本学は、2019年度(平成31年度)に、これまでの修士課程を大幅に組織改編して、「次世代日本型教育システム研究開発専攻」と「教育支援協働実践開発専攻」の2専攻を創設しました。ここに掲載している情報のうち、在学生に関する内容については、上記2専攻のものとなります。
学科・専攻等の名称
学科・専攻名 | 修業年限 | 取得可能な学位 |
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次世代日本型教育システム研究開発専攻 | 2年 | 修士(教育学) |
教育支援協働実践開発専攻 | 2年 | 修士(教育学) |
教育課程編成・実施方針(カリキュラム・ポリシー)
<次世代日本型教育システム研究開発専攻>
教育のグローバル化・国際標準化に対応した次世代日本型教育システムの研究開発力および教育実践力を身につけさせるため、本専攻のカリキュラムは、専攻基盤科目、専攻基礎科目、専攻展開科目、専攻発展科目(フィールド研究)、特別研究によって、以下のように構成されています。
本専攻においては、次世代日本型教育システム研究開発に向けて、教育学の基礎と応用、グローバル・シチズンシップ育成・持続可能な社会構築、教科内容に関わる理論と実践、国際的な開発支援・開発教育研究、日本文化・日本語教育という5つの核となる学修テーマを、「次世代育成領域」「教科内容領域」「多文化共生教育領域」「日本語教育領域」という4つの教育学上の専門領域に関連づけて、授業科目を編成しています。
なお、学修の成果の評価にあたっては、客観性、厳格性を確保するため、学生に対し評価基準をあらかじめ明示し、その基準に従って適切に行い、学位論文等の審査にあたっては、審査委員会を設置し、審査基準に基づき厳格かつ公正な審査を行い、加えて最終試験を実施し、合否判定を行います。
(1) 専攻基盤科目は、教育の実践的・専門的課題について学ぶために、同じ教育学研究科にある専門職学位課程の専攻科目のうち、学校教育の根幹となる教育課程に関わる科目、自ら課題を発見し仮説を構築・検証する力等の社会を先導する力の育成に関わる科目、さらに、次世代教育の国際標準化・多文化共生のため、基礎的な知識習得や課題意識の醸成を目的として本専攻が開設する2科目(1科目は英語による授業)の、計4科目を必修とします。
(2) 専攻基礎科目は、上記必修の専攻基盤科目に加えて、すべてのコア・テーマに関わる本専攻の専門基礎的な内容を複数の領域の学術的観点から扱う授業科目を1科目2単位以上履修します。
(3) 専攻展開科目は、各コア・テーマを専門的・発展的に扱うため、授業の中で扱うテーマと、それを扱う際の教育学上の観点を限定して学ばせる、本専攻の専門的な科目群です。
専攻展開科目の各科目群である「次世代日本型領域:理論と実践」「教科内容関連科目」「地域文化」「異文化間交流」「Project Study on Education in Japan」「日本語教育」「Global Citizenship and Sustainability」「Global Education from Intercultural/Interdisciplinary Perspective」は、それぞれ複数の教育学上の専門領域によって内容が構成されており、全体として4科目8単位以上、履修します。
そのうち、語学学習の内容が含まれる後者(英語による授業または日本語教育の授業)の4つの授業科目群から2科目4単位以上を選択必修し、本専攻の専門性に関わる語学力・コミュニケーション能力を習得します。
また「教科内容関連科目」は「教科内容領域」に関わる科目であり、教職大学院の教科内容・教育課題に関わる科目を履修し、学校教育について選択的に深く学びます。
(4) 専攻発展科目であるフィールド研究は2段階で国内外に展開し、それぞれフィールドでの教育研究活動に事前の学習と事後の省察を組み合わせ、理論と実践を往還させます。
「フィールド研究A」(国内)または「Global Field Research A」(国外)は1年次に履修し、教育のグローバル化・国際標準化と日本型教育システムに関する基礎を実践的に学びます。
「フィールド研究B」(国内)または「Global Field Research B」(国外)は2年次に履修し、日本型教育システムの国際展開を実践の場で試行します。
(5) 特別研究では、在籍中の学修をもとに、教育の国際標準化を先導し、日本型教育システムの研究開発について考察します。
(6) (1)~(5)の成果を踏まえ、知見の深化と研究能力の高度化を図り、修士論文を作成します。
<教育支援協働実践開発専攻>
