学部・研究科等ごとの目的
看護の諸活動は、人々の生活の営みを健康生活の面から支えるものであり、その中心的課題は人権尊重に基づく自立的問題解決への支援です。この支援では、常に看護サービス利用者中心のあり方が基本となります。
本研究科では、個人の尊厳と人権の尊重を基盤に据えた利用者中心のケアのあり方を追求し、広い視野から看護実践の改革を積極的に推進できる創造的・先駆的指導者層の育成を目指します。この教育・研究活動を通して、国民が受け取る看護サービスの質の向上を図り、同時に、実践性・応用性の高い看護学の確立と発展を図ることを目的とします。
入学者受入方針（アドミッション・ポリシー）
＜本学が求める入学者＞
看護学研究科博士前期課程では、実践現場における看護課題を適確に分析し、理論的・創造的に改革・改善することに指導的役割を担う人材、また人権を尊重した科学的な根拠に基づいた看護サービスが提供できる高度な看護専門職者を育成することを目指しています。
そのため、保健医療福祉教育の場で働いている看護職者（養護教諭含む）であって、看護サービスの改善・改革に強い関心を持っている者、人材育成も視野に入れて看護職場単位または看護チームで課題解決に取組むことに関心のある者、看護サービス利用者の生活を中心にした看護ケアの実践を重視している者の入学を求めています。
なお、学生募集要項に示す期間の実務経験を有することを出願資格の要件の一つとしています。実務経験とは、保健師、助産師、看護師または養護教諭の資格取得後において、当該資格を基にした専門分野での勤務経験をいいます。
＜入学者選抜の基本方針＞
試験は、筆記試験、口述試験（面接）を行います。
筆記試験は、看護（養護を含む）に関する基礎的知識及び考え方を問う看護学一般と選択する領域に関する専門的知識、現状における問題・課題に関する認識状況を問う専門領域選択科目の試験を行います。
口述試験（面接）は、個別面接により行います。入学後に取り組もうとしている実践の改革への問題意識や社会的役割などを含めて、本研究科で育成しようとしている人材像に対する適格性などを確認します。看護（養護を含む）の分野での指導性を発揮できる可能性なども考慮します。なお、必要に応じて、出願時に提出した書類記入事項についての追加質問も行います。
入学者の選抜は、筆記試験の得点、口述試験（面接）及び調査書等の内容を総合して評価します。
教育課程編成・実施方針（カリキュラム・ポリシー）
本研究科博士前期課程では、看護実践の現場において利用者の多種多彩なニーズを的確に捉え、利用者中心のケアを確実に導くことができることを重視し、看護実践の現場で活躍する専門性の高い人材の育成を目指しています。また同時に看護実践の特質を踏まえた看護学教育にも関与でき、現職者の看護生涯学習支援に貢献できる実践的指導者の育成を目指しています。 そのために、以下の方針に基づき、教育課程を編成します。
1. 倫理的判断力と総体的視野からの管理調整能力の基礎を培い、従来の医療サービスの枠組みを超えた視点を修得することを目指して基本科目を設定する。
2. 看護学共通科目は、専門性の高い看護実践能力と看護研究能力を培うことを目指して、専門領域を超えて共通に必要な看護学に関わる科目を設定する。
3. 専門領域は、地域基礎看護学、機能看護学、育成期看護学、成熟期看護学の4領域であり各領域の授業科目は、看護実践研究の基盤となる理論や考え方を学び、援助のあり方に関わる基盤を培う特論科目、文献学習や各学生の実践経験をもとに研究課題の発展と看護職の果たす役割の追求を目指す演習科目、看護実践を改善し、質の高い看護を導く研究活動としての特別研究で構成する。
4. 特別研究は、看護実践の改善・改革を目指した研究課題の設定、計画の立案、研究実施体制の確保、研究の実施、論文作成のすべての段階にわたり研究指導教員が指導する。
5. 専門看護師課程は、慢性看護（地域基礎看護学）、小児看護（育成期看護学）、がん看護（成熟期看護学）の3分野を設置しており、基本科目、看護学共通科目、専門科目、実習科目、課題研究から構成されている。また本課程は日本看護系大学協議会により専門看護師教育課程基準に基づいて認定されている。
学位授与方針（ディプロマ・ポリシー）
以下の能力を修得した者に修士（看護学）の学位を授与する
1. 職場の看護実践の課題を明確にして、研究的かつ組織的に課題解決に取り組むことができる。
2. 専門性の高い看護実践を遂行し、リーダーとして看護職者の教育的指導をすることができる。
3. 幅広い知識と高い倫理観に基づいて、看護実践を改善・改革していくことができる。
4. 保健・医療・福祉・教育等多様な専門職者とチームケア充実に向けた活動を推進・管理することができる。