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教育学部(教員養成以外)

 
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教育研究上の目的と3つの方針

学部・研究科等ごとの目的

教育学部(学士課程)
本学の目的は、学則第1条に「高い知識と教養を備えた創造力・実践力に富む有為の教育者を養成すること」
と定めている。また、教育学部に置く課程ごとに次のとおり定めている。(東京学芸大学教育学部に置く課程の
教育目的に関する規程)

<教育支援課程>
教育支援課程は、教育の基礎知識と教育支援の専門知識、ならびに協働力・ネットワーク力・マネジメン
ト力を習得することを通じて、学校現場と協働して様々な現代的教育課題の解決を支援する意欲と能力を備え、
自ら考え行動できる教育支援人材を養成することを目的とし、「生涯学習・文化遺産教育」「カウンセリング」「ソーシャル
ワーク」「多文化共生教育」「情報教育」「表現教育」「生涯スポーツ」の7コースにおいて、各分野の専門
的知識・技能を習得させるとともに、その専門性に基づいた教育的実践能力を育成するための教育を行う。

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入学者受入方針(アドミッション・ポリシー)

<教育学部共通>
 東京学芸大学は,豊かな教養と広い視野をもち,教育の諸課題や人間の発達についての深い理解と,専門的な学識・技能をもって,社会のさまざまな分野で教育的,協働的な実践を進めることができ,未来を切り拓くことができる「有為の教育者」を志す人を求めています。
 このため,本学では学生が次のような目標をもって,大学の講義や演習,実習(教育実習等),実験や自主ゼミナールに意欲的に取り組み,更にサークル活動,インターンシップ,ボランティア活動,海外や実社会での各種の体験活動等を通して,有意義で密度の濃い大学生活を送ることを期待します。
1.深い教養と豊かな知識を身に付け,知的な創造力や探究心を磨き,教科等の専門的な学びを深めること
2.子どもに対する愛情と教える喜びを育むこと
3.社会の変化や多様な教育課題に関心を持ち,学校や社会をより良く変革する力を育むこと
4.柔軟な感性と豊かなコミュニケーション能力,他者と協働する力や困難な諸課題にしなやかに対応する力を育むこと
5.共生社会の実現に貢献し,国際的視野を身に付けること
 本学は「有為の教育者」として直接に人間とかかわる人材を養成することから,入学者に対しては,特に,教師や教育支援人材への志望意欲を有していることを求めています。その上で,以下に述べるような各課程・専攻の教育内容に関わる学修を高等学校段階までに達成しているのみならず,多様な人々との豊富な相互交流の経験を有していることを期待しています。
 本学は,一般選抜(前期日程),一般選抜(後期日程),学校推薦型選抜,総合型選抜等の方法で入学者の選抜を行います。
 一般選抜(前期日程)では,大学入学共通テストを利用し,教育者を目指すにあたり基礎的な学習到達度を評価するとともに,教師又は教育支援人材への意欲・適性及び各課程・専攻・コースに必要とされる知識・技能及び思考力・判断力・表現力等や主体的に学習に取り組む態度を学科試験や実技試験,面接や小論文により評価します。
 また,一般選抜(後期日程)では,前期日程同様大学入学共通テストを利用し,教育者を目指すにあたり基礎的な学習到達度を評価するとともに,教師又は教育支援人材への意欲・適性及び各課程・専攻・コースに必要とされる知識・技能及び思考力・判断力・表現力等や主体的に学習に取り組む態度を面接や小論文,実技試験により評価します。
 学校推薦型選抜では,各課程・専攻・コースにおいて面接や小論文,実技試験を行い,教育者になる強い意欲を有するかを評価するとともに,各課程・専攻・コースに必要とされる知識・技能及び思考力・判断力・表現力等や主体的に学習に取り組む態度を有するかを評価します。
 総合型選抜では,出願書類と各課程・専攻・コースにおいて行う小論文,適性検査,面接により,学校の内外を問わず取り組んできた様々な活動により培った資質・能力や,教育者になる強い意欲を有するかを評価するとともに,各課程・専攻・コースに必要とされる知識・技能及び思考力・判断力・表現力等や主体的に学習に取り組む態度を有するかを総合的に評価します。

