学部・研究科等ごとの目的
山口県立大学大学院は、広い視野に立って、専攻分野における学術の理論及び応用を教授研究し、高い倫理観を持った高度な専門職業人並びに学術の研究者及び教授者の育成を図り、住民の健康の増進及び個性豊かな地域文化の進展に資することを目指しています。
入学者受入方針（アドミッション・ポリシー）
【知識と理解】
健康・福祉に関する学術領域を学ぶために必要な基礎学力を備え、自らの研究テーマの背景及び意義に関連した基礎的知識を有している人。
【思考力と表現力】
健康・福祉に関する研究に取組むために必要な思考力と表現力を備え、自らの研究テーマの背景及び意義について概ね説明できる人。
【意欲と態度】
高度専門職業人として、意欲と熱意をもって地域に貢献しようとする人。
教育課程編成・実施方針（カリキュラム・ポリシー）
１）教育課程の体系
健康福祉学研究科博士前期課程の教育課程は、卒業認定・学位授与方針で示している資質・能力をバランスよく修得できるように、順序性と体系性に配慮されています。
順序性と体系性については、カリキュラム・ツリーで示しています。身に付ける資質・能力についてはカリキュラム・マップで示しています。
２）教育課程の編成
研究科共通科目は、学際的な視点から異なる価値観の共存につながる幅広い知識を身に付け、多様な専門性を有する人々と交流し違いを超えて理解し合おうとする態度を身に付ける科目です。
基礎科目群は、健康・福祉に関する基礎的知識について体系的に理解して論理的に説明できる力と、健康・福祉に関する諸課題の発見と解決を図るための研究方法と論理的思考力を身に付ける科目群です。
専門科目群は、健康・福祉における自らの研究テーマ関連の専門的知識について体系的に理解して論理的に説明できる力と、健康・福祉に関する諸課題を発見し、解決策について批判的検討と他者との連携を踏まえた上で提案できる力を身に付ける科目群です。
特別研究は、人権を尊重する倫理観に基づき、研究的視点を持って、健康・福祉に関する課題の発見と解決に貢献できる力と、課題解決のために地域社会の多様な人々と連携することができる力を身に付けるため、更に研究科共通科目・基礎科目・専門科目で培った力を実践の研究で高める科目群です。
３）教育内容・方法
学問領域に関する講義、演習等からなるコースワークと、自ら設定した研究テーマにもとづき主担当教員及び副担当教員の指導の下に研究を行うリサーチワークからなり、これらをバランスよく履修することができます。
リサーチワークについては、主担当教員と2名の副担当教員からなる複数指導体制をとっています。
社会人が働きながら学べるように、通常時間帯（昼間）に開講される授業科目と特例の時間帯（夜間等）に開講される授業科目を隔年で入れ替えて開講し、オンラインによる授業も実施しています。
職業を有している等の事情により標準修業年限の2年では履修困難な方を対象として、標準修業年限分の授業料で2年を超えて修学することができる長期履修制度を設けています。
研究科共通科目の「生命と生活の質特論」は、国際文化学研究科と健康福祉学研究科の院生とが合同で学ぶ機会であると共に、地域の人々も参加できる公開授業です。領域を超え、多角的・複眼的な視点で学び合うことができる授業です。
４）学修成果の評価
成績評価は、各科目の到達目標に基づいて、厳格に行います。
各科目の具体的学習目標に沿って成績の評価項目とその割合を定め、シラバスに記載します。評価項目の対象は、授業態度、小テスト、自主学習態度、レポート、プレゼンテーション、学期末筆記試験、その他（実技、論文や制作物等の成果物等）となります。
修士論文の評価については、審査基準（ルーブリック）に基づいて、修士論文審査委員会（主査1名、副査2名以上）で審査します。その評価結果を踏まえて大学院教授会において可否を決定します。
学位授与方針（ディプロマ・ポリシー）
「健康福祉学」をヘルスやライフに関連する多領域を統合する学際的な学問と位置づける考え方を継続し、限られた一領域の専門性だけでなく、健康や福祉に関連する学際的な力又は複数領域に及ぶトランスファラブルな力を有する人材を育成する。
健康福祉学研究科博士前期課程では、主として「高度専門職業人養成」を行う。特に、ライフイノベーションの職域における「知のプロフェッショナル」（AI時代でも活躍する力、当該領域を先導する力、多領域と協働する力等を有する人材）を育成する。
【知識と理解力】
健康・福祉に関する基盤となる知識を有し、人の生命と生活及び人を取り巻く環境について説明できる。
【論理的思考力と表現力】
健康・福祉に関する地域の諸課題を新たに見出し、解決する方法を論理的に導くことができる。また、自らの思考や判断を的確に表現し、伝えることができる。
【解決力と連携力】
人権を尊重する倫理観に基づき、研究的視点を持って、健康・福祉に関する諸課題の解決に貢献できる。また、課題解決のために、地域社会の多様な人々と連携することができる。