学科・専攻等の名称
学科・専攻名 | 修業年限 | 取得可能な学位 |
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創生学修課程 | 4年 | 学士(学術) |
教育課程編成・実施方針(カリキュラム・ポリシー)
カリキュラム編成、学修内容・方法と学修成果の評価方法
ディプロマ・ポリシーに示す能力を養成するために、本プログラムでは以下のカリキュラム立案の基本方針とそれに対応する授業科目区分を定めた教育課程を編成している。
リテラシー(複数の領域の見地から物事を「視る力」、異なる環境(状況)に「適応する力」、他者と協働するプロジェクト等を「コーディネートする力」)養成のための汎用的能力・課題解決力を涵養する授業科目を中核に据えている。
そのために、課題把握・分析・実践(統合)のための「リテラシーコア・課題解決実践科目(区分)」を設けている。
生涯にわたって学び続けることができる主体性とスキルを涵養するために学修に対する動機を高く維持する授業科目を初年次から配置している。
そのために、学修への動機づけと能動性を高める「導入・転換教育科目(区分)」を設けている。
多面的な視点から学問領域の知識を統合する上で、必要となる専門領域の知識・技能を修得するための領域別授業科目を2年次から4年次に配置している。
そのために、専門領域の知識・技能を修得するための「領域学修科目(区分)」を設けている。
学生の学士力を総括的に評価し、学修成果の質保証を厳格に行うための授業科目を、4年次に配置している。
そのために、学修成果と学位の質保証のための「学修成果総括科目(区分)」を設けている。
当該区分の授業科目では、学生がNBASアセスメントシート等をもとに、自らの学修成果を振り返り、確認する。
以上の授業科目(区分)を体系的に配置し、4年間を通じたゼミ・ラボワーク及び上記の各区分の科目等を通じて、学生の主体的選択によって学修をデザインできるカリキュラムを編成している。
教育課程の特色(履修モデル、カリキュラムマップ等)
授業科目
授業の方法・内容
年間の授業計画
シラバス等
学生が修得すべき知識及び能力に関する情報
学位授与方針(ディプロマ・ポリシー)
【人材育成目標(卒業生が身につけるべき資質・能力)】
本プログラムでは、多面的で複雑化した社会における課題を抽出し、その解決に必要な知識を獲得でき、分野の異なる他者と協働して、論理的思考と科学的根拠に基づいた課題解決ができる人材の育成を目指している。すなわち、この課題解決過程により自己の人材価値を生涯にわたって能動的に高めていくことができる人材、「自己創造型学修者」の育成を目標とする。所定の授業科目を履修し、126単位以上を修得した者で、人材育成目標に対応して養成する以下の能力を修得した者に、学士(学術)の学位を授与する。
・課題を発見し、その解決に向けて主体的に学修する態度・姿勢
・課題解決に必要な分析力・論理的思考力
・他者と協働できる自己表現力を有し、問題解決をコーディネートする能力
・専門領域の知識を有するとともに、多面的な視点から複数分野の知識を選択的に統合し、課題解決の場をデザインする能力
【プログラムの到達目標(目標としての学修成果)】
本プログラムが設定するディプロマ・ポリシーに対応して、学士課程全体を通じて学生が自ら到達目標を設定し学修を進めることを原則とする。設定される到達目標は学生によって異なるが、ディプロマ・ポリシーで示す「課題解決力」「協調性(コーディネート能力)」「汎用的能力」「態度・姿勢」は、目標設定における共通的な指針となる。また、「領域学修科目(区分)」については、それぞれの領域学修科目パッケージを提供する学位プログラムが提示する目標を考慮して、選択した専門領域の学修に関する到達目標を設定する。学生が1年次から到達目標を設定し、学修を進めるが、学修の進展に合わせて、担当教員からの助言のもとで到達目標の内容を改善する。
学修の成果に係る評価の基準
卒業・修了認定の基準
転学部・編入学等の可否、費用負担
可否 | 費用負担 | |
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転学部 | 不可 | |
編入学 | 不可 |
(2024年10月1日現在)
転学部・編入学情報補足
専攻分野
専攻分野 |
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言語学 文化学 心理学 法学・法律学 経済学 経営学 数学・情報科学・統計学 物理学 化学 生物学・生化学・バイオ 地質学 電気・電子・通信工学 情報工学・コンピューター 建築学 環境デザイン・都市デザイン 医用工学・生体工学 農学 生物生産学・生物資源学 |
専攻分野に関する説明