工学部

【学部の理念】
北海道大学工学部は，人類の生活をより快適に，より豊かにするために，学問としての工学に取り組み，その成果を通じて社会に貢献することを基本理念としている｡また，次の３点を教育および研究を通じて実現することを使命としている。
(1) 社会から信頼される科学技術の創造を通して安全で安心できる社会の実現
(2) 環境調和型･資源循環型･高度情報化社会への変換を支える技術革新への挑戦に基づく社会への貢献
(3) 工学にかかわる新しい学問分野の創造への貢献

【教育目標】
社会と環境に責任を持てる技術者および工学研究者の育成を目指すとともに，技術革新に果敢に挑戦し，新たな産業と文明を拓く高度職業人の育成を目指す。そのために，人類の発展に必要な科学と技術に関する専門的な知識・技能，そしてそれらを用いて実際に社会で生じている様々な問題の解決を図るために必要な思考力・判断力・表現力，主体性・多様性・協働性の習得を目標とする。教養教育では様々な観点から物事を捉えられる幅広い教養の習得に重点を置き，専門教育では，学部共通，学科共通，コース専門の三つの分野に分かれて広い視野からの専門性の高い学習成果を追求する。

【求める学生像】
(1) 工学部のそれぞれの専門分野における専門知識のみならず，専門分野以外における広範で基礎的な専門知識を身につけるための，高等学校レベルの数学と理科，国語，英語に関する十分な知識・技能を身につけた学生
(2) 身につけた知識・技能を用いて初歩的な工学的問題を解決しそれを説明するための，十分な思考力・判断力・表現力を身につけた学生
(3) 身につけた専門知識を利用した具体的なモノづくりや，高度な科学・情報処理の原理に基づく応用技術に自ら関心を持ち，実際に社会で生じている様々な問題について，多様な人達と協働して解決したいと考えている学生

【入学者選抜の基本方針】
(1)一般選抜（後期日程）
大学入学共通テストによって基礎的学力をみるとともに，数学と理科１科目を課し，専門に得意な能力・資質を重点的に評価する。

(2)総合型選抜（「フロンティア入試TypeⅠ」応用理工系学科_応用マテリアル工学コース）
調査書，コンピテンシー評価，自己推薦書，諸活動の記録により目的意識，意欲，実行力，適性をみるとともに，課題論文及び面接により，正確な科学的知識，論理的思考力，洞察力，作文能力を評価し，あわせて大学入学共通テストにより基礎的学力を問う。

(3)総合型選抜（「フロンティア入試TypeⅠ」環境社会工学科_社会基盤学コース）
調査書，コンピテンシー評価，自己推薦書，英語能力，諸活動の記録により目的意識，意欲，実行力，適性をみるとともに，課題論文で正確な科学的知識，論理的思考力，洞察力，作文能力を，また面接で意欲，目的意識，実行力，適性を評価し，あわせて大学入学共通テストにより基礎的学力を問う。

(4)総合型選抜（「フロンティア入試TypeⅡ」応用理工系学科_応用物理工学コース）
物理学の基本原理・法則の探求に加え，実社会に必要とされる技術の創出と開発、物理学的視点に基づいた新しい科学領域の創成に資する人材の育成を念頭に，調査書，自己推薦書により目的意識，意欲，実行力，適性をみるとともに，適性試験で基礎的な知識及び技能の他，思考力及び判断力等を評価し，面接でコミュニケーション能力，目的意識の高さ，等を問う。

(5)総合型選抜（「フロンティア入試TypeⅡ」機械知能工学科）
調査書，個人評価書，自己推薦書により目的意識，意欲，実行力，適性をみるとともに，適性試験で数学，物理，化学に関する基礎学力を問い，面接で意欲，目的意識，協調性及びコミュニケーション能力等を問う。

(6)総合型選抜（「フロンティア入試TypeⅡ」環境社会工学科_環境工学コース）
調査書，個人評価書，自己推薦書により目的意識，意欲，実行力，適性をみるとともに，適性試験で基礎的な知識及び技能の他，思考力及び判断力等を評価し，面接でこれまでの活動や勉学への意欲，大学生活への抱負，将来の目標などを問いながら，主体的な行動を起こす力や新しいものごとにチャレンジする強い意欲やコミュニケーション能力を評価する。

(7)帰国生徒選抜
資格・成績証明書等及び自己推薦書により目的意識，意欲，実行力，適性をみるとともに，課題論文では科学技術を素材にして，論理的思考力，洞察力，表現能力を問い，面接で意欲，目的意識，実行力，基礎学力等を問う。

(8)私費外国人留学生（学部）入試
　資格・成績証明書等及び志望理由書により目的意識，意欲，実行力，適性をみるとともに，日本留学試験及び英語能力検定試験の成績により基礎学力を評価し，面接で志望するコースにおける大学教育を受けるのに必要な基礎学力，日本語学力及び論理的思考力等を問う。

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本学の1年次学生は高等教育推進機構総合教育部に所属となるため，学部ごとの入学者数を表すことはできません。