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比較社会文化学府(博士課程(後期))

 
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教育研究上の目的と3つの方針

学部・研究科等ごとの目的

現代世界は、国家間の関係という意味での「国際化」をこえた、グローバリゼーションの時代にあります。
それは人やモノ、資本、情報などの移動と交流の飛躍的な増加や、地球環境問題の深刻化など、様々な面を合わせもつプロセスとして進行しています。
それはまた、従来なかったような軋轢や文化の画一化を生み出しています。
しかし同時に、グローバリゼーションは、異なる文化伝統をもつ諸社会が互いに理解を深め、共生してゆく契機ともなりうるものです。
そのような新たな状況を前にして、異質な社会に暮らし、異なる文化を生きる人々の間に、違うからこそお互いを豊かにしあうような関係を、どのようにして育ててゆくことができるのか。それを摸索してゆくことが、私たちの学府の課題です。

入学者受入方針(アドミッション・ポリシー)

本学府は、つぎの4つの理念を研究・教育の柱としています。
(1)異なる社会文化の共生を目ざした研究教育:
グローバリゼーションのもたらす諸問題を前にして、異質な社会に暮らし、異なる文化を生きる人々の間に、違うからこそお互いを豊かにしあうような関係を育ててゆく。
(2)学際的なアプローチ:
現代社会が直面している問題に対して、社会科学、人文科学、自然科学のさまざまな分野から総合的にアプローチする。
(3)日本と世界を結ぶ行動人の養成:
たしかな知識に裏打ちされた批判意識をもち、それと同時に、自分と異質なものに対しても、しなやかな感受性をもつ、発信し行動する実践的な国際人を育ててゆく。
(4)社会に開かれた学問:
本学府を、さまざまな職業分野での専門家をめざす、国籍や性や言語や社会体験などの点で異なる人々が出会い、共に生き、互いを高めあう場としてゆく。
 以上のような理念にもとづき、本学府は、異なる社会文化の共生をめざし、学際的・総合的なアプローチによって、国際化、情報化、地球環境問題などの現代社会が抱えた諸問題の解明に中核的役割を担う研究者及び高度専門職業人を組織的に養成することをめざしています。

教育課程編成・実施方針(カリキュラム・ポリシー)

学位授与方針(ディプロマ・ポリシー)