入学者受入方針(アドミッション・ポリシー)
東北大学大学院生命科学研究科は,先端的知識と技術を駆使して生命科学の新領域 を開拓できる指導的研究者・技術者の育成を目指します。それとともに,生命科学の 基盤に裏打ちされた知識と技術を応用展開できる人の育成,生命倫理や環境倫理等の 素養を持つ人の育成にも力を入れます。このため,生命科学を専攻しようとする強い 勉学意欲と,その課程を修めるために必要な秀でた資質を兼備した学生を募集します。
学生の受け入れにあたっては,一般選抜に加え,社会人特別選抜,帰国学生選抜, 外国人留学生特別選抜の枠を設けた入学試験を実施し,本研究科の教育目標に沿った研究を行う強い意欲と,研究の遂行に必要な専門的知識ならびに優れた資質を有しているかを重視して選抜を行います。
(博士課程前期2年の課程)
Ⅰ期試験の一般選抜試験では,生命科学の各分野についての専門的知識と充分な基礎学力を評価する筆記試験を行います。
自己推薦やⅡ期試験の一般選抜試験では,面接試験によって専門的知識と資質を評価します。生命科学以外の分野を学んだ学生については,その学識を生命科学研究へ活かす意欲も評価します。
社会人特別選抜試験,帰国学生選抜試験,外国人留学生特別選抜試験はそれぞれの特性にあわせて口頭試問と筆記試験を行い,専門的知識と資質を評価します。
また,いずれの選抜試験でも,学問世界の共通語である英語の能力を筆記試験ある いは口頭試問によって評価します。筆記試験,口頭試問すべてにおいて本研究科で定 めた基準を上回ることを求めます。 なお,入学前に,専攻しようとする分野の専門知識や研究手法についてさらに学習することを希望します。
(博士課程後期3年の課程)
一般選抜試験,社会人特別選抜試験,外国人留学生特別選抜試験のいずれにおいても,口頭試問においてこれまでの研究内容と進学後の研究計画を紹介していただき, 研究の遂行に必要な専門的知識ならびに優れた資質を有しているかを評価します。また,学問世界の共通語である英語の能力について十分な基礎学力を求めます。
なお,入学前に,専攻しようとする分野の研究動向についてさらに深く学習することを希望します。
入学者数
2021年度 | 2022年度 | 2023年度 |
---|---|---|
29人 | 22人 | 22人 |
(2023年5月1日現在)
数値の説明(増減理由等)
上記は5月1日現在の数値のため、10月入学者の数を含まない。
実施している入試方法
○ | 一般 |
---|---|
総合型(旧区分名:AO) | |
学校推薦型(旧区分名:推薦) | |
帰国生徒 | |
○ | 社会人 |
附属校 | |
編入学 | |
その他 ※ | |
○ | 留学生 |
※その他は一芸一能入試、専門高校・総合学科卒業生入試、飛び級、中国引揚者等子女入試など
障害のある入学志願者に対する合理的配慮
1.5 倍または1.3 倍の時間延長 | |
---|---|
点字での受験、文字サイズ1.4 倍、紙面2 倍に拡大した問題用紙、拡大鏡等の使用 | |
回答方式(チェック解答、文字解答、代筆) | |
意思伝達装置やパソコンを使用した意思表出 | |
手話通訳者、介助者の配置 | |
リスニングの免除、またはリスニング音声聴取を制御する許可 | |
○ | 試験室の場所(トイレやエレベータとの距離関係) |
○ | 杖や補聴器、車いす、特製机の使用など |
障害のある入学志願者に対するその他の合理的配慮
申請内容により適宜検討する。
入学者の構成(男女別)
2021年度 | 2022年度 | 2023年度 | |||
---|---|---|---|---|---|
男 | 女 | 男 | 女 | 男 | 女 |
18人 | 11人 | 13人 | 9人 | 18人 | 4人 |
(2023年5月1日現在)
数値の説明(増減理由等)
入学者の構成(出身高校所在地別)
2021年度 | 2022年度 | 2023年度 | |||
---|---|---|---|---|---|
都道府県 | 学生数 | 都道府県 | 学生数 | 都道府県 | 学生数 |
宮城県 | 5人 | その他 | 4人 | 北海道 | 3人 |
その他 | 5人 | 山形県 | 3人 | その他 | 3人 |
東京都 | 3人 | 東京都 | 2人 | 宮城県 | 2人 |
山形県 | 2人 | 北海道 | 1人 | 山形県 | 2人 |
埼玉県 | 2人 | 岩手県 | 1人 | 栃木県 | 2人 |
神奈川県 | 2人 | 秋田県 | 1人 | 千葉県 | 2人 |
岐阜県 | 2人 | 栃木県 | 1人 | 東京都 | 2人 |
北海道 | 1人 | 群馬県 | 1人 | 新潟県 | 1人 |
岩手県 | 1人 | 埼玉県 | 1人 | 石川県 | 1人 |
茨城県 | 1人 | 神奈川県 | 1人 | 長野県 | 1人 |
栃木県 | 1人 | 新潟県 | 1人 | 静岡県 | 1人 |
