現職教員や学卒学生のキャリアや学修ニーズに応じて、教職系科目と教科・総合系科目を選択できる専門的知識の幅広い学び、教育実践と理論的学修を融合させる学び、そして生涯にわたって教育実践と省察を往還させる学びを提供します。
学部・研究科等ごとの目的
大学院学校教育研究科の専門職学位課程は、高度の専門的な能力及び優れた資質を有する教員の養成のための深い学識及び卓越した能力を培うとともに、幅広い視点からの問題分析力・対応力・解決力により学校や地域で指導力を発揮し、優れた教育実践を展開できる力量を養うことを目的としています。
入学者受入方針（アドミッション・ポリシー）
【求める学生像】
学校教育研究科専門職学位課程（教職大学院）においては、高度専門職業人として有すべき資質能力（教育実践力、自己教育力及び教職協働力）を備え、幅広い教育課題に対応したり、新しい教科実践の在り方を創造する教員を養成することを目的としています。
入学者の選抜にあたっては、
１．これまでの教職経験を基盤にして、校内及び県内外の教科指導の中核的な役割を担うことを志向し、高度な実践力を修得しようとする現職教員
（小・中・高等学校の教科指導をリードする教員及び指導主事の養成につながる現職教員）
２．これまでの教職経験を基盤にして、校内及び県内外において、学校教育を俯瞰的に指導できる中核的な役割を担うことを志向し、高度な実践力を修得しようとする現職教員
（学校園管理職、生徒指導、校内研修等をリードする教員及び指導主事、特別支援教育をリードする教員及び指導主事の養成につながる現職教員）
３．学部段階で培われた教科に関する専門性を基盤にして、教科指導における高い指導性を修得し、新しい学校づくりの有力な一員となり得る教員を志向する者
（主として、中・高等学校で活躍する教員の養成につながる者）
４．学部段階で培われた資質能力を基盤にして、教職に意欲的に取り組む態度、幅広い実践力を修得し、新しい学校づくりの有力な一員となり得る教員を志向する者
（幼稚園、小学校、特別支援学校等で活躍する教員の養成につながる者）
を基本に選抜します。
【入学者選抜の基本方針】
選抜者の判定は、各コース・分野ごとに、筆記試験若しくは実技試験、又は小論文、及び口述試験の成績の高得点者から行うことを原則とします。特に志望するコース・分野の専門的知識、スキル、実践研究課題等に関する基礎的知識及び教員としての意欲・適性について審査します。
教育課程編成・実施方針（カリキュラム・ポリシー）
本学の理念・目的と専門職学位課程の教育目標を達成するために、カリキュラムを次のような基本的な考え方に基づいて編成し実践します。
（1）カリキュラムの編成
①教職及び教科に関する専門的知識の幅広い学び、②教育実践と理論的学習を融合させる学び、③生涯にわたり教育実践と省察を往還させる学び、を有機的に連携して展開できるように、共通科目、専門科目、実習科目を系統立てたカリキュラムに構造化します。また、幅広い実践性を有する新人教員、教科指導に特に強みを持つ新人教員、学校の様々な諸課題の解決に中核的に対応できるミドルリーダー、学校を俯瞰的に見渡し組織的改善を進めることができるリーダー、と養成する人材に適応した幅広いキャリアに対応するカリキュラムを編成します。
（2）教育の実施体制
本学教員が高度専門職業人としての教員を養成する使命を自覚し、学校教員の教職実践力についての観点や内容を共有し、協働する体制で教育を進めます。また、学生の異なるキャリアにおける経験と知識と知恵の相互交流を活性化させて、学生が互いに学び研鑽し合う学習環境の調整に努めるとともに、学び続ける教員としての資質能力を習得できる支援体制を整えます。
（3）教育の評価体制
全授業科目において、本学の理念・目的に沿い、高度専門職業人としての教員を養成するための到達目標を定め、到達目標並びに成績評価の基準・方法を学生に周知します。また、到達目標に基づき、教育課程において高度専門職業人としての教員の有すべき知識・技能を習得できたかについて本学教員・学生の双方が評価を行い、その結果を検証することによりカリキュラムの評価・改善を図り、教育の質の保証に努めます。
学位授与方針（ディプロマ・ポリシー）
本学では、修学の成果の評価と認定に係る基準として専門職学位課程における学位授与の方針（ディプロマ・ポリシー）を次のように定めます。
1.専門職学位課程では、2年以上在学し、所定の単位を修得し、以下に示す高度の教職実践力を習得し、専門職業人としての資質能力が養われたと判定されること
①教育実践に関する経験知・実践知とともに幅広い専門的知識や技能を活用して多様な教育課題に対応したり、新しい教科実践の在り方を創造する教育実践力
②実践の省察をふまえ、あるべき教員像に向けて自主的・継続的に学び続けることのできる教員としての自己教育力
③自己の教育実践だけでなく、教職員等と協働して，学校組織における教育活動を活性化させる教職協働力
2.本学の教育課程において、教育課題の解決に関する理論的探究と実践研究を行い、最終成果報告書にまとめ、審査に合格していること