学科・専攻等の名称
学科・専攻名 | 修業年限 | 取得可能な学位 |
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多文化社会学専攻 | 3年 | 博士(学術) |
教育課程編成・実施方針(カリキュラム・ポリシー)
本研究科博士後期課程では,教育理念,教育研究上の目的,ディプロマ・ポリシー(DP)を踏まえて,国際的発信能力を備えた研究者及び高度専門職業人を養成するため,「教育課程の編成のための方針」等を以下のとおり定めます。
【教育課程の編成のための方針/教育内容及び教育の実施方法に関する方針】
5つの系から多様な専門分野で構成される研究指導チームが構成され,多角的な視野に基づく研究指導を通じて,多文化社会学の独創的な知見や卓越した能力を修得します。
基盤的かつ汎用性を持った多文化社会学の,より高度で独創的な知と方法を修得するため,社会文化研究系,言語研究系及び環海日本長崎学・アジア研究系の見地から「多文化社会的状況」への「問題本質を見極める力」の基盤を形成し,公共政策研究系及び核兵器廃絶・平和学系の見地から新たな知と価値の創生につながる「問題解決に向けた多様な解を提示する力」の基盤を形成する演習科目(1年次の通年開講)を編成します。
各自の研究テーマの目的・意義・方法を明確化し,「問題本質を見極める力」又は「問題解決に向けた多様な解を提示する力」の更なる高度化を図るために演習科目(1年次及び2年次の通年開講)を編成します。
演習科目の履修で得た研究成果に基づき,更なる分析と考察を進めるなかで,博士論文を作成するために研究指導(3年次の通年開講)を実施します。
【学習成果を評価する方法に関する方針】
学修成果の評価は,各授業科目のシラバスに示された成績評価の方法(定期試験,レポート,授業での発表等)に従い,公正かつ厳格に行います。博士論文は,論文の審査と最終試験により評価します。
教育課程の特色(履修モデル、カリキュラムマップ等)
(1)5つの研究領域(系)
博士後期課程では,各研究領域における更なる専門家と体系化を図るため,博士前期課程において設定している5つの科目群を基盤としつつも,その専門性をなお一層深化させた5つの研究領域(系)を編成しています。 博士後期課程を担当する教員はいずれかの系に属しており,学生は指導教員が属する研究領域(系)に基づいて研究課題にアプローチし,研究指導チームの指導の下,21世紀の「多文化社会的状況」におけるより一層高度な「問題本質を見極める力」又は「問題解決に向けた多様な解を提示する力」を養うなかで,持続可能な社会の構築に資する質の高い研究計画を立案し,それに基づき研究を実施します。
<社会文化研究系>
共生の視点に立って,生命,精神,社会文化と,それらに関わる社会,制度,組織,相互行為,構造,機能などの多様性を理解し,世界を,「出来事の生成と消滅の反復」と「出来事の物質化(制度化)」が構成する動的平衡及び差異体系として捉えるなかで,摩擦や衝突を超えた新たな秩序や文化の形成を探究します。
<言語研究系>
社会の現実と問題が,言語・コミュニケーションから構成されることに基づき,相互理解の原理的解決の可能性を求めて,言語の固有性を,記号内容(意味や意図)と記号形式(音や動作)の統語性や,言語表現の使用による意図の共有から探究する。また,言語の適応的機能に関する思考・生成文法や,コミュニケーションによる社会構築の可能性,コミュニケーションの情報・伝達・理解の選択を支える非言語コミュニケーション及び非記号的コミュニケーションについて探究します。
授業科目
授業の方法・内容
年間の授業計画
シラバス等
学生が修得すべき知識及び能力に関する情報
学位授与方針(ディプロマ・ポリシー)
本研究科博士後期課程に3年以上在学して所定の単位を修得し,かつ必要な研究指導を受けた上で,21世紀の「多文化社会的状況」における諸問題について,次の1~3の能力を有し,かつ学位論文の審査及び最終試験に合格した者に対し,博士(学術)の学位を授与します。
1.以下のいずれかの研究を行い,多文化社会学に関する高度に専門的な知識と独創的な能力
①共生と多様性の理論の確立を目指す社会文化研究
②言語・非言語コミュニケーションを通した相互理解の原理的解決を目指す言語研究
③日本・長崎の視点から,21世紀の人文社会科学の土台となる新たな自己―他者関係を構築するアジア研究
④グローバルな公共的価値を形成する公共政策研究
⑤核兵器廃絶の推進に寄与する平和に関する理論的及び実践的研究
学修の成果に係る評価の基準
卒業・修了認定の基準
転学部・編入学等の可否、費用負担
可否 | 費用負担 | |
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転学部 | 可 | 0円 |
編入学 | 不可 |
(2024年5月1日現在)
転学部・編入学情報補足
専攻分野
専攻分野 |
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日本文学 外国文学 言語学 日本語 文化学 地理学 日本史 外国史 考古学 文化人類学・民俗学 哲学・倫理・宗教 心理学 法学・法律学 政治・政策学 経済学 観光学 社会学 放送・新聞・メディア・マスコミ 教育学(教員養成課程を除く) 美術 国際関係学・国際協力 国際文化学・国際地域研究 |
その他の専攻分野 |
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平和学 |
専攻分野に関する説明