授業料、入学料、その他の徴収費用
| 授業料 | 入学料 | その他の徴収費用（宿舎費用、教材購入費、施設利用料など） |
|---|---|---|
| 535,800円 | 282,000円 | 4,300円～14,200円 |
(2024年5月1日現在)
授業料、入学料、その他の徴収費用（費用に関する説明）
| 費用に関する説明 | |
|---|---|
| 授業料 | |
| 入学料 | |
| その他徴収費用 （宿舎費用、教材購入費、施設利用料など） |
寄宿料引落日は、毎月23日（当該日が休日等にあたる場合は、当該日の翌営業日）とする。 寄宿料引落日は、毎月23日（当該日が休日等にあたる場合は、当該日の翌営業日）とする。 |
高等教育の修学支援新制度
| 高等教育の修学支援新制度の対象校か | 確認年月 |
|---|---|
| ○ | 2019年9月 |
※対象校とは、大学等における修学の支援に関する法律に定める授業料等減免実施のための要件を満たしていることについて確認を受けた機関を指す。
要件を満たさない機関及び対象校となるための申請をしていない機関は空欄で表示される。
※対象校であっても要件に合う学生のみが支援の対象になる。
学納金の延納・分納の可否
| 延納 | 分納 | |
|---|---|---|
| 授業料 | 可 | 可 |
| 入学料 | 可 | 不可 |
休学及び復学に係る費用
| 休学時納付金 | 休学時納付金（復学時返還の有無） | 休学時納付金（返還額） |
|---|---|---|
(2024年5月1日現在)
休学及び復学に係る費用（費用に関する説明）
奨学金
| 制度名 | 受給資格 | 支給枠 | 支給金額 |
|---|---|---|---|
| 上越教育大学くびきの奨学金 |
授業料免除選考基準に該当する全学年の学生を対象とする。 授業料免除選考基準に該当する全学年の学生を対象とする。 |
予算の範囲内で選考する。 予算の範囲内で選考する。 |
前期・後期各 80,000円 前期・後期各 80,000円 |
(2024年5月1日現在)
授業料減免
| 制度名 | 減免資格 | 対象人数 | 減免額 |
|---|---|---|---|
| 上越教育大学授業料免除 |
入学前1年以内に学資負担者の死亡などのため授業料の納付が著しく困難であると認められる者については、授業料の全額又は半額を免除する。 入学前1年以内に学資負担者の死亡などのため授業料の納付が著しく困難であると認められる者につ |
人数は定めておらず、条件を満たす者は免除者となる。 人数は定めておらず、条件を満たす者は免除者となる。 |
全額免除・・535,800円／年、半額免除・・267,900円／年 全額免除・・535,800円／年、半額免除・・267,900円／年 |
| 上越教育大学授業料免除 |
東日本大震災及び長野県北部地震による被災並びに福島第一原子力発電所の事故により、入学生及び在学生又はその学資負担者が本学に納付すべき経費の納付が著しく困難であると認められる者については、検定料の全額、入学料及び授業料の全額又は半額を免除する。 東日本大震災及び長野県北部地震による被災並びに福島第一原子力発電所の事故により、入学生及び |
人数は定めておらず、条件を満たす者は免除者となる。 人数は定めておらず、条件を満たす者は免除者となる。 |
全額免除・・535,800円／年、半額免除・・267,900円／年 全額免除・・535,800円／年、半額免除・・267,900円／年 |
| 上越教育大学授業料免除 |
大規模災害（平成28年熊本地震、平成30年7月豪雨、平成30年北海道胆振東部地震、令和元年台風第19号等、令和2年7月豪雨、令和6年能登半島地震）による被災により、入学生及び在学生又はその学資負担者が本学に納付すべき経費の納付が著しく困難であると認められる者については、検定料の全額、入学料及び授業料の全額又は半額を免除する。 大規模災害（平成28年熊本地震、平成30年7月豪雨、平成30年北海道胆振東部地震、令和元年 |
人数は定めておらず、条件を満たす者は免除者となる。 人数は定めておらず、条件を満たす者は免除者となる。 |
全額免除・・535,800円／年、半額免除・・267,900円／年 全額免除・・535,800円／年、半額免除・・267,900円／年 |
| 上越教育大学授業料免除 |
高等教育の修学支援新制度により、日本学生支援機構給付奨学生の支援対象となった者については支援区分に基づき、授業料の全額、３分の２、３分の１又は４分の１を免除する。 高等教育の修学支援新制度により、日本学生支援機構給付奨学生の支援対象となった者については支 |
人数は定めておらず、条件を満たす者は免除者となる。 人数は定めておらず、条件を満たす者は免除者となる。 |
全額免除・・535,800円／年、３分の２免除・・357,200円／年、３分の１免除・・178,600円／年、４分の１免除・・134,000円／年 全額免除・・535,800円／年、３分の２免除・・357,200円／年、３分の１免除・・1 |
(2024年5月1日現在)