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理学院(修士課程)

 
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費用及び経済的支援

授業料、入学料、その他の徴収費用

授業料入学料その他の徴収費用(宿舎費用、教材購入費、施設利用料など)
635,400円282,000円

授業料、入学料、その他の徴収費用(費用に関する説明)

費用に関する説明
授業料
入学料
その他徴収費用
(宿舎費用、教材購入費、施設利用料など)

学納金の延納・分納の可否

学納金の延納 学納金の分納
不可

休学及び復学に係る費用

休学時納付金休学時納付金(復学時返還の有無)休学時納付金(返還額)

休学及び復学に係る費用(費用に関する説明)

休学中、授業料は免除となる。(月割)

奨学金

制度名受給資格支給枠支給金額
東京科学大学基金奨学金『青木朗記念奨学金』

・本学学院の修士課程1年次の者(4月現在)
・本人が属する世帯の税込年収合計が給与所得で800万円未満、給与所得以外の所得金額が337万円未満の者

・本学学院の修士課程1年次の者(4月現在)
・本人が属する世帯の税込年収合計が給与所得で8

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3名

3名

月額5万円

月額5万円

東京科学大学基金奨学金『三原正一女子学生活躍支援奨学金』

・翌年4月に本学学院の修士課程または専門職学位課程に進学する本学学士課程の女子学生

・翌年4月に本学学院の修士課程または専門職学位課程に進学する本学学士課程の女子学生

3名

3名

月額5万円

月額5万円

東京科学大学基金奨学金『パラマウントベッド奨学金』

・翌年4月に本学学院の修士課程に進学する本学学士課程の者
・本人が属する世帯の税込年収の合計が給与所得の場合支払金額が800万円未満の者、給与所得外の場合所得金額が337万円未満の者
・将来、医療・介護分野におけるエンジニアとしてグローバルに活躍する意欲のある者。

・翌年4月に本学学院の修士課程に進学する本学学士課程の者
・本人が属する世帯の税込年収の合

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2名

2名

月額5万円

月額5万円

東京科学大学基金奨学金『高砂熱学工業 創立100周年記念奨学金』

・本学学院の修士課程1年次の者(4月現在)
・革新的環境イノベーションに挑戦し、新しい価値創造・社会貢献をしようとしている者

・本学学院の修士課程1年次の者(4月現在)
・革新的環境イノベーションに挑戦し、新しい価値

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2名

2名

月額5万円

月額5万円

東京科学大学基金奨学金『住友重機械工業奨学金』

・翌年4月に本学学院の修士課程に進学する本学学士課程の者
・将来、グローバルにものづくりにチャレンジする意欲がある者

・翌年4月に本学学院の修士課程に進学する本学学士課程の者
・将来、グローバルにものづくりに

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2名 (内、1名は女子学生から選出するものとする)

2名 (内、1名は女子学生から選出するものとする)

月額5万円

月額5万円

東京科学大学基金奨学金『AirTrunk 奨学金』

・本学学院の修士課程1年次の女子学生(4月現在)
・本人が属する世帯の税込年収の合計が給与所得の場合支払金額が800万円未満の者、給与所得外の場合所得金額が337万円未満の者
・STEMに情熱を持ち、持続可能なデジタル社会の未来を創造するキャリアに貢献する意欲を持つ者

・本学学院の修士課程1年次の女子学生(4月現在)
・本人が属する世帯の税込年収の合計が給与

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2名

2名

月額5万円

月額5万円

東京科学大学基金奨学金『Western Digital奨学金』

・翌年4月に本学学院の修士課程または専門職学位課程に進学する本学学士課程の女子学生
・国籍は問わない。ただし、日本語で申請書類の作成及び日常会話ができる者(面接審査は日本語で行う)

・翌年4月に本学学院の修士課程または専門職学位課程に進学する本学学士課程の女子学生
・国籍

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若干名

若干名

月額5万円

月額5万円

東京科学大学基金奨学金『三菱電機ソフトウエア奨学金』

・翌年4月に本学学院の修士課程に進学かつ進学先の所属が理学院、工学院、情報理工学院、生命理工学院のいずれかである本学学院の学士課程の者
・日本国籍である者及び永住者等の在留資格を持つ者

・翌年4月に本学学院の修士課程に進学かつ進学先の所属が理学院、工学院、情報理工学院、生命理

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2名

2名

月額5万円

月額5万円

東京科学大学基金奨学金『ADEKA奨学金』

・理学院・工学院・物質理工学院・情報理工学院の修士課程1年次に在籍する留学生
・国籍は問わない(日本国籍を除く)。ただし、日本語で申請書類の作成及び日常会話ができる者
・将来グローバルなフィールドで、ものづくりにチャレンジする意欲のある者

・理学院・工学院・物質理工学院・情報理工学院の修士課程1年次に在籍する留学生
・国籍は問わ

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3名

3名

月額8万円

月額8万円

授業料減免

制度名減免資格対象人数減免額
授業料免除

【新入生】
次の各号の一に該当する者。
① 経済的理由によって納付が困難であり、かつ学業が優秀と認められる者。
② 入学前1年以内において、学資負担者が死亡し、又は本人もしくは学資負担者が風水害等の災害を受けたこと等により納付が著しく困難であると認められる者。
③ 前記に準ずる場合であって、学長が相当と認める理由がある者。
※ 2025年度後期に入学した留学生を除く。ただし、2025年4月から 2025年9月まで(2025年度前期)本学に在籍した者は免除申請が可能です。
※ 私費外国人留学生で政府派遣を除く。
【在学生】
次の各号の一に該当する者。
① 経済的理由によって納付が困難であり、かつ学業が優秀と認められる者。
② 授業料の各期ごとの納付前6 ヶ月以内において、学資負担者が死亡し、又は本人もしくは学資負担者が風水害等の災害を受けたこと等により納付が著しく困難であると認められる者。
③ 前記に準ずる場合であって、学長が相当と認める理由がある者。
④ 留年中の者、又は標準修業年限を超えた者は、原則として免除対象者としない。
※ 私費外国人留学生で政府派遣を除く。

【新入生】
次の各号の一に該当する者。
① 経済的理由によって納付が困難であり、かつ学業が

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授業料の全額又は半額

授業料の全額又は半額