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理工学研究科(博士課程(前期))

 
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費用及び経済的支援

授業料、入学料、その他の徴収費用

授業料入学料その他の徴収費用(宿舎費用、教材購入費、施設利用料など)
535,800円282,000円

授業料、入学料、その他の徴収費用(費用に関する説明)

費用に関する説明
授業料

詳細は募集要項を参照してください。

詳細は募集要項を参照してください。

入学料

詳細は募集要項を参照してください。

詳細は募集要項を参照してください。

その他徴収費用
(宿舎費用、教材購入費、施設利用料など)

詳細は募集要項を参照してください。

詳細は募集要項を参照してください。

学納金の延納・分納の可否

学納金の延納 学納金の分納
可可

休学及び復学に係る費用

休学時納付金休学時納付金(復学時返還の有無)休学時納付金(返還額)

休学及び復学に係る費用(費用に関する説明)

 学期開始前又は授業料納付期限(前学期4月30日、後学期10月31日)までに休学が許可された場合は、1日も在学しない月の授業料は免除されます。
 授業料納付期限後に休学が許可された場合は、当該学期の授業料は全額納付する必要があります。

奨学金

制度名受給資格支給枠支給金額
愛媛大学修学サポート奨学金

次の①~⑤に該当する特別な事情により修学を継続することが困難であると認められる学生で、学力基準及び家計基準を満たしている者を対象者とします。
①家計支持者が会社の倒産、解雇等により失職した場合(定年や自己の意思で退職した場合を除く。)
②家計支持者が死亡又は離別した場合
③家計支持者が破産した場合
④病気、事故、会社倒産、経営不振その他家計急変の事由により、著しく支出が増大又は著しく収入が減少した場合
⑤火災・風水害・震災等の災害により、災害救助法、天災による被害農林漁業者等に対する資金の融通に関する暫定措置法等の適用を受ける著しい被害又はこれらの災害に準ずる程度の被害を受けたことにより、著しく支出が増大又は著しく収入が減少した場合

次の①~⑤に該当する特別な事情により修学を継続することが困難であると認められる学生で、学力

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267,900円

267,900円

日本学生支援機構の奨学金

詳細は、日本学生支援機構のHPをご参照ください。

詳細は、日本学生支援機構のHPをご参照ください。

詳細は、日本学生支援機構のHPをご参照ください。

詳細は、日本学生支援機構のHPをご参照ください。

詳細は、日本学生支援機構のHPをご参照ください。

詳細は、日本学生支援機構のHPをご参照ください。

愛媛大学基金奨学金「太陽石油奨学金」

愛媛大学学部3年次生(医学部医学科は5年次生)及び大学院(修士・博士前期課程)1年次生のうち、以下の①~⑦の全てに該当する者
①愛媛大学に在学する者であること(正規生のみ。休学中の者は申請できない)
②経済的理由により学費の支弁が困難と認められる者 
③向学心に富み、学業優秀であり、かつ、品行方正であること
④奨学金を得ることで、学業や研究により一層の進化、発展が期待される者
⑤過去に「太陽石油奨学金」を受給していない者
⑥在留カードを保持している者(外国人留学生のみ)
⑦仕送り(入学金、授業料等を除く)が平均月額90,000円未満であること(外国人留学生のみ)

愛媛大学学部3年次生(医学部医学科は5年次生)及び大学院(修士・博士前期課程)1年次生のう

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500,000円

500,000円

愛媛大学「地域定着促進」特別奨学金(給付型)「愛媛県内就職応援奨学金」

愛媛県内の企業・教育機関・自治体等に就職する強い意欲のある学部学生で各学部の3年次生(医学部医学科は5年次生)又は修士課程、博士前期課程及び教職大学院の課程の1年次生
ただし、次の者を除く
①医学部医学科の学生のうち地域特別枠推薦により入学した者
②国費外国人留学生及び外国政府の派遣する留学生
③過去にこの奨学金を受給した者
④定職を有する者(自営業を含む。アルバイト・パートを含まない。)
⑤就職先が内定している者
⑥休学中の者

愛媛県内の企業・教育機関・自治体等に就職する強い意欲のある学部学生で各学部の3年次生(医学

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200,000円

200,000円

授業料減免

制度名減免資格対象人数減免額
授業料免除制度 大学院生(私費外国人留学生を除く)用

本学の大学院生であって、次の(1)~(2)いずれかに該当する者
(1)経済的理由によって授業料の納付が困難であり、かつ学業優秀と認められる者
(2)授業料納期期限6ヶ月以内(入学時申請分にあっては、入学前1年以内)に学資負担者が死亡又は本人もしくは学資負担者が風水害等の災害を受けたことが認められる者
※その他詳細は、大学HPをご参照ください。

本学の大学院生であって、次の(1)~(2)いずれかに該当する者
(1)経済的理由によって授

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授業料の全額または一部

授業料の全額または一部

授業料免除制度(私費外国人留学生用)

本学の大学院生であって、以下に該当する方を免除対象者とします。
経済的理由によって授業料の納付が困難であり、かつ学業優秀と認められる者
※その他詳細は、大学HPをご参照ください。

本学の大学院生であって、以下に該当する方を免除対象者とします。
経済的理由によって授業料の

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授業料の全額または一部

授業料の全額または一部