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設置形態

課程区分

学校名

学部・研究科名(短期大学の学科名)

学科・専攻名

キャンパスの所在地

                  専攻分野

                  取得可能な資格

                  学位に付記する専攻分野の名称

                  実施している入試方法(複数選択可)

                  編入学(複数選択可)

                  学納金(複数選択可)

                  教育学部(学校教育教員養成課程)

                   
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                    費用及び経済的支援

                    授業料、入学料、その他の徴収費用

                    授業料入学料その他の徴収費用(宿舎費用、教材購入費、施設利用料など)
                    535,800円282,000円学生教育研究災害傷害保険料等 約50,000円

                    授業料、入学料、その他の徴収費用(費用に関する説明)

                    費用に関する説明
                    授業料
                    入学料
                    その他徴収費用
                    (宿舎費用、教材購入費、施設利用料など)
                     

                    高等教育の修学支援新制度

                    高等教育の修学支援新制度の対象校か確認年月
                    ○ 2023年10月

                    ※対象校とは、大学等における修学の支援に関する法律に定める授業料等減免実施のための要件を満たしていることについて確認を受けた機関を指す。 要件を満たさない機関及び対象校となるための申請をしていない機関は空欄で表示される。
                    ※対象校であっても要件に合う学生のみが支援の対象になる。

                    学納金の延納・分納の可否

                    学納金の延納 学納金の分納
                    不可不可

                    休学及び復学に係る費用

                    休学時納付金休学時納付金(復学時返還の有無)休学時納付金(返還額)

                    休学及び復学に係る費用(費用に関する説明)

                    奨学金

                    制度名受給資格支給枠支給金額
                    京都教育大学同窓会奨学金

                    以下の(1)、(2)を満たす者の中から選考のうえ、決定する。
                    (1)経済的に困窮している者

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                    予算額の範囲内

                    10万円

                    京都教育大学派遣留学生奨学金

                    1.本学の学部もしくは大学院の課程に在籍していること。
                    2.本学と学術交流協定を締結してい

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                    大学全体での総支給額60月以内

                    留学期間1か月につき2万円

                    授業料減免

                    制度名減免資格対象人数減免額
                    「高等教育の修学支援新制度」による授業料免除・徴収猶予

                    日本学生支援機構の給付奨学金を受給中の者

                    日本学生支援機構の給付奨学金を受給中の者が対象

                    各期(前期・後期)分の授業料の全額又は一部
                    ※新制度の支援区分による。
                    第Ⅰ区分:全額

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                     本学独自の奨学金制度以外に、次の奨学金を受けることができます。
                    ○日本学生支援機構奨学金制度
                     国内奨学金制度と海外留学のための奨学金制度があります。
                    ○その他の奨学金制度(地方公共団体及び民間団体など)