 この他,帰国生選抜,私費外国人留学生選抜,国際バカロレア選抜など,多様な選抜方法によって,多様な人材を受け入れることを目指しています。

<学校教育教員養成課程 >
〈初等教育専攻(A類)〉
 本専攻は,小学校の全教科等に関する幅広い知識・技能・指導力とともに,特定の教科や横断的領域に関する専門性をも兼ね備えた小学校の教師,または幼児教育の専門的知識・技能・指導力を備えた幼稚園の教師の養成を目的としています。
なお,日本の小学校においては,教科担任制が一部で導入されているものの,基本的に全科担任となっており,また,幼稚園においては,領域を総合的に指導する担任制となっていることから,本専攻の入学者に対しては,どのコース(プログラム)においても,小学校・幼稚園で扱う教育内容に関連する諸科目等を高等学校段階まで幅広く学修し,教科等の指導の前提となる知識・技能を満遍なく身に付けていることを期待しています。
〈中等教育専攻(B類)〉
 本専攻は,中学校・高等学校の教科等に関する高度な専門性と,優れた実践力を兼ね備えた教師を養成することを目的としています。
なお,日本の中学校・高等学校においては,基本的に教科ごとの担任制となっていることから,本専攻の入学者に対しては,それぞれのコースにおいて養成する教師の担当教科等に関連する諸科目を高等学校段階まで学修し,教科等の指導の前提となる知識・技能を満遍なく身に付けていることを期待しています。
〈特別支援教育専攻(C類)〉
 本専攻は,特別支援教育全般とともに,聴覚障害,言語障害,知的発達障害,学習障害に関する高い専門性と優れた実践力を兼ね備えた教育者の養成を目的としています。
なお,日本の特別支援学校においては,幼稚園,小学校,中学校,高等学校に準ずる教育を施すことから,本専攻の入学者に対しては,それぞれの学校で扱う教育内容に関連する諸科目等を高等学校まで学修し,教科等の指導の前提となる知識・技能を満遍なく身に付けていることを期待しています。
〈養護教育専攻(D類)〉
 本専攻は,子どもの多様で複雑な健康課題に対応し,発達段階を踏まえて心とからだの両面から子どもの健康支援ができる養護教諭の養成を目的としています。
養護教諭になるには,児童生徒,教職員の実態に即した健康相談や健康教育,保健指導等が実践できる専門的知識と技術を,大学4年間で身に付ける必要があります。そこで本専攻では,人間の健康や病気を理解する基礎力として,大学入学までに,特に「生物」と「保健」をしっかり学修して,入学されることを期待しています。

<教育支援課程 >
〈教育支援専攻(E類)〉
教育をめぐる現在の日本の社会状況は非常に複雑なものとなっています。そのため,学校・家庭・地域
が連携しつつ,教育の営みを幅広く支援していく必要があります。
本専攻では,教育の基礎知識や教育に関する諸課題についての知識,教育支援の専門知識,ならびに協
働力・ネットワーク力・マネジメント力を習得することを通じて,学校現場と協働して,様々な現代的教
育課題の解決を支援する意欲と能力を備え,自ら考え行動できる教育支援人材を養成します。
そこで本専攻では,このような教育理念に共鳴するとともに,様々な教育現場をフィールドにして高度
な実践力を身に付け,将来,学校・地域・教育行政・教育関連企業・教育関連NPO等の場で教育支援人
材として活躍することに,強い意志と意欲を持って学ぼうとする人を求めています。
なお,本専攻の入学者に対しては,高等学校段階までの各教科などの基礎的な学力をもとに,教育・人
間・社会・文化・スポーツ・情報などに関する問題や課題に広く関心を寄せ,それらに取り組む意欲や態
度を有していることを期待しています。

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教育課程編成・実施方針(カリキュラム・ポリシー)

[教育学部共通]
東京学芸大学は、教員養成を主目的とした学校教育教員養成課程と、学校現場と協働して様々な現代的教育課題の解決を支援できる人材を養成する教育支援課程の2つの課程で構成されており、大学全体として、次のようなカリキュラムを編成、実施するものとします。

【教育課程の編成及び教育の内容】
本学においては以下、4つの科目区分を体系的に編成し、卒業認定・学位授与の方針に掲げる4つの目標と授業科目との関係について、カリキュラムマップ、ナンバリングを通して可視化します。
なお、「教養科目」や「教育創成科目」に一部開設する留学生との共修科目により、国際的視野の獲得を目指します。

「教養科目」
人権を尊重し、国際的視野を基盤とした共生社会の実現に貢献できるよう、深い教養と豊かな知性を身につけることを目的に、1,2年生を対象に、「総合学芸領域」、「健康・スポーツ領域」、「語学領域」の3つの領域にわたって学修します。「総合学芸領域」は学士課程での学びの基礎を固めるとともに、多様な学問の視角や方法を体得することを通じて、現代的諸課題を自ら把握し主体的に探究する姿勢を養うことを目的に、(A)「学びの基本」となる科目群、(B)人間の存在や営みについて深めるタイプの科目群、(C)社会の多様性や広がりを知るタイプの科目群、(D)世界の様々な事象を科学的に解明するタイプの科目群、の4つの科目群で構成されます。
特に本学は、人権教育を重視しており、「人権教育」を全学必修科目に加えています。