学校教育の内外で教育支援・教育協働に先導的役割を果たす人材を養成するため、本専攻のカリキュラムは、専攻基盤科目、専攻基礎科目、専攻展開科目、専攻発展科目(フィールド研究)、特別研究によって構成されます。特に専攻基礎科目・専攻展開科目・専攻発展科目においては、教育課題に即した高度な専門性に基づき教育支援・教育協働をプロモーションする能力を身につけさせるため、教育支援・教育協働の特に方法に関する「強み」を習得させるべく、「教育の高度情報化(AIサービスの活用等)」、「教育における心理支援」、「教育における連携・協働化」の観点から履修のあり方を類型化(パッケージ化)し、「教育AI研究」、「臨床心理学」、「教育協働研究」の3つのモデルを「プログラム」とした上でそのまとまりに基づいて履修します。
なお、学修の成果の評価にあたっては、客観性、厳格性を確保するため、学生に対し評価基準をあらかじめ明示し、その基準に従って適切に行い、学位論文等の審査にあたっては、審査委員会を設置し、審査基準に基づき厳格かつ公正な審査を行い、加えて最終試験を実施し、合否判定を行います。
(1) 専門力育成の基盤として、学校教育についての専門基礎知識を学ぶためと、教育支援人材としてのジェネラルな能力を育てることを目的として、専門職学位課程の専攻科目を含む「専攻基盤科目」を設定しています。
(2) 各プログラムに基づく履修の基礎を培うために、それぞれのプログラム毎に「専攻基礎科目」を設定しています。
(3) 各プログラムの「専門力」、「企画提案力」、「分析的実践力」を育成するために、「専攻展開科目」を設定しています。
(4) 専門力、企画提案力、分析的実践力を確かなものにし、「コミュニケーション力・チーム構築力」「チャレンジ精神・主体性」を身につけるために、「専攻発展科目」を設定しています。学んできた内容を統合しプロモーション能力として確かな力量を形成するためにも、「専攻発展科目」では特にそれまでに培った力を基本にして、プログラム毎に指定されたフィールド(プログラム独立・融合)において、サービス・ラーニング(社会実践活動と学修活動を両立させる方法)としての履修を行います(フィールド研究)。
(5) 大学院修了後に即戦力となることができる力量形成を目指し、あわせて「教育支援協働学」の構築に資する考究を行う特別研究を履修します。
(6) (1)~(5)の成果を踏まえ、知見の深化と研究能力の高度化を図り、修士論文を作成します。
教育課程の特色(履修モデル、カリキュラムマップ等)
授業科目
授業の方法・内容
年間の授業計画
シラバス等
学生が修得すべき知識及び能力に関する情報
学位授与方針(ディプロマ・ポリシー)
次世代日本型教育システム研究開発専攻においては、教育のグローバル化・国際標準化に対応し、日本型教育システムの海外発信と国内教育のグローバル化、在外教育施設の支援のために必要な実践的教育力および研究開発能力として、以下のいずれかの能力を身に付けた人に修士号を授与します。
(1)学校教育における次世代日本型教育システムについて十分な知見を修得し、国内外の教育組織の管理・運営スタッフと連携して、日本の文化と教育システムを国際的に展開できる能力
(2)現在の日本型教育システムの課題と可能性を明らかにし、次世代の日本型教育システムを研究開発できる能力
(3)日本型教育システムの課題と特長を、国内外の教育機関で実践的に解決・発展させる能力
教育支援協働実践開発専攻においては、学校教育の内外で教育支援・教育協働に先導的役割を果たすため、以下の能力を身に付けた人に修士号を授与します。
(1)「専門力」:教育における連携・共同の前提となる、「教育の高度情報化」「教育における心理的支援」「教育のネットワーク化」についての基礎的な知識を持つとともに、特定の領域での高い専門性を備え、教育における連携・協働について深く洞察できる力
(2)「企画提案力」:教育における連携・協働の可能性と限界について基本的な理解を持つとともに、現代の教育課題のどの場面で、どのように教育AIや心理的支援の方法、教育ネットワークを活用できるかを考えて提案することができる力。
(3)「分析的実践力」:学校教育の諸側面でAIの利活用や心理的支援、連携・協働を進めるために、教育に関する様々なデータを収集・分析し、具体的に現場を改革できる実践力。
(4)「コミュニケーション力・チーム構築力」:教育支援・教育協働において、学校や企業、行政、地域と協働し、学校において求められる教育改革を進めていく「チーム」を構築する力。
(5)「チャレンジ精神・主体性」:教育に関する高度な専門性に基づき、教育課題を自ら発見しそれを解決することを通して、教育改革を推し進めようとする力。また、組織内や自らでも事業を立ち上げようとする起業家精神に基づく力。
学修の成果に係る評価の基準
卒業・修了認定の基準
転学部・編入学等の可否、費用負担
可否 | 費用負担 | |
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転学部 | 不可 | |
編入学 | 不可 |
(2024年9月1日現在)
転学部・編入学情報補足
専攻分野
専攻分野 |
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教育学(教員養成課程を除く) |
専攻分野に関する説明