大阪府 | 1人 | 石川県 | 1人 | 大阪府 | 1人 |
広島県 | 1人 | 愛知県 | 1人 | 兵庫県 | 1人 |
香川県 | 1人 | 大阪府 | 1人 | 青森県 | 0人 |
福岡県 | 1人 | 高知県 | 1人 | 岩手県 | 0人 |
青森県 | 0人 | 福岡県 | 1人 | 秋田県 | 0人 |
秋田県 | 0人 | 青森県 | 0人 | 福島県 | 0人 |
福島県 | 0人 | 宮城県 | 0人 | 茨城県 | 0人 |
群馬県 | 0人 | 福島県 | 0人 | 群馬県 | 0人 |
千葉県 | 0人 | 茨城県 | 0人 | 埼玉県 | 0人 |
新潟県 | 0人 | 千葉県 | 0人 | 神奈川県 | 0人 |
富山県 | 0人 | 富山県 | 0人 | 富山県 | 0人 |
石川県 | 0人 | 福井県 | 0人 | 福井県 | 0人 |
福井県 | 0人 | 山梨県 | 0人 | 山梨県 | 0人 |
山梨県 | 0人 | 長野県 | 0人 | 岐阜県 | 0人 |
長野県 | 0人 | 岐阜県 | 0人 | 愛知県 | 0人 |
静岡県 | 0人 | 静岡県 | 0人 | 三重県 | 0人 |
愛知県 | 0人 | 三重県 | 0人 | 滋賀県 | 0人 |
三重県 | 0人 | 滋賀県 | 0人 | 京都府 | 0人 |
滋賀県 | 0人 | 京都府 | 0人 | 奈良県 | 0人 |
京都府 | 0人 | 兵庫県 | 0人 | 和歌山県 | 0人 |
兵庫県 | 0人 | 奈良県 | 0人 | 鳥取県 | 0人 |
奈良県 | 0人 | 和歌山県 | 0人 | 島根県 | 0人 |
和歌山県 | 0人 | 鳥取県 | 0人 | 岡山県 | 0人 |
鳥取県 | 0人 | 島根県 | 0人 | 広島県 | 0人 |
島根県 | 0人 | 岡山県 | 0人 | 山口県 | 0人 |
岡山県 | 0人 | 広島県 | 0人 | 徳島県 | 0人 |
山口県 | 0人 | 山口県 | 0人 | 香川県 | 0人 |
徳島県 | 0人 | 徳島県 | 0人 | 愛媛県 | 0人 |
愛媛県 | 0人 | 香川県 | 0人 | 高知県 | 0人 |
高知県 | 0人 | 愛媛県 | 0人 | 福岡県 | 0人 |
佐賀県 | 0人 | 佐賀県 | 0人 | 佐賀県 | 0人 |
長崎県 | 0人 | 長崎県 | 0人 | 長崎県 | 0人 |
熊本県 | 0人 | 熊本県 | 0人 | 熊本県 | 0人 |
大分県 | 0人 | 大分県 | 0人 | 大分県 | 0人 |
宮崎県 | 0人 | 宮崎県 | 0人 | 宮崎県 | 0人 |
鹿児島県 | 0人 | 鹿児島県 | 0人 | 鹿児島県 | 0人 |
沖縄県 | 0人 | 沖縄県 | 0人 | 沖縄県 | 0人 |
※その他は外国の学校卒、高卒認定等
(2023年5月1日現在)
数値の説明(増減理由等)
入学者の構成(入試方法別)
2021年度 | 2022年度 | 2023年度 | |
---|---|---|---|
入学者数 | 入学者数 | 入学者数 | |
一般 | 0人 | 0人 | |
総合型 (旧区分名:AO) | 0人 | 0人 | |
学校推薦型 (旧区分名:推薦) | 0人 | 0人 | |
帰国生徒 | 0人 | 0人 | |
社会人 | 0人 | 0人 | |
附属校 | 0人 | 0人 | |
編入学 | 3人 | 1人 | 1人 |
その他 ※ | 24人 | 20人 | 20人 |
留学生 | 2人 | 1人 | 1人 |
※その他は一芸一能入試、専門高校・総合学科卒業生入試、飛び級、中国引揚者等子女入試など
(2023年5月1日現在)
数値の説明(増減理由等)
数値の説明(増減理由等) | |
---|---|
一般 |
「進学」は「その他」で計上 「進学」は「その他」で計上 |
総合型 (旧区分名:AO) | |
学校推薦型 (旧区分名:推薦) | |
帰国生徒 | |
社会人 | |
附属校 | |
編入学 |
退職教授が多く分野が減ったことから出願者が減少した可能性がある。今後も退職教授が増えることから、研究科として分野の減少を食い止める制度(独立准教授制度)を検討中である。 退職教授が多く分野が減ったことから出願者が減少した可能性がある。今後も退職教授が増えることから、研究科として分野の減少を食い止める制度(独立准教授制度)を検討中である。 |
その他 ※ |
退職教授が多く分野が減ったことから出願者が減少した可能性がある。今後も退職教授が増えることから、研究科として分野の減少を食い止める制度(独立准教授制度)を検討中である。 退職教授が多く分野が減ったことから出願者が減少した可能性がある。今後も退職教授が増えることから、研究科として分野の減少を食い止める制度(独立准教授制度)を検討中である。 |
留学生 |