「教育創成科目」
子供・教師・学校が社会とともにより良い未来を創造していく教育の実現に向けて、伸ばすべき5つの資質能力①「探究力、創造力、他者・社会と協働できる力」を育成する力②子供が置かれている多様な環境への対応力③学び続けるために自己をマネジメントする力④学校教育のより良い変革に資する基盤となる探究力、創造力⑤学校内での協働・社会との連携をマネジメントする力、に対応した科目で構成され、教育という営みの様々な課題について先端的な内容を学ぶ未来志向の内容です。学生は、自らの目指す教師の在り方・課題に基づいて主体的に授業科目を選択することで、自らの学びをデザインします。
1年生から3年生を対象に、主に学校教育にフォーカスしたもの(Ⅰ群)と学校内外での様々な教育課題に関わるもの(Ⅱ群)に区分され、学校教育教員養成課程と教育支援課程の学生が共通に学ぶ横断的な科目群となっています。

「教育基礎科目」
教育職員免許法を踏まえ、教育の基本的概念や基礎的な知識、教職の在り方及び児童生徒の発育等に対する理解を修得する「教育の基礎的理解に関する科目」(1、2年生対象)と、実践的な教育方法や指導法等を扱う「道徳、総合的な学習の時間等の指導法及び生徒指導、教育相談等に関する科目」(2、3年生対象)により、学校教育にかかる基礎的な内容を学ぶ科目です。更に、1、2年生を対象とした「自己創造のための教育体験活動」にて学校現場での体験活動を主体的にデザインすることで自らの課題認識形成の端緒とし、3、4年生で履修する教育実習や教職実践演習等の「教育実践に関する科目」により、「教育の基礎的理解に関する科目」や「道徳、総合的な学習の時間等の指導法及び生徒指導、教育相談等に関する科目」で学んだ内容を実践につなげます。
※学校教育教員養成課程のみで開設される科目です。

「専攻科目」
コース・プログラムで学ぶ教科等の専門的な学びを深める1~4年生を対象とした科目群です。保育における各領域や小学校、中学校、高等学校の各教科の指導をするために必要な内容を学ぶ「教科(保育内容)の指導法」や、教科等の専門性と学習指導の融合・架橋を図る「教育内容科目」を含みます。「卒業研究」は4年間の学びの集大成に位置づけ、全学必修科目とします。
また、「専攻科目」には初年次向け専門基礎科目(入門セミナー)を設け、新入生の大学における学修に加え、各コースの専門的な内容を円滑・効果的に進めるためのカリキュラムを編成しています。

【教育方法】
各授業科目のシラバスにおいて、ねらいと目標、内容、テキスト、参考文献、成績評価方法、授業スケジュール、授業時間外における学習方法、授業実施方法を周知します。
各授業科目は講義、演習、実験、実習など、教育内容の特質にあわせた授業形態で実施します。また、実習科目の中には教育実習等、講義等で得た知識を現場で実践する方法について学ぶ科目を含みます。
アクティブ・ラーニングを授業科目の中に積極的に取り入れることで、主体的な学習を促進します。
履修カルテや、教職実践ポートフォリオ等により、学生が自身の学習を振り返ることで、自らの課題に基づいた主体的な学習計画を作成することを促します。
学生の主体的で計画的な学習(それぞれの授業科目の予習・復習の時間を含む)を促すため、履修登録単位数に制限を設けるCAP制を導入しています。
ICT活用指導力修得のための科目群を体系的に開設し、本学独自のチェックリスト等を通して学びの体系性を可視化します。

【学修成果の評価】
学修成果の評価にあたっては、客観性、厳格性を確保するため、シラバスにより、学生に対し評価基準をあらかじめ明示し、その基準に従って適切に行います。
学生自身が学年の初めに1年間の学修計画を十分に立て、自分の学修目標をしっかり定めたうえで、履修する授業科目を選択させることを目的に、GPAによる成績評価制度を導入しています。GPAは指導教員にも通知され、学習指導や助言等の参考にすることにより履修指導の促進も図ります。
卒業認定・学位授与の方針に掲げる4つの目標を達成するため、課程ごとに、以下のカリキュラムを編成、実施します。

[教育支援課程]
本課程は、教育の基礎理論と教育支援の専門知識、ならびに協働力・ネットワーク力・マネジメント力を習得することを通じて、学校現場と協働して様々な現代的教育課題の解決を支援できる有為な教育支援人材の養成を目的としたカリキュラム構成となっています。

1 豊かな教養と広い視野
現代社会の諸事象(個々の人間存在・社会の構成・自然界の状況等)を主体的に捉え、多様な視野と方法をもって分析する力を身につけるとともに、母語や文化を異にする多種多様な人々の思考を知り、相互に尊重し合い、円滑なコミュニケーションを図ることを目的に、「教養科目」において、「総合学芸領域」、「健康・スポーツ領域」、「語学領域」の3つの領域にわたって学修します。

