学部・研究科等ごとの目的
公立鳥取環境大学の人材養成の基本理念は、「人と社会と自然との共生」の実現に貢献する有為な人材の育成です。本研究科は環境学および経営学の両面から環境問題にアプローチする高度な教育を行うことによって、「人と社会と自然との共生」に基づく持続的社会の構築を追求し実現できる高度専門職業人を育成します。
この高度専門職業人の育成過程をとおして、各々の専攻の専門分野を軸に、環境問題に対し、自然科学的視点および社会科学的視点の双方から対応できる能力を養成します。
環境学専攻は、 「人と社会と自然の共生」に基づく持続可能な社会の実現のため、環境問題と経営問題の全体像を理解し、それら問題の解決に求められる環境学分野の高度な知識と実践力を身につけた、高度職業専門人を育成します。
環境問題と経営問題の解決に求められる「経営からの環境の見方」、「持続可能な生態系の在り方」、「持続可能なエネルギーや物質のマネジメントの在り方」、「持続可能な人工的構造物の在り方」について、高度な知識と実践力を養成します。
経営学専攻は、「人と社会と自然の共生」に基づく持続可能な社会の実現のため、環境問題と経営問題の全体像を理解し、それら問題の解決に求められる経営学分野の高度な知識と実践力を身につけた、高度職業専門人を育成します。
環境問題と経営問題の解決に求められる、環境経営、企業経営、地域経営、経営情報からなる経営学分野の高度な知識と実践力を養成します。
入学者受入方針（アドミッション・ポリシー）
環境問題や経営問題等々に強い関心を有している者で、持続可能な社会の実現に向けて提案・行動する意欲および基礎的能力を有する人材を求めます。
これらの能力等についての評価は、口頭試問および筆記試験の結果、志望理由書などを総合して行います。
教育課程編成・実施方針（カリキュラム・ポリシー）
環境経営研究科の教育目標は、「人と社会と自然の共生」に基づく持続可能な社会の実現のため、環境問題と経営問題の全体像を理解し、それら問題の解決に求められる、各専攻分野を軸とした高度な知識と実践力を身につけることです。
そのために、以下の科目群・特別研究を設置しています。
環境学的視点から経営問題に、および経営学的視点から環境問題に、それぞれ接近するための知識体系を扱う「環境経営科目群」
環境学分野の高度な知識と実践力を養う「自然環境科目群」「資源循環科目群」「人間環境科目群」「特別研究」(環境学専攻)
経営学分野の高度な知識と実践力を養う「企業経営科目群」「地域経営科目群」「経営情報科目群」「特別研究」(経営学専攻)
学位授与方針（ディプロマ・ポリシー）
修士(環境学)学位あるいは修士(経営学)学位は、環境問題や経営問題の全体像を理解し、各々の専攻の専門分野を軸に、環境問題に対し、自然科学的視点および社会科学的視点の双方から対応できる能力を身につけた者に授与されます。
学位が授与されるためには、本大学院の定める期間在学し、規定年限内に所定の授業科目を履修して単位を取得するとともに、修士論文の審査に合格し、上記の能力の修得が認められることが必要です。
修了生は、高度専門職業人として、「人と社会と自然との共生」に基づく持続可能な社会の実現に貢献することが期待されます。
環境学専攻の教育目標は、「人と社会と自然の共生」に基づく持続可能な社会の実現のため、環境問題と経営問題の全体像を理解し、それら問題の解決に求められる環境学分野の高度な知識と実践力を身につけることです。
そのために以下の科目群・特別研究を設置し、これらによって環境学分野の高度な知識と実践力を養います。
・ 環境学的視点から経営問題に、および経営学的視点から環境問題に、それぞれ接近するための知識体系を扱う「環境経営科目群」
・持続可能な生態系の在り方や保全対策の理論・手法について学ぶ「自然環境科目群」
・ 持続可能なエネルギーや物質のマネジメントの在り方や技術開発について学ぶ「資源循環科目群」
・ 持続可能な人工的構造物の在り方について学ぶ「人間環境科目群」
・ 「人と社会と自然の共生」に基づく持続可能な社会の実現のために取り組むべき環境・経営問題を自ら設定し探究するための「特別演習・特別研究」
経営学専攻の教育目標は、「人と社会と自然の共生」に基づく持続可能な社会の実現のため、環境問題と経営問題の全体像を理解し、それら問題の解決に求められる経営学分野の高度な知識と実践力を身につけることです。
そのために以下の科目群・特別研究を設置し、これらによって経営学分野の高度な知識と実践力を養います。
・ 経営学的視点から環境問題に、および環境学的視点から経営問題に、それぞれ接近するための知識体系を扱う「環境経営科目群」
・経営学の基幹的知識体系を扱う「企業経営科目群」
・ 経営学的視点から地域問題(国際関係も含む)に接近するための知識体系を扱う「地域経営科目群」
・情報技術から経営問題に接近するための知識体系を扱う「経営情報科目群」
・ 「人と社会と自然の共生」に基づく持続可能な社会の実現のために取り組むべき環境・経営問題を自ら設定し探究するための「特別研究1・2」