学科・専攻等
教育課程編成・実施方針(カリキュラム・ポリシー)
【教育課程編成の方針】
共同学校教育学専攻(博士後期課程)では,学校教育の臨床的研究に関する幅広い知識と深い理解に基づき,学校教育が直面する諸課題に対応し得る能力並びに教員養成系の学士課程・教職大学院を含む大学院課程等における高度な教員養成または教育委員会における教員研修等を遂行し得る能力を獲得し,我が国の教育課題解決と新しい時代の教育に寄与する質の高い教員を養成する大学教員や教員研修の専門家等を養成するために,以下のような教育課程を編成する。
○ 学位論文に関連する個別の研究課題を探究することにより臨床的研究能力を培うための課題研究科目
○ 学校教育及び教員養成に関わる諸課題についての理解を深めるとともに,学校教育に関する臨床的研究並びに教員養成に携わるために必要な知識とスキルを獲得させ,課題研究科目を方法論的側面から支える共通科目
○ 臨床発達教育科学・臨床教科学における諸課題を把握し,その研究方法論を理解することにより,実践的諸課題を探究するために必要な先進的かつ多様な知見を獲得させ,課題研究科目を内容論的側面から支える分野科目
【教育内容・方法に関する方針】
○ 課題研究科目では,個別の研究課題に関して演習と発表形式による授業を行う。
○ 共通科目では,学校で生起する教育事象の臨床的研究に関する高度な研究法の習得,教員養成に関わる今日的課題と大学教員の職業としての専門性の理解のために,講義,演習等による授業を行う。
○ 分野科目では,臨床発達教育科学の諸分野に関わる最先端科学の研究内容・方法論の習得,臨床教科学に関わる教科教育学と教科内容学を融合した形での内容論・教授方法論・教材開発の原理等の習得のために,講義,演習等による授業を行う。
○ 学位論文の研究においては,3大学の連携による指導体制の中で進める。
【学修成果等の評価の方針】
学修成果の評価は,授業科目の目標を達成したことを確認するために,各授業の内容に応じて,筆記試験,口述試験,報告書等により,適切な評価の観点と方法を設定して行う。
最終試験の評価は,学位論文の研究に関連する内容について,口述試験により合否を判定する。
学位論文の評価は,本研究科の定める審査基準に基づき,3大学合同による学位審査委員会を設置して審査し,合否を判定する。
教育課程の特色(履修モデル、カリキュラムマップ等)
共同教育課程とは、複数の大学が相互に教育研究資源を有効に活用しつつ、共同で教育課程を編成する仕組みです。本専攻は、この仕組みを活かし、北海道、大阪、福岡の3地域それぞれの教育事情に応じて積み重ねてきた臨床的な研究と実践(北海道教育大学におけるへき地・小規模校教育と個別最適な学びに関する実績、大阪教育大学におけるダイバーシティ教育と外国にルーツのある児童生徒の教育に関する実績、福岡教育大学における高度な特別支援教育と学校適応支援に関する実績)を相互に融合することにより、より汎用性の高い研究へと昇華させます。
特に、学位論文の研究においては、入学者の希望する研究テーマに応じた研究指導教員を主指導教員とし、3大学にわたる複数の教員による研究指導のチーム体制を整え、共同専攻による大学院の特色を活かして様々な研究分野を包含する研究指導を進めます。この研究指導は、主に主指導教員が属する大学において行いますが、対面による研究指導だけではなく、オンラインによる副指導教員を含めた研究指導や共同研究ネットワークラボの機能も活用しながら、3大学が共同して研究指導を展開します。
授業科目
授業の方法・内容
年間の授業計画
シラバス等
学生が修得すべき知識及び能力に関する情報
学位授与方針(ディプロマ・ポリシー)
共同学校教育学専攻(博士後期課程)では,学校教育が直面する諸課題に対応し得る能力並びに教員養成系の学士課程・教職大学院を含む大学院課程等における高度な教員養成,または教育委員会における教員研修等を遂行し得る能力を獲得する。
本専攻において,所定の単位を修得し,かつ,必要な研究指導を受けて作成した学位論文の審査並びに最終試験に合格し,臨床発達教育科学もしくは臨床教科学に関わる学校教育の諸課題についての研究を自立的,独創的に遂行する資質・能力を有すると認められた者に博士(教育学)の学位を授与する。
学修の成果に係る評価の基準
卒業・修了認定の基準
転学部・編入学等の可否、費用負担
| 可否 | 費用負担 | |
|---|---|---|
| 転学部 | 不可 | |
| 編入学 | 不可 |
(2025年10月1日現在)
転学部・編入学情報補足