

後援会費(任意)
※後援会費には学生教育研究災害傷害保険並びに学研災付帯賠償責任保険料を含む

後援会費(任意)
※後援会費には学生教育研究災害傷害保険並びに学研災付帯賠償責任保険料を含む

 

学納金の延納・分納の可否

学納金の延納 学納金の分納

休学及び復学に係る費用

休学時納付金休学時納付金(復学時返還の有無)休学時納付金(返還額)
休学開始時期により異なる。

休学及び復学に係る費用(費用に関する説明)

上記の休学時納付金は、休学時に納付義務のある授業料のことであり、その金額は休学開始時期により異なる。

奨学金

制度名受給資格支給枠支給金額
秋田県立大学20周年記念奨学金

次の全てを満たした学生です。
 (1)秋田県内高校を卒業し、交付時に在学している正規生
 (2)学業を継続することに経済的困難が認められる学生
 (3)別に定める成績基準を満たした学生                                            (4)過去に秋田県立大学10周年記念奨学金又は本奨学金の交付を受けていない者                                       

次の全てを満たした学生です。
 (1)秋田県内高校を卒業し、交付時に在学している正規生
 

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学部生、大学院生合わせて、年間10名程度に支給します。
なお、奨学金の給付は、同一学生について学部及び大学院を通じ1回とします。

学部生、大学院生合わせて、年間10名程度に支給します。
なお、奨学金の給付は、同一学生につ

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200,000円

200,000円

秋田県立大学大学院優秀学生奨学金

平成25年度から令和9年度の間、大学院博士前期課程に入学する秋田県立大学学部生を対象とした奨学金です。                                        次のいずれにも当てはまる学生が対象です。
  ① 学業成績の要件を満たす者
  ・ 令和6年度までの入学者
    学部3年終了時の成績が、所属学科在籍者の上位25%以内である者
  ・ 令和7年度から令和9年度までの入学者
    学部3年終了時の成績が、所属学科定員のうち上位20%以内である者
  ②大学院入学試験(推薦特別選抜)に合格し入学手続きをした者                                         

平成25年度から令和9年度の間、大学院博士前期課程に入学する秋田県立大学学部生を対象とした

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成績基準に応じて、次のとおり在学する2年間支給
  ・ 令和6年度までの入学者
   ・所属学科在籍者の上位10%以内であった者は年間授業料相当額の全額
   ・所属学科在籍者の上位10%を超え25%以内であった者は年間授業料相当額の半額
  ・ 令和7年度から令和9年度までの入学者
   ・所属学科定員のうち上位5%以内であった者は、年間授業料相当額の全額
   ・所属学科定員のうち上位5%を超え20%以内であった者は、年間授業料相当額の半額

成績基準に応じて、次のとおり在学する2年間支給
  ・ 令和6年度までの入学者
   

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授業料減免

制度名減免資格対象人数減免額
授業料減免

高等教育の修学支援新制度に基づき、申込資格と家計基準及び学業基準を満たしている場合に授業料を減免します。

高等教育の修学支援新制度に基づき、申込資格と家計基準及び学業基準を満たしている場合に授業料

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制限なし

制限なし

該当事由により、授業料の4分の1~全額の範囲で決定されます。

該当事由により、授業料の4分の1~全額の範囲で決定されます。