学部・研究科等ごとの目的
基本理念－「課題探求能力の育成」
現代の社会は、自己責任型社会へ急速に転換しつつあります。自己責任型社会では、時代の変化に、私たちが主体的に対応できる能力が求められます。それには、自分で学ぶ能力を基礎にして、将来の課題を探求し、幅広い視野から総合的な判断を下すことができる課題探求能力を習得する必要があります。
2つの理念－「〈現代性〉と〈共生〉」
本研究科の名称は、「現代」と「社会文化」によって構成されています。この名称は、2つの理念を表現しています。 理念のひとつは〈現代性〉です。〈現代性〉とは、課題設定の方法についての理念を示します。学生は、社会と文化の全領域から自分の課題を設定し、その課題の解決の仕方を、「現代」の問題と関連づけて研究します。 理念のふたつ目は、〈共生〉です。〈共生〉とは、課題解決の方向性を示す理念です。「現代」の課題を解決するためには、社会と文化について、人間と人間、人間と自然が共存できるシステムを構想しなければなりません。その理念が〈共生〉です。
入学者受入方針（アドミッション・ポリシー）
本研究科の各専攻は、それぞれに下記の目的によって教育研究を進めています。そのような教育研究の目的に応じて、本研究科は、専門職業人又は研究者となる意欲と可能性を有した者を募集します。
＜人間形成研究専攻＞
家庭、学校、又は社会等における人間形成に関する諸課題を、生活環境・文化・教育の観点から分析し解決する能力を涵養する。それにより、人間形成についての高度な専門的知識と課題解決能力を有する高度な専門職業人又は研究者を育成する。
＜共生文化研究専攻＞
世界の諸地域の言語・歴史・文化に関する諸課題を、地域間の相互理解と相互発展という共生の観点から多角的かつ総合的に分析し解決する能力を涵養する。培われた能力により、日本、アジア、そして欧米等の言語・歴史・文化についての高度な専門的知識と課題解決能力を有する高度な専門職業人又は研究者を育成する。
＜共生社会研究専攻＞
国際社会や地域社会における、法、政治、または経済等のシステム及び制度に関する諸課題を、社会間の相互理解と相互発展という共生の観点から多角的かつ総合的に分析し解決する能力を涵養する。獲得された能力により、法学又は経済学の高度な専門的知識と課題解決能力を有する高度な専門職業人又は研究者を育成する。
教育課程編成・実施方針（カリキュラム・ポリシー）
カリキュラム・ポリシーのウェブページを参照
学位授与方針（ディプロマ・ポリシー）
ディプロマ・ポリシーのウェブページを参照