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グローバル・コミュニケーション実践研究科(専門職学位課程)

 
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教育課程

学科・専攻等の名称

学科・専攻名修業年限取得可能な学位
グローバル・コミュニケーション実践専攻 2年 英語教育修士(専門職)、日本語教育修士(専門職)、発信力実践修士(専門職)

教育課程編成・実施方針(カリキュラム・ポリシー)

入学した学生は英語教育実践領域・日本語教育実践領域・発信力実践領域のいずれかに属します。共通科目を一定単位まで履修してグローバル・コミュニケーションの基礎を英語で学ぶと同時に、それぞれの領域の専門科目群から必修科目・選択必修科目・選択科目を履修します。また、教育実習やインターン等、各領域で指定された科目によって実践的技能や指導力を身につけ、そこでの学びに基づいて指導教員(アドバイザー)の指導を受けつつ課題を遂行し、知識と実践の統合と課程の仕上げを行います。学修成果の評価は予め示した成績評価基準に基づき、GPAを用いて厳格な評価を行います。
英語教育実践領域では、英語教育実践に不可欠な知識と技能を取り扱う科目群を必修科目として配置するとともに、実際の教育現場で授業実践をする実習科目(3単位)を必修とします。実習は、原則として1単位ごとに時期を3学期に分けて行いますが、現職教員の場合など事情に応じて1学期に3単位の実習を行うことも可能です。4技能の指導法・教材作成法に関わる発展的な科目に加え、言語教育の視点に深みを与える言語学、社会学の分野の科目、小学校での英語教育を視野に入れた科目を配置して、様々な教育現場に対応できるカリキュラムとします。全ての授業は英語で行うものとします。
日本語教育実践領域では、1年次に日本語教育に必要な言語学や第二言語習得理論関連の理論科目を学びます。2年次に実践的な専門知識体得のため3期(春・秋・冬)にわたる教育実習が必修科目として課せられます。教育実習は、2期は国内で1期は海外で実施されます。修了要件として、アクションリサーチ報告会での口頭発表が義務付けられます。日本語教育実践領域の授業は、共通科目を除き、日本語で行うものとします。
発信力実践領域では、選択必修科目としてジャーナリズム、または広報に関する基礎的科目を履修し、国際報道や組織コミュニケーションなどの科目によって将来の職業に結びつく高度な専門知識を身に付けます。また、現代の国際社会における諸問題に関する科目や情報リテラシーを高める科目などを学び、知識の幅を広げるとともに2年次には、インターンシップ、フィールド・リサーチが課せられます。修了要件として修了論文執筆と口頭試問または修了プレゼンテーションと口頭試問が義務付けられます。全ての科目を英語で学修し、国際的に活躍できる言語能力を高めます。
また、専門分野を超えた広い視野を培うため、他領域の専門科目も3科目9単位まで選択科目として履修することができます。

教育課程の特色(履修モデル、カリキュラムマップ等)

授業科目

授業の方法・内容

年間の授業計画

シラバス等

学生が修得すべき知識及び能力に関する情報

学位授与方針(ディプロマ・ポリシー)

国際教養大学大学院は、現代の国際社会にあって、高度なコミュニケーションの理論と実践にかかる教育研究を行い、高度な知識と実践力、指導力を備えた教育・研究者や専門的な人材を養成することにより、国際社会と地域社会に貢献することを使命としています。その実現のため、所定の教育課程を修め、以下のような能力を身に付けた者に対して専門職修士の学位を授与します。
・高度なグローバル・コミュニケーションに係る理論を理解し、実践に移すことができる
・国際的視野と言語能力を備え、国際社会に貢献できる
・専門知識、実践的な技能と指導力を有し、高度な職業人として活躍できる
国際教養大学大学院で修士号を修得するためには、原則2年以上在学し、所定の授業科目を履修し、36単位(発信力実践領域は37単位)以上を修得すること、また、成績が累積GPA3.00以上であることが求められます。

学修の成果に係る評価の基準

卒業・修了認定の基準

転学部・編入学等の可否、費用負担

可否費用負担
転学部不可
編入学不可

転学部・編入学情報補足

本大学院は1研究科のみから構成されており、転学部(研究科)は制度上、想定されていない。

専攻分野

専攻分野
言語学
日本語
英米語
コミュニケーション学
放送・新聞・メディア・マスコミ
教育学(教員養成課程を除く)
教育学(教員養成課程)
国際関係学・国際協力

専攻分野に関する説明