2 教育課題及び人間発達に関する理解
時代や社会の状況に応じて変化する多様な教育課題を把握し、学校や社会をより良く変革することに自律的・主体的に取り組むことができるとともに、それぞれの時点での人間の知識・技能の個々の課題に応じて、発達を援助する実践につなげることを目的に、「教育創成科目」において、学校内外の教育課題等を学修します。

3 専門的な学識・技能
人間の発達や教育課題を解析する諸学問等について専門的な学識を持つとともに、そうした学識を基に研究的な発信をすることを目的に、「専攻科目」において、コースの特性に応じたグローバル化や情報化の進展、心の教育の必要性、表現やコミュニケーション等の専門的な内容を学修します。

また、課程共通科目を設けることにより、7つのコースが一体となったカリキュラムを構成すると同時に、各コースの専門性を基礎としたキャリア教育を充実させることにより、広く教育支援人材に必要とされる専門的な内容を学修します。

4 協働的な実践力
立場を異にする様々な他者と連携・協働し、その時々に解決の迫られている諸課題の解決策を導くことを目的に、「専攻科目」において、コースの特性に応じた様々なフィールドでの実践力を身に付けます。

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学位授与方針(ディプロマ・ポリシー)

[教育学部共通]
本学は、知識基盤社会を支える有為の教育者を養成し、教育を通して社会変革を主導する拠点的な大学として、個人の幸福と世界の持続的発展に貢献し、それらを自律的かつ主体的に実現することができるコンピテンシー等を、未来を切り拓く重要な力として育成し、有為の教育者を養成することを使命としている。

この使命のもと、教育学部においては、①豊かな教養と広い視野により、②児童生徒をはじめとする人間の発達についての深い理解を得るとともに、③それぞれの専門的な学識・技能を身につけ、④それらを基に社会の様々な場における教育的な実践を行える優れた人材を育成することを目標としている。

この目標に基づき、それぞれの課程・専攻・コース所定の単位を修得し、学士課程全体を通じて体得した幅広い学識や研究手法などを基に、今後の社会において生じうる様々な課題に対して柔軟に対応できる発展性と、自己成長力を身に付けるとともに、立場を異にする者との連携・協働により、こうした課題解決に取り組むことができると認められる者に学士(教育)の学位を授与する。

4つの目標に関して、身に付ける具体的な資質・能力は課程ごとに下記のとおりとする。

[教育支援課程]
1 豊かな教養と広い視野
現代社会の諸事象(個々の人間存在・社会の構成・自然界の状況等)を主体的に捉え、多様な視野と方法をもって分析する力を身に付ける。
母語や文化を異にする多種多様な人々の思考を知り、相互に尊重し合い、円滑なコミュニケーションを図ることができる。

2 教育課題及び人間発達に関する理解
時代や社会の状況に応じて変化する多様な教育課題を把握し、学校や社会をより良く変革することに自律的・主体的に取り組むことができるとともに、それぞれの時点での人間の知識・技能の個々の課題に応じて、発達を援助する実践につなげることができる。

3 専門的な学識・技能
人間の発達や教育課題を解析する諸学問等について専門的な学識を持つとともに、そうした学識を基に研究的な発信をすることができる。

(生涯学習・文化遺産教育コース)
地域や職場、公民館・図書館・博物館、学校などにおいて、相互に共同して実践的指導力を発揮することができる。また、文化財とその保存に興味と関心を持ち、教育に活用できる。

(カウンセリングコース)
学校現場や社会で生じている心の問題に対応するために必要な心理学の理論や方法を習得し、専門的な心の支援が実践できる。

(ソーシャルワークコース)
社会福祉の専門的知識と技術をもって、学校をはじめとする関連領域の専門家と協働しながら、児童・生徒・家族および関係者に対するソーシャルワークを実践できる。

(多文化共生教育コース)
多文化共生社会の中で外国につながる人々とともに学ぶために、異なる文化・言語に関心を持って多様な価値観を持つ人々と協働し、国内外の学校や地域・社会とコミュニケーションを行うことができる。

(情報教育コース)
教育の情報化と情報通信技術(ICT)の進展に対応して、情報科学およびICTに関する専門的な知識とスキルをもとに、情報教育を推進したり、ICTと人間や社会との関係を科学的に探究したりすることで、学校、地域・社会、関連企業等において、ICTの開発者としても活躍できる。

(表現教育コース)
芸術表現に関する理論と実践的経験を、教育を含むあらゆる社会的なコミュニケーションの場で応用できる。

(生涯スポーツコース)
体育、スポーツ、レクリエーションの各分野において、専門的指導者として体力づくり、競技力の向上、健康づくり等を担うことができる。

4 協働的な実践力
立場を異にする様々な他者と連携・協働し、その時々に解決の迫られている諸課題の解決策を導くことができる。

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