学部・研究科等ごとの目的
研究科は、環境学における学術の理論及び応用を教授研究し、その深奥を究め、高度の専門性が求められる職業を担うための深い学識及び卓越した能力を培うことにより、文化の進展に寄与するとともに、環境学における学術の研究者、高度の専門技術者及び教授者を養成することを目的とする。
入学者受入方針（アドミッション・ポリシー）
(1) 入学者受入れの方針
専門分野の深化、横断的な思考力の獲得、環境問題の解決と新たな学問分野の開拓に強い意欲を持ち、確かな基礎学力を持つ人を、広く日本全国および国外から受け入れます。社会人も歓迎します。
(2) 選抜の基本方針
専門分野および英語の基礎学力、専門知識の応用力、横断的思考力、勉学意欲などを評価する試験を行います。留学生や社会人向けの選抜も行います。筆記試験、口述試験および面接によって選抜を行います。筆記試験においては主に受験生の基礎学力を評価し、口述試験においては主に学生の意欲を評価します。
教育課程編成・実施方針（カリキュラム・ポリシー）
環境学研究科博士前期課程は、①環境学の基礎に裏打ちされた思考力で環境問題に果敢に取り組む能力、②自らの専門領域に閉じない柔軟知、③文理にまたがる幅広い学問分野を自由に咀嚼する能力、④次世代の新しい学術分野を創造する能力を身につけるための教育課程を編成しています。
これら①～④の能力を身につけるための教育課程は、環境学の諸分野を広く学ぶための「体系理解科目」、環境学を構成する諸要素を深く専門的に学ぶための「分野科目（Ⅰ類・Ⅱ類・Ⅲ類）」、学位取得のための研究指導により構成されています。
・「体系理解科目」は、博士前期課程の選択必修科目であり、研究科の異なる分野・領域をつなぐ二つの概念「持続性学」と「安全・安心学」を中心とした内容から構成されています。
・「分野科目」は、専門分野の講義科目（Ⅰ類）、セミナー科目（Ⅱ類）、実習科目（Ⅲ類）から構成されています。
・一定の範囲内で、他研究科等で取得した単位も修了単位として認めています。
・各科目では、筆記試験・レポート・口頭発表などシラバスで定める方法により単位認定するとともに、修士論文の指導を通じて、ディプローマポリシーで掲げた能力が身についたことを確認します。
学位授与方針（ディプロマ・ポリシー）
(1) 育成する人材像（教育目標）
環境学研究科博士前期課程は、以下に示す資質・能力等を備え、卒業資格を満たした者に、修了を認定し、学位を授与します。
環境学の基礎に裏打ちされた思考力で環境問題に果敢に取り組む
自らの専門領域に閉じない柔軟な英知を備える
文理にまたがる幅広い学問分野を自由に咀嚼する能力を備える
人類社会の中での自らの役割を見出すことができ、国際的に活躍することができる
特に、各専攻では、上記に加え、以下の能力を持った人材を育成します。
地球環境科学専攻
確かな基礎の習得に裏打ちされた、地球の環境に関する科学的知見を活かして、社会に貢献できる能力を備えた人材。
都市環境学専攻
人間活動の場である建築、都市あるいは地域における人工環境と自然環境・人間環境の新たな関係を自ら創出する能力を備えた人材。
社会環境学専攻
価値規範の妥当性と科学的客観性を備えた政策評価・提言に資する能力、あるいは国内外の社会環境政策に関わる様々な分野の要求に応えることのできる能力を備えた人材。
(2) 卒業、修了判定時に課している基準（必要要件）
原則として2年以上在学し、専攻および取得する学位の種類ごとの履修基準に従って、学際的な学修のために開講されている体系理解科目を含み、合計30単位以上を修得し、専攻分野について研究指導等を受けて修士論文の審査に合格した者に修士の学位を授与します。
環境学を構成する理学、工学、人文・社会科学の視点を有した学際的分野に比重を置いた単位取得をした場合に、修士（環境学）を授与します。また環境学の枠組みを支える学術分野の専門分野に重点を置いた単位取得をした場合には、専門分野に応じた修士の学位を授与します。
(3) 修士学位論文の審査基準
学位審査にあたっては、教授会の下に各論文ごとに審査委員会を組織するとともに各専攻・系において論文審査会を開催して申請者の当該分野の研究能力とその基礎となる学識を厳正に審査します。