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設置形態

課程区分

学校名

学部・研究科名(短期大学の学科名)

学科・専攻名

キャンパスの所在地

                  学位に付記する専攻分野の名称

                  実施している入試方法(複数選択可)

                  教育学部(学校教育教員養成課程)

                   
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                  費用及び経済的支援

                   本学独自の奨学金制度以外に、次の奨学金を受けることができます。
                  ○日本学生支援機構奨学金制度
                   国内奨学金制度と海外留学のための奨学金制度があります。
                  ○その他の奨学金制度(地方公共団体及び民間団体など)

                  授業料、入学料、その他の徴収費用

                  授業料入学料その他の徴収費用(宿舎費用、教材購入費、施設利用料など)
                  535,800円282,000円学生教育研究災害傷害保険料等 約50,000円

                  授業料、入学料、その他の徴収費用(費用に関する説明)

                  費用に関する説明
                  授業料
                  入学料
                  その他徴収費用
                  (宿舎費用、教材購入費、施設利用料など)

                  学納金の延納・分納の可否

                  学納金の延納 学納金の分納
                  不可不可

                  休学及び復学に係る費用

                  休学時納付金休学時納付金(復学時返還の有無)休学時納付金(返還額)

                  休学及び復学に係る費用(費用に関する説明)

                  奨学金

                  制度名受給資格支給枠支給金額
                  京都教育大学派遣留学生奨学金

                  1.本学の学部もしくは大学院の課程に在籍していること。
                  2.本学と学術交流協定を締結している外国の大学が受け入れの許可をしていること。
                  3.当該留学に関して他の奨学金を受給していないこと。
                  4.当該留学期間が6か月以上とし、12か月を超えないこと。
                  1.本学の学部もしくは大学院の課程に在籍していること。
                  2.本学と学術交流協定を締結してい

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                  大学全体での総支給額60月以内大学全体での総支給額60月以内

                  留学期間1か月につき20,000円留学期間1か月につき20,000円

                  授業料減免

                  制度名減免資格対象人数減免額
                  授業料免除・徴収猶予

                  授業料免除・徴収猶予申請の対象となる事由
                  1.経済的理由によって納付が困難であり、かつ学業優秀と認められる者
                  2.入学前1年以内において、本人の学資を主として負担する者(以下「学資負担者」という。)が死亡し、又は本人もしくは学資負担者が風水害等の災害を受け、納付が著しく困難であると認められる者
                  3.2に準ずる場合であって、学長が相当と認める事由がある者
                  授業料免除・徴収猶予申請の対象となる事由
                  1.経済的理由によって納付が困難であり、かつ学業

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                  平成28年度:免除申請者数284人(申請率10.7%)、免除者数225人
                  平成29年度:免除申請者数300人(申請率11.2%)、免除者数241人
                  ※各年度の人数は前期分・後期分の合計である。
                  平成28年度:免除申請者数284人(申請率10.7%)、免除者数225人
                  平成29年度:免

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                  平成28年度:前期全額免除10人、前期一部免除91人、後期全額免除11人、後期一部免除113人 免除実施額53,713,950円
                  平成29年度:前期全額免除9人、前期一部免除106人、後期全額免除9人、後期一部免除117人 免除実施額53,761,400円
                  平成28年度:前期全額免除10人、前期一部免除91人、後期全額免除11人、後期一部免除11

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