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環境学研究科(博士課程前期)

 
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教育課程

学科・専攻等の名称

学科・専攻名修業年限取得可能な学位
地球環境科学 2年 修士(理学)
都市環境学 2年 修士(工学)、修士(建築学)
社会環境学 2年 修士(経済学)、修士(法学)、修士(社会学)、修士(地理学)

教育課程編成・実施方針(カリキュラム・ポリシー)

環境学研究科博士前期課程は、①環境学の基礎に裏打ちされた思考力で環境問題に果敢に取り組む能力、②自らの専門領域に閉じない柔軟知、③文理にまたがる幅広い学問分野を自由に咀嚼する能力、④次世代の新しい学術分野を創造する能力を身につけるための教育課程を編成しています。
これら①~④の能力を身につけるための教育課程は、環境学の諸分野を広く学ぶための「体系理解科目」、環境学を構成する諸要素を深く専門的に学ぶための「分野科目(Ⅰ類・Ⅱ類・Ⅲ類)」、学位取得のための研究指導により構成されています。

・「体系理解科目」は、博士前期課程の選択必修科目であり、研究科の異なる分野・領域をつなぐ二つの概念「持続性学」と「安全・安心学」を中心とした内容から構成されています。
・「分野科目」は、専門分野の講義科目(Ⅰ類)、セミナー科目(Ⅱ類)、実習科目(Ⅲ類)から構成されています。
・一定の範囲内で、他研究科等で取得した単位も修了単位として認めています。
・各科目では、筆記試験・レポート・口頭発表などシラバスで定める方法により単位認定するとともに、修士論文の指導を通じて、ディプローマポリシーで掲げた能力が身についたことを確認します。

教育課程の特色(履修モデル、カリキュラムマップ等)

授業科目

授業の方法・内容

年間の授業計画

シラバス等

学生が修得すべき知識及び能力に関する情報

学位授与方針(ディプロマ・ポリシー)

(1) 育成する人材像(教育目標)
環境学研究科博士前期課程は、以下に示す資質・能力等を備え、卒業資格を満たした者に、修了を認定し、学位を授与します。

環境学の基礎に裏打ちされた思考力で環境問題に果敢に取り組む
自らの専門領域に閉じない柔軟な英知を備える
文理にまたがる幅広い学問分野を自由に咀嚼する能力を備える
人類社会の中での自らの役割を見出すことができ、国際的に活躍することができる
特に、各専攻では、上記に加え、以下の能力を持った人材を育成します。

地球環境科学専攻
確かな基礎の習得に裏打ちされた、地球の環境に関する科学的知見を活かして、社会に貢献できる能力を備えた人材。

都市環境学専攻
人間活動の場である建築、都市あるいは地域における人工環境と自然環境・人間環境の新たな関係を自ら創出する能力を備えた人材。

社会環境学専攻
価値規範の妥当性と科学的客観性を備えた政策評価・提言に資する能力、あるいは国内外の社会環境政策に関わる様々な分野の要求に応えることのできる能力を備えた人材。

(2) 卒業、修了判定時に課している基準(必要要件)
原則として2年以上在学し、専攻および取得する学位の種類ごとの履修基準に従って、学際的な学修のために開講されている体系理解科目を含み、合計30単位以上を修得し、専攻分野について研究指導等を受けて修士論文の審査に合格した者に修士の学位を授与します。
環境学を構成する理学、工学、人文・社会科学の視点を有した学際的分野に比重を置いた単位取得をした場合に、修士(環境学)を授与します。また環境学の枠組みを支える学術分野の専門分野に重点を置いた単位取得をした場合には、専門分野に応じた修士の学位を授与します。

(3) 修士学位論文の審査基準
学位審査にあたっては、教授会の下に各論文ごとに審査委員会を組織するとともに各専攻・系において論文審査会を開催して申請者の当該分野の研究能力とその基礎となる学識を厳正に審査します。

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学修の成果に係る評価の基準

卒業・修了認定の基準

転学部・編入学等の可否、費用負担

可否費用負担
転学部
編入学

転学部・編入学情報補足

専攻分野

専攻分野
地理学
地質学
土木工学
建築学
環境デザイン・都市デザイン
デザイン工学
応用化学・環境工学
地域社会学
環境学・災害科学

専攻分野に関する説明