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医学部(看護学科)

 
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費用及び経済的支援

授業料、入学料、その他の徴収費用

授業料入学料その他の徴収費用(宿舎費用、教材購入費、施設利用料など)
535,800円282,000円354,430円~381,830円

授業料、入学料、その他の徴収費用(費用に関する説明)

費用に関する説明
授業料

【科目等履修生】1単位に相当する授業につき 14,800円
【特別聴講学生】1単位に相当する授業につき 14,800円
【研究生】月額: 29,700円

【科目等履修生】1単位に相当する授業につき 14,800円
【特別聴講学生】1単位に相当する授業につき 14,800円
【研究生】月額: 29,700円

入学料

【科目等履修生】 28,200円
【研究生】 84,600円

【科目等履修生】 28,200円
【研究生】 84,600円

その他徴収費用
(宿舎費用、教材購入費、施設利用料など)

・教科書代(4年間) 約200,000円
・実習関連費用(ユニフォーム・聴診器等)(4年間) 約50,000円
・災害傷害保険(4年間) 3,370円
・賠償責任等保険(4年間)(学生生活総合保険43,060円~70,460円)又は(学研災付帯賠償責任保険 2,000円)
・後援会費、学友会費(4年間) 58,000円

・教科書代(4年間) 約200,000円
・実習関連費用(ユニフォーム・聴診器等)(4年間) 約50,000円
・災害傷害保険(4年間) 3,370円
・賠償責任等保険(4年間)(学生生活総合保険43,060円~70,460円)又は(学研災付帯賠償責任保険 2,000円)
・後援会費、学友会費(4年間) 58,000円

 

高等教育の修学支援新制度

高等教育の修学支援新制度の対象校か確認年月
○ 2019年9月

※対象校とは、大学等における修学の支援に関する法律に定める授業料等減免実施のための要件を満たしていることについて確認を受けた機関を指す。 要件を満たさない機関及び対象校となるための申請をしていない機関は空欄で表示される。
※対象校であっても要件に合う学生のみが支援の対象になる。

学納金の延納・分納の可否

延納分納
授業料
入学料不可

休学及び復学に係る費用

休学時納付金休学時納付金(復学時返還の有無)休学時納付金(返還額)

休学及び復学に係る費用(費用に関する説明)

休学を許可され、又は命ぜられた者に対しては、月割計算により、休学の開始が月の初めのときはその月から、月の途中のときはその月の翌月から、復学する月の前月までの授業料を免除します。ただし、休学を許可され、又は命ぜられたときが授業料の納付期限後のときは当該期分の授業料を免除しません。

奨学金

制度名受給資格支給枠支給金額
日本学生支援機構奨学金

詳細は、日本学生支援機構のHPをご参照ください。

詳細は、日本学生支援機構のHPをご参照ください。

詳細は、日本学生支援機構のHPをご参照ください。

詳細は、日本学生支援機構のHPをご参照ください。

詳細は、日本学生支援機構のHPをご参照ください。

詳細は、日本学生支援機構のHPをご参照ください。

香川大学医学部附属病院における看護学科学生に貸与する奨学金

看護学科3年次及び4年次に在学する学生で、看護師の資格を取得後、本院での就業を希望する者及び看護学科卒業後に助産師課程に進学した学生で看護師又は助産師の資格を取得後、本院での就業を希望する者。

※ただし、類似の奨学金を既に受給している者又はこれから受給しようとする者は対象外とする。

看護学科3年次及び4年次に在学する学生で、看護師の資格を取得後、本院での就業を希望する者及

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45名程度

45名程度

月額50,000円

月額50,000円

授業料減免

制度名減免資格対象人数減免額
高等教育修学支援新制度

学部学生(私費外国人留学生を除く)で一定の家計基準及び学力基準を満たす人
※詳細は、日本学生支援機構のHPをご参照ください。

学部学生(私費外国人留学生を除く)で一定の家計基準及び学力基準を満たす人
※詳細は、日本学

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詳細は、日本学生支援機構のHPをご参照ください。

詳細は、日本学生支援機構のHPをご参照ください。

詳細は、日本学生支援機構のHPをご参照ください。

詳細は、日本学生支援機構のHPをご参照ください。

香川大学独自制度(経過措置)

2019年度以前の学部入学生で
① 経済的理由により納付が困難であり、かつ学業優秀と認められる者
② 納期前6ヶ月以内において、学資負担者が死亡し、又は学生若しくは学資負担者が風水害等の災害を受けた場合(これらに準ずる場合であって、学長が相当と認める事由がある場合を含む。)で、納付が著しく困難であると認められる者

2019年度以前の学部入学生で
① 経済的理由により納付が困難であり、かつ学業優秀と認めら

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全額又は半額
新制度に申請し、その結果、新制度での授業料免除額が本学の大学独自制度(経過措置)による免除額よりも低い場合は、その差額

全額又は半額
新制度に申請し、その結果、新制度での授業料免除額が本学の大学独自制度(経過措

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