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工学部(夜間主)

 
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費用及び経済的支援

授業料、入学料、その他の徴収費用

授業料入学料その他の徴収費用(宿舎費用、教材購入費、施設利用料など)
半期 133,950円
年額 267,900円
141,000円7,000円~30,000円

授業料、入学料、その他の徴収費用(費用に関する説明)

費用に関する説明
授業料

※ 授業料については、入学時及び在学中に改定が行われた場合には、新授業料が適用されます。
授業料は、希望により前期分を納入の際に後期分も併せて納入できる制度があります。
授業料については、徴収猶予又は免除の制度があります。

※ 授業料については、入学時及び在学中に改定が行われた場合には、新授業料が適用されます。
授業料は、希望により前期分を納入の際に後期分も併せて納入できる制度があります。
授業料については、徴収猶予又は免除の制度があります。

入学料

※ 入学料については、入学時に改定が行われた場合には、新入学料が適用されます。
入学料については、徴収猶予又は免除の制度があります。

※ 入学料については、入学時に改定が行われた場合には、新入学料が適用されます。
入学料については、徴収猶予又は免除の制度があります。

その他徴収費用
(宿舎費用、教材購入費、施設利用料など)

【学生寮 恒和寮(こうわりょう)】
寄宿料 7,000円(月額)、他に光熱水費等が必要。

【国際学生寮(NITech Cosmo Village)】
 家賃:30,000円、光熱水費:8,000円
1) 入居時に入寮費として15,000円が必要。

【学生寮 恒和寮(こうわりょう)】
寄宿料 7,000円(月額)、他に光熱水費等が必要。

【国際学生寮(NITech Cosmo Village)】
 家賃:30,000円、光熱水費:8,000円
1) 入居時に入寮費として15,000円が必要。

 

高等教育の修学支援新制度

高等教育の修学支援新制度の対象校か確認年月
○ 2019年9月

※対象校とは、大学等における修学の支援に関する法律に定める授業料等減免実施のための要件を満たしていることについて確認を受けた機関を指す。 要件を満たさない機関及び対象校となるための申請をしていない機関は空欄で表示される。
※対象校であっても要件に合う学生のみが支援の対象になる。

学納金の延納・分納の可否

延納分納
授業料
入学料不可

休学及び復学に係る費用

休学時納付金休学時納付金(復学時返還の有無)休学時納付金(返還額)

休学及び復学に係る費用(費用に関する説明)

奨学金

制度名受給資格支給枠支給金額
名古屋工業大学ホシザキ奨学金

工学部第一部第3年次、工学部第二部第4年次、博士前期課程第1年次に所属する外国人留学生を除いた学生で、学部生にあっては博士前期課程に進学を希望する学生(ただし、申請年度に編入学又は転入学により入学した学生は除く)。

工学部第一部第3年次、工学部第二部第4年次、博士前期課程第1年次に所属する外国人留学生を除

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年度により変動

年度により変動

年額144万円(12万円×12か月分)。原則2年間支給。

年額144万円(12万円×12か月分)。原則2年間支給。

名古屋工業大学基金学生研究奨励事業

学会発表、論文発表等を活発に行い、実績を上げている学生

学会発表、論文発表等を活発に行い、実績を上げている学生

10万円:10人
5万円:40人

10万円:10人
5万円:40人

10万円または5万円

10万円または5万円

名古屋工業大学基金学生プロジェクト支援事業

個人またはグループで学外機関が実施するコンペティションなどの行事に参加する学生

個人またはグループで学外機関が実施するコンペティションなどの行事に参加する学生

年度により変動

年度により変動

個人:上限2万円
グループ:上限10万円

個人:上限2万円
グループ:上限10万円

名古屋工業大学基金名古屋工業会給付型奨学金

学部の新入生

学部の新入生

2名

2名

月額2万円

月額2万円

名古屋工業大学ユナイテッド・セミコンダクター・ジャパン奨学金

工学部最終年度に在籍し,研究室に配属されている外国人留学生を除いた学生。

工学部最終年度に在籍し,研究室に配属されている外国人留学生を除いた学生。

1名

1名

年額50万円。原則1年間支給。

年額50万円。原則1年間支給。

授業料減免

制度名減免資格対象人数減免額
授業料免除

(1)経済的な理由により授業料の納付が困難であり、かつ、学業優秀と認められる学生
(2)授業料納期前6か月以内(新入学者の入学した日の属する期分に係る免除の場合は、入学前1年以内)に、学資負担者が死亡し、又は本人若しくは学資負担者が風水害などの災害を受けたことにより、授業料の納付が著しく困難であると認められる者
(3)上記(2)に準ずる場合であって、学長が相当と認める事由があることにより、授業料の納付が著しく困難であると認められる者
(4)大学等における修学の支援に関する法律(令和元年法律第8号)に基づき、独立行政法人日本学生支援機構の給付型奨学金の給付対象となる者

https://www.nitech.ac.jp/campus/menjo_jugyou.html

(1)経済的な理由により授業料の納付が困難であり、かつ、学業優秀と認められる学生
(2)授

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2022年度実績
前期分:8人
後期分:8人

2022年度実績
前期分:8人
後期分:8人

授業料の全額、半額または一部免除

授業料の全額、半額または一部免除