学科・専攻等
教育課程編成・実施方針(カリキュラム・ポリシー)
社会システム経営学院では、養成する人材像、ディプロマ・ポリシーを実現するため、教育課程の基本的な考え方を踏まえ、以下のカリキュラム・ポリシーを設定しています。
[CP1]コア科目では、経営学領域の体系的専門知とそれを応用する経営思考力を修得する。大学院レベルの経営学系の科目群に加えて「社会システム経営学特論」も配置し、文理の枠を超えたシステム思考による経営学を学ぶ。
[CP2]コア実習として、「社会システム経営学実習」(共修型グループワーク実習※1)を配置する。コア科目で修得した内容を活かしながら、民間組織・自治体等と連携したフィールドワークを通じて、より複雑な地域の経営課題の解決に取り組み、地域の経営課題をリーダーとして解決できるような実践力を涵養する。
※1 多様な属性の大学院生と地域のステークホルダーがともに共修する実習型の科目。
[CP3]ビジネス実習として、民間組織・自治体等と連携したインターンシップ型の実習を配置する。特に社会人経験がない学生に対する課題発見力や課題解決力を涵養する。
[CP4]実務家演習として、活躍する実務家を交えた演習機会を提供する。専門知と思考力を活かした実践力を磨き、応用力と汎用性の向上を図る機会とする。
[CP5]応用科目として、各自の問題意識・研究テーマ・将来のキャリアプランなどに応じて必要とされる経営学領域の応用的な専門知と多面的な思考力を修得する。幅広い関連領域の学びの機会を提供するとともに、連係協力研究科の協力のもと、文理の枠を超えてつなげる学びを推進する。名古屋大学経済学研究科との連携科目も配置する。
[CP6]専門演習(プロジェクト研究)として、コア科目、コア実習、ビジネス実習、実務家演習、応用科目の履修と並行しながら、指導教員の下で個別具体的な経営課題の解決に取り組み、その成果を修士論文とする。専門知と思考力を活かして、具体的な課題解決力を涵養する。
教育課程の特色(履修モデル、カリキュラムマップ等)
社会システム経営学院では、経営学に関する専門知識に関する教育・研究に加えて、自然科学技術研究科、地域科学研究科、名古屋大学大学院経済学研究科と連携した文理融合型の教育・研究を実施します。さらに、社会人が働きながら学べるように、開講時間帯は6限目(18:10〜19:40)を中心とし、リアルタイムでのオンライン受講なども一部活用することで効果的かつ柔軟な履修体制を整えています。問題意識や関心を共有する社会人、学士課程からの進学者など多様な属性の大学院生と、様々な研究科に所属する教員が相互に刺激しあいながら学べる「共修」の場を構築します。
授業科目
授業の方法・内容
年間の授業計画
シラバス等
学生が修得すべき知識及び能力に関する情報
学位授与方針(ディプロマ・ポリシー)
社会システム経営学院では、修了時に以下の専門的能力を身に付けた者に修士の学位を授与します。
「高度な経営専門知(専門知)」
DP1 [経営領域の体系的専門知]
経営専門領域における、大学院レベルの体系的経営専門知を修得し、活用できる能力。
「多角的な経営思考力(思考力)」
DP2 [データ分析・論理的思考力]
課題発見・解決のために多様なデータを収集・分析し、論理的に結論を導き出す能力。
DP3 [デザイン思考力]
課題発見・解決のために多様なデータを収集・分析し、論理的に結論を導き出す能力。
DP4 [システム思考力]
地域の成り立ちをさまざまな主体や要素が複雑に影響し合う社会システムとして捉えつつ、あらゆるモノや知識を繋げて解決策を探るシステム思考力
「専門知と思考力を活かした実践力(実践力)」
DP5 [組織内マネジメント力]
高度な経営専門知と多面的な経営思考力を修得し、高い倫理観に基づいて、さまざまな組織体を運営する能力。
DP6 [実践的課題解決力]
経営課題の解決策を、関係者と適切なコミュニケーションをとりながら、実際に実行に移して、推進する能力。
DP7 [実践的アントレプレナーシップ]
起業家精神により新しい価値を生み出すことで、活力ある社会システムの実現に貢献できる能力。
学修の成果に係る評価の基準
卒業・修了認定の基準
転学部・編入学等の可否、費用負担
| 可否 | 費用負担 | |
|---|---|---|
| 転学部 | 可 | |
| 編入学 | 不可 |
(2025年10月1日現在)
転学部・編入学情報補足
専攻分野
| 専攻分野 |
|---|
| 経営学 |
専攻分野に関する説明