学科・専攻等の名称
学科・専攻名 | 修業年限 | 取得可能な学位 |
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共同教員養成課程 | 4年 | 学士(教育学) |
教育課程編成・実施方針(カリキュラム・ポリシー)
【教育課程編成方針】
教育学部では、学位授与方針(ディプロマ・ポリシー)で掲げた5つの能力(幅広い知識、専門的学識、問題発見・解決力、社会貢献力、コミュニケーション能力)を身に付けさせるため、教養教育科目及び専門教育科目を体系的に編成する。
【教育課程実施方針】
1. 自己確立した社会人としての教員を養成する学修知性と良識を備え、自己の判断基準や価値基準に基づいて自律的に行動できる社会人としての教員を養成するため、幅広い基礎的な学識を提供し、仲間との交流を通じて思考力を涵養する科目を主として1年次に配置する。
2. 学校教育についての理解を深める学修校種や教科などの個別領域の学びをより効果的にするために、教育制度の概要を理解し、それぞれの学生が目指す校種や教科が教育課程上そのように位置づけられるのか、学校とは何か、子どもとは何かを、幅広い視野をもって考える科目を主として2年次に配置する。
3. 教員としての専門知識とその実践学生がより現実的な教員像に到達できるように、1~2年次までに学んだことを土台にして、小学校や中学校などの校種独自の科目についての専門的な知識、その教授方法の修得、さらにはこれら二つを組み合わせた教育実践という三つの段階を効果的に学べる科目を主として3~4年次に配置する。
4. 現代的教育課題に挑戦する学修これからの学校教育が必要とする新しい知識や技量の獲得に、的確に対応するための科目を先進的教育科目と総称し、各段階の学習過程に配置する。
5. 俯瞰して「比較」する視点を備えた教員を養成する学修個人の力では解決が困難な教育問題に、同僚とともに取り組むときに必要な、自己と他者の意見を客観的に比較する態度や、自らの実践を言語化し説明する能力を養う科目を設定する一方で、義務教育全体を俯瞰し検討できるよう、複数の教員免許の取得が可能な科目配置を行う。
教育課程の特色(履修モデル、カリキュラムマップ等)
・ユニークな教育体制
新しい学部はコースや学科に分かれていません。学生は入学すると数人 ずつに分かれ、1~4年生の十数人の学生でユニットを構成します。各ユニッ ト単位の活動や、富山・金沢両大学のユニット同士の共同活動を通じて、様々 な交流や学びが促進されます。一方、カリキュラムでは、小学校教諭1種免許状と合わせて、中学校・高等学 校の各教科、特別支援学校、幼稚園のいずれか一つの2種免許状(必要な単 位取得により1種も可)の取得が義務付けられ、卒業時に最低2種類の教員免 許状を取得できます。加えて保育士資格も取得可能です。学生は各自の取得 希望免許や関心に応じた科目グループで専門的な知識や技能を学びます。このように学生ユニットと科目グループの二つの仕組みを活用したユ ニークな教育・指導体制によって、学生の主体的な学びを促進しつつ、広い 視野を持った学校教員に育てていきます。
・多彩な専門科目と幅広い知識の獲得
現代的教育課題に対応した先進的科目を中心に、富山大学と金沢大学 の教員が相互に相手大学に授業を提供するので、学生はこれまでより幅広 いテーマや分野の科目を受講できます。金沢大学が提供する科目も、一部 の科目を除き富山大学キャンパスで対面ないし遠隔授業によって開講さ れ、金沢大学キャンパスへ移動する必要はありません。
・合宿や教育委員会との連携を生かした現場体験
教育実習以外にも学校現場を体験する活動を重視します。両大学の 1 年 生全員が合同で参加する合宿(必修)では、両大学の交流を図ると共に、 教師の観点から野外活動実習を行います。また教育委員会との連携事業 を活用し、小学校を中心に教育現場の体験機会も提供します。
授業科目
授業の方法・内容
年間の授業計画
シラバス等
学生が修得すべき知識及び能力に関する情報
学位授与方針(ディプロマ・ポリシー)
学校現場の課題に応えられる実践的指導力のある教員を養成するために、次の知識・技能・態度を身に付けた者に学士(教育学)の学位を授与する。
1. 教員としての豊かな人間性と社会性、幅広い教養と知性を持ち、自己研鑽を積む態度を身に付けている。
2. 子どもへの教育的愛情と、教員としての使命感、責任感、倫理観を身に付けている。
3. 幼児期から児童・青年期における発達や特性を踏まえた児童・生徒への理解に関する知識を身に付けている。
4. 教科や教職に関する専門知識と技能を身に付けている。
5. 教育に関する理論と方法を活用し、教育実践を展開する基礎的能力を身に付けている。
6. 学校現場における現代的課題に対応した教育活動を構想することができる。
7. 学校における組織的な取り組みを理解し、学校関係者(保護者・地域住民・同僚教員・管理職など)と連携・協働する態度を身に付けている。
学修の成果に係る評価の基準
卒業・修了認定の基準
転学部・編入学等の可否、費用負担
可否 | 費用負担 | |
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転学部 | 可 | |
編入学 | 不可 |
(2024年5月1日現在)
転学部・編入学情報補足
専攻分野
専攻分野 |
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教育学(教員養成課程) |
専攻分野に関する説明
詳細は大学HPにてご確認